学者たちは、主として都市内の行政区分におけるマイノリティ人口の分布を測定することで、居住分離に取り組んできた。従来の分離指数は所得格差の測定方法に似ており、マイノリティ人口がそれらの区分にどれほど均等に分布しているか、あるいはマイノリティが居住する典型的な区の人種構成を調べることで、マイノリティ人口がどれほど孤立しているかを評価しようとする。こうした従来の測定方法は、米国のゲットーの興隆と衰退を記録したCutlerら（1999）の先駆的研究で用いられている。大移動期に黒人住民が都市へ移るにつれ、都市の分離はますます進んだ。19世紀後半から1940年にかけて、白人が都市から郊外へ移る一方、都市にはほぼ全面的に黒人が住む中心地区が形成された。その後数十年にわたり、こうした中心地区はさらに拡大した。
都市部からの白人の流出は、人種的不平等をめぐる学術的・政策的議論の多くで焦点となってきた。より裕福な白人住民が郊外へ移ると、地域社会が利用できる資源も郊外へ流出し、都市中心部に残されたマイノリティはより少ない資源しか得られず、事実上、貧困の罠を生む条件がつくられた。しかし、この説明には未解明の点がいくつか残されている。居住地の選別が進んだ背景にある動機について、私たちはほとんど知らない。さらに、従来の分離測定は、行政区分をまたいで選別がどのように進んだかを示すものの、区分内の居住パターンについては明らかにできない。そのため、非常に局所的な水準での居住分離の影響に関する問いは、これまで把握できずにいた。
同時に、経済学者や他の社会科学者は、さまざまな成果に対する仲間や社会的ネットワークの影響をますます重視している。同様に、都市経済学者は都市部における集積の経済の存在を重視する。これらの考えはいずれも、その核心に相互作用（およびその外部性）を据えている。分離は当然これらの考えと関係するが、人種間の居住上の相互作用を適切に代理する測定方法を開発することは困難だった。
歴史的国勢調査データを用いた分離の測定
歴史的な国勢調査原票のデジタル化が近年進んだことで、従来の分離指数を超え、可能な限り細かな水準、すなわち隣家同士の居住分離を測定できるようになった。連邦政府の国勢調査員は、地域住民を数える際、戸別訪問を行った。そのため、国勢調査原票のページでは隣家同士が隣接して記載されている。1880年と1940年の国勢調査原票が完全な形で利用可能になったことで、すべての世帯主とその隣家の人種を特定できる。この情報を用いて、地域社会において白人の隣人がいる黒人世帯の数を、完全統合（世帯の立地が人種と完全に独立している状態）および完全分離（すべての黒人世帯が連続した一つの近隣地区に集中している状態）のもとで予想される数と比較する、直感的に理解しやすい新たな居住分離指標を構築した（Logan and Parman 2015）。この分離指数は、地域社会全体の人種構成を踏まえ、世帯が地域内でどの程度自らを選別して居住する傾向にあるかを示す。この新たな指標は区などの地理的な下位区分の境界に左右されず、どの地理的水準でも算出でき、人種間の社会的相互作用の水準を示す、はるかに優れた代理指標となる。
地域レベルの居住分離
この新たな指標を1880年と1940年の全米に適用すると、米国の居住分離についていくつかの際立った特徴が明らかになる。従来の分離指数が示してきた説明と一致して、20世紀前半を通じ、米国全土で居住分離は劇的に進んだ。図1はこの急激な進展を示し、米国東部における1880年と1940年の郡別分離を描いている。北部・南部、都市部・農村部を問わず、米国のすべての地域で居住分離の水準が上昇した。
図1。米国東部における郡別の近隣住民ベースの分離、1880年と1940年
こうした居住分離の多くは、従来の分離測定では見えにくかった。たとえば、従来の測定方法による結果とは異なり、南部の都市は実際には北部の都市よりも分離が進んでいたことが分かった。図2に示すとおり、1880年と1940年のいずれにおいても、最も分離の進んだ都市は南部の都市だった。南部の都市の行政区分は黒人住民の割合で見ると統合されているように見えたが、隣家同士に注目すると、区分内で相当な居住選別があったことが分かる。区や国勢調査区のような小さな地理的単位の内部でも分離が生じていることは、従来の分離測定が、異なる人種の人々の間に実際に存在する社会的相互作用の水準を過大評価している可能性を示唆する。
図2。1880年と1940年の都市別分離
注：破線は45度線である。線より上に位置する都市では、1880年から1940年にかけて分離が進んだ。
農村部における分離
都市以外の地域で居住分離が進んだという発見は新たな知見であり、分離の起源やその影響を緩和するための政策を理解するうえで重要な意味を持つ。区のような地理的下位区分に依存する従来の分離測定は、そうした区分がない農村地域には容易に適用できない。私たちの近隣住民ベースの指標は農村地域でも算出でき、同じく重要な点として、都市部の場合と同じ解釈が可能である。
農村郡の分離を推定すると、同様に劇的な形で上昇していたことが分かった。この発見は、居住分離の進展をもたらした仕組みを再評価する必要を突きつける。大移動や郊外への白人流出では、私たちが特定した農村部の分離の進展を説明できない。黒人住民が流入した郡では分離の水準が上昇したが、黒人住民が流出した郡でも、人種構成が比較的変わらなかった郡でも同様だった。郊外への白人流出は黒人の都市中心地区の拡大を説明するかもしれないが、人口密度がより低い郡でも同様の水準の居住選別が起きたことは説明できない。
分離の広範な進展は、都市から郊外への白人の移住が、都市中心部における分離と人種的不平等の進展の直接的な原因であるとしても、それだけでは全体像を説明できないことを示唆する。米国では、居住分離の進展をもたらし、あらゆる規模の地域社会の住民に影響を及ぼす、より根本的で広範な変化があった。分離を都市固有の現象として説明することは、分離と人種的不平等がはるかに広範に及ぶことを見落としている。
人種的不平等の持続に対する含意
あらゆる地域の都市部と農村部で分離が広範に進んだことは、黒人と白人の住民の間の社会的相互作用が大幅に減少したことを意味する。1880年に中程度だった分離が1940年には高水準に達したシカゴのような都市を考えてみよう（図2）。この期間に、黒人住民は市の総人口の1.2％から7.7％へと増加した。当然ながら、1880年に黒人の隣人がいた白人世帯はわずか1％だった。しかし、黒人人口の割合がほぼ7倍に増えたにもかかわらず、黒人の隣人がいる白人世帯の割合は1940年にはわずか0.4％に低下し、これが分離指数の大幅な上昇につながった。この期間に、白人の隣人がいる黒人住民の割合も66％からわずか5％へと低下した。
異なる人種の隣人がいる割合のこの劇的な低下は、人種的偏見の形成に深い影響を及ぼし、最終的にはそれを自己強化させる可能性がある。Williams（1947）やAllport（1954）の研究にさかのぼると、社会科学者たちは、集団間の偏見を減らすうえで、対人接触が重要な経路となると理論づけてきた。Carrellら（2014）をはじめとする近年の研究は、これを実証的に裏づけている。人種に対する態度を変えるには、人種間の相互作用が必要である。この点で、20世紀を通じて居住分離のパターンが広範に進展したことは、人種的偏見を硬化させ、今日見られる根強い人種的不平等につながる環境を生み出した可能性が十分にある。
参考文献
Allport, G W（1954）、 『偏見の本質』、Addison-Wesley。
Carrell, S E、M Hoekstra、J E West（2014）、「集団間接触が人種的態度と表明された選好に及ぼす影響」、NBERワーキングペーパー20940。
Cutler, D M、E L Glaesar、J L Vigdor（1999）、「アメリカのゲットーの興隆と衰退」、Journal of Political Economy 107(3)。
Logan, T D、J M Parman（2015）、「居住分離の全国的な進展」、NBERワーキングペーパー20934。
Williams, R M Jr（1947）、「集団間緊張の緩和：民族、人種、宗教集団間の関係に関する問題の研究調査」、Social Science Council Bulletin 57。
本稿は、 VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Trevor D. Loganは、オハイオ州立大学経済学部の准教授です。John M. Parmanは、ウィリアム・アンド・メアリー大学経済学部の助教です。
画像：カリフォルニア州リバーサイドにある住宅。REUTERS/Mike Blake。
