世界各地で、新たなテクノロジーが産業に変革をもたらしている。今日の私たちが手にしているのは、昨日には想像もできなかったものだ。新たなビジネスモデル、新たなコミュニケーション手段、そして新たな職種が生まれている。技術革新の急速な進展により、第4次産業革命が到来した。
コンピューターやデバイスの処理能力は向上し、インターネットの速度は前年比23％上昇する一方、テクノロジーの価格は下がっている。パーソナルコンピューターの価格は、1980年1月以降99.9％下落した。また、コンピューターソフトウェアの価格は、1980年当時の0.7％になっている。
ソーシャルメディアやオンラインコンテンツによって、ニュースやさまざまな見解にかつてないほどすぐにアクセスできるようになった。一方、テクノロジーが至る所に浸透したことで、「ノーカラー」のデジタルネイティブに無数の新たなキャリアの道が開かれている。
この革命がもたらす機会は大きいものの、新たな世界を歩むには課題も伴う。社会のあらゆる層を包摂するための断固とした計画がなければ、この革命は最も恩恵を受けるべき人々を取り残してしまう。ボタンをクリックしたり、タッチスクリーンに触れたりするだけで、かつてないほど豊富な情報にアクセスできるようになった一方、「フェイクニュース」の台頭により、事実と虚偽を見分ける力が損なわれている。さらに同じように懸念されるのは、テクノロジーにアクセスできない人々が、そもそも議論から締め出されていることだ。
これは、見過ごすわけにはいかないリスクだ。近年、メディアの見出しや討論、さらには娯楽番組までもが、私たちを互いに遠ざける分断や問題に焦点を当てることが増えている。
今行動しなければ、テクノロジーはこうした変化を助長しかねない。人々を誤情報に惑わせ、周囲の世界への理解をゆがめようとする者たちがいるなか、オンライン空間は事実と虚偽の分断に支配されている。テクノロジーによって、つながる人とつながらない人の間だけでなく、テクノロジーを使いこなせる人とそうでない人の間にも、さらに大きな格差が生じるおそれがある。
通信環境の格差は、すでに影響を及ぼし始めている。ラテンアメリカとカリブ海地域を見てみよう。そこでは、3分の2を超える人々がモバイルブロードバンドを利用できない一方、日本では95％の人々が利用できる。直感的に、これは間違っていると分かる。
インターネットへのアクセスが不可欠だという認識は広く共有されている。しかし、スキルと能力を発揮する機会がなければ、アクセスだけでは意味がない。英国では、成人の驚くべきことに5人に1人（1,200万人）が、デジタル時代に活躍するために必要なスキルを身につけていない。テクノロジーの革新が促しうる社会的流動性を妨げる危険がある。アクセスの恩恵を誰もが実感できるよう、さらなる支援が必要だ。
教室ほど、取り組みを始めるのにふさわしい場所はない。今日の子どもたちは第4次産業革命を担うリーダーとなる。だからこそ、教育のあり方を見直す必要がある。現在の試験重視のアプローチから、オンラインで読んだり見たりしたものをただ消費するのではなく、選び、分析し、評価する力を子どもたちが身につけられるよう支援するモデルへと移行してほしい。
信頼を築くことも必要だ。人々が仲間と対等な立場でデジタル経済に参加でき、何よりもハラスメントを恐れずに済むと感じられることが欠かせない。否定的な言説や偏見が反響し合う閉鎖的な空間ではなく、互いに協力し合うことで、この目標を実現できる。
多くの問題と同じく、テクノロジーの格差を埋める答えは、皮肉にもテクノロジーを創造的に活用することにある。まだ答えはすべて見つかっておらず、進みながら学んでいるように感じる。しかし、ひとつだけ明らかなことがある。この革命が社会の進歩とより強固な社会の新時代をもたらす可能性を持つのなら、私たちはテクノロジーへのアクセスを改善し、誰もがそれによって開かれる機会を十分に活用できるよう教育し、デジタル下層階級が生まれる現実的な危険を避けなければならない。
