かつてSF映画の中だけで夢見られていたテクノロジーが普及した今も、私たちの世界は、貧困や飢餓から、汚染や病気に至るまで、昔からの問題に直面しています。実際、12億人が電気を利用できず、30億人以上が1日あたり$2.50未満で生活しています。さらに、9人に1人が、健康的な生活を送るのに十分な食料を得られていません。
私はしばしば、モノのインターネット（IoT）、人工知能/機械学習、ブロックチェーン、フォグコンピューティングなど、新たに登場し相互に接続された技術が、企業による新たなビジネスモデル、市場、価値提案の創出にどのように役立つかについて語ってきました。しかし、最近アフリカを訪問した際に、私たちは新たなデジタル経済で競争するためだけでなく、より重要なことに、社会をより良くするためにも技術革新を活用すべきだと改めて実感しました。貧困、飢餓、病気、汚染、廃棄物、自然災害など、根強く残る社会経済的問題に取り組むために、なぜ私たちはこの革新的な技術をもっと活用していないのでしょうか。
安全な飲み水を得られない人がいてよいはずがありません。家族が子どもに食事を与えられないことがあってよいはずもありません。率直に言って、今後20年以内に貧困を撲滅できないはずもありません。実際、世界銀行は、極度の貧困に暮らす人々の割合は減少しており、2015年の10%から2018年には8.6%まで低下していると推計しています。この減少の大部分はアジアの経済成長と福祉制度の拡充によるものですが、経済の脆弱さ、紛争地域、高い出生率により、サハラ以南アフリカ、北アフリカ、中東では依然として貧困水準が高く、世界の貧困率の低下を遅らせています。また、統計によれば、依然として8人に1人のヨーロッパ人が何らかの形の貧困を経験しており、13.4%のアメリカ人が貧困線以下で暮らしています。
政治や経済の問題は常に存在しますが、新たな技術革新は、これらの課題を克服する助けとなり得ます。幸いなことに、私たちの身の回りには希望の兆しが芽生え始めています。いくつかの例を挙げます。
• サハラ以南アフリカの住民は、従来の送電網の整備が困難で、十分なサービスが行き届いていない農村地域の家庭を照らすため、革新的な従量課金型の太陽光発電システムを使い、既存の送電網の整備が現実的でない地方地域の家庭に明かりをともし始めています。
• 韓国と英国の都市部では、IoT対応の大気質センサーを活用して、汚染を削減する取り組みが検討されています。
• エビ養殖業者はコロンビアで、IoTセンサーを使ってデータを収集し、収穫量の向上を図っています。
• 米国では、シアトルのスタートアップSamaritanは、誰でもホームレスの人々に簡単に寄付できるアプリを、Bluetooth技術を通じて提供しています。こうした技術的アプローチは、人々や国々が貴重な資源をより有効に活用し、貧困と飢餓の撲滅に貢献する一助となっています。
これらの事例で最も興味深いのは、地域レベルの課題解決に焦点を当てながらも、他の地域に適用しても同様に成功し得る点です。世界的な課題に取り組む際には、まず地域で行動し、小さくとも重要な成功を積み重ねたうえで、それらの解決策を世界規模に拡大することが重要です。例えば、オックスフォード大学は、まずスマート手押しポンプをケニアで試験導入しました。センサーと携帯通信送信機を使って地下水位を遠隔監視し、人々が十分な清潔な水を確保できるよう支援しています。現在では、これらのIoT対応の水ポンプが、アフリカやアジアの各地の農村コミュニティで利用されています。では、他の組織はどのようにして、社会的・経済的価値を生み出す、成功した拡張可能なプロジェクトを模倣できるのでしょうか。
コ・エコノミー
解決策を世界規模に拡大する際、単独の企業、非営利団体、NGO、起業家だけでは成し遂げられません。ここで登場するのが「コ・エコノミー（共創経済）」です。私が以前に書いたように、コ・エコノミーは、水平型、垂直型、そして地域に密着したローカルな専門家を含むパートナー・エコシステムを基盤とする、新たなビジネスアプローチです。これには、スタートアップ、大企業、顧客、学術機関、研究者、標準化団体、政府機関などが含まれ、彼らが緊密に連携して、破壊的なソリューションを共同で開発・提供します。
前述のスマート手押しポンプの事例では、オックスフォード大学が、UNICEFや各国および地方の政府機関を含む多くのパートナーと協力し、大陸を越えて自らのソリューションを提供しています。活発なコ・エコノミーのもう一つの例として、スコットランドのグラスゴーにおけるIoTを活用した災害管理ソリューションがあります。水平型テクノロジー専門家、地方自治体、垂直型専門家（航空宇宙・防衛産業の専門家を含む）からなるダイナミックなパートナー・エコシステムが、共同でCONSERVEという解決策を生み出しました。このソリューションは、緊急対応要員やボランティアのネットワークからデータを収集・可視化し、洪水や地震などの災害時に行動を調整して、命を救います。自然災害を防ぐことはできなくとも、その影響を確実に軽減し、世界をより安全な場所にすることはできます。
テックハブ
コ・エコノミーが集まり、世界をより良くするための技術を構想し提供するにつれ、新たなテックハブが生まれていくでしょう。これらは、活気ある技術エコシステムを持つ都市や地域、あるいは（イノベーションセンターと呼ばれることの多い）個別の物理的空間であり、経済成長の効果的な推進力となることがますます実証されています。カリフォルニア大学バークレー校のエンリコ・モレッティ教授が、世界の320の大都市圏を対象に行った研究では、「成功は成功を生む」ことが示されました。すなわち、テクノロジー関連の仕事が1つ生まれるごとに、都市では平均5つの雇用が生まれるということです。しかも、これらのテックハブは、富裕地域や世界の主要な国際都市だけに限られたものではありません。
例えば、グアダラハラは、過去数十年にわたり静かに研究開発の拠点へと変貌を遂げてきました。同市は現在、シリコンバレーのイノベーターたちが、かつて成功企業やベンチャーキャピタルのエコシステムを築いた道を模倣する中小規模のスタートアップであふれています。現在、グアダラハラは、メキシコで第3位の規模のGDPを誇っています。同様に、アフリカでは近年、大陸全体で400以上のテックハブが設立されており、2018年のGSMAの調査によれば、2017年にアフリカのテクノロジー系スタートアップの資金調達額が53%増加したことも明らかになりました。モレッティ氏の成功理論が正しければ、これはアフリカ諸国の経済的・社会的な利益にとって前向きな兆しです。
パートナー・エコシステムが拡大し、世界中でより相互接続されたテックハブが設立されると、ネットワークの乗数効果も生まれます。これにより、国内で生まれたアイデアやソリューションを世界規模に拡大でき、ネットワークが成長するにつれて前向きな影響も広がります。例えば、実績のあるIoT対応プラットフォームであるCityVerveは、イングランドのマンチェスターで住みやすさを向上させるため、20以上の組織からなる多様なコンソーシアムによって生まれました。現在、このソリューションは、世界中の他のテックハブがより安全でクリーンな都市を創出するための青写真となっています。
教育
活気あるコ・エコノミーと活気あるテックハブがあれば、世界をより良い場所にするための最も単純でありながら最も効果的な方法の一つである教育を活用することが、より容易になるでしょう。そして、この考えを支える手段は、すでに私たちの手の中にあります。世界各地を訪れた際、農家から仏教の僧侶に至るまで、ほぼ全員が携帯電話を持っていることに気づきました。2019年までに、利用される携帯電話の数は50億台の大台を超えると予想されており、一方で40億人以上の人々が現在インターネットに接続しています。
コ・エコノミーやテックハブのリーダーは、モバイル技術を活用して、コミュニティに具体的な影響をもたらす方法を模索しなければなりません。例えば、IntraHealth Internationalは、UNICEF、米国国際開発庁（USAID）、保健衛生省などと協力し、モバイルプラットフォームmHeroを展開しています。これは、テキストメッセージを通じて国内の保健従事者にリアルタイムで重要な情報を提供するものです。このソリューションは現在、シエラレオネ、マリ、リベリア、ギニアで利用されており、利用者の教育や、致死性の高いエボラ出血熱の撲滅に役立っています。
さらに、携帯電話の普及により、新たなビジネスモデルも生まれつつあります。モバイル革命を活用して、Twiga Foodsが、ケニアなどでサプライチェーンに変革をもたらすソリューションを開発しました。バナナは現地で栽培されているにもかかわらず、ケニアでは欧州や北米よりも高価です。Twiga Foodsが明らかにしたところによると、これは、バナナ生産者と市民が農産物を購入する小売店の間に、9つの工程と仲介業者が介在していたためでした。こうした長時間の輸送・保管の過程で、バナナの大部分が腐ってしまっていました。この非効率で無駄の多いプロセスに対処するため、Twiga Foodsは店主に小口融資を提供し始め、生産者から直接バナナを届ける輸送網を構築しました。その結果、消費者はかなり安い価格で購入できるようになり、生産者はより高い対価を受け取れるようになりました。
取締役会における社会的良心
過去40年ほどの間、企業は利益の最大化に極度に注力してきました。しかし今、私たちは社会の発展にも注力する必要があることに気づき始めています。GDP、収益、効率性を成功と進歩の唯一の指標とするのではなく、次の革新と成長の波に備えて社会に投資する必要があります。ケイト・ラワース氏が著書『ドーナツ経済学』で指摘するように、今こそ次のパラダイム、すなわち、経済的、社会的、環境的な長期目標を考慮し、バランスの取れたアプローチによって世界の繁栄を実現する新たな枠組みを構築すべき時なのです。
私たちには今や、世界で最も差し迫った社会問題を解決する技術革新があります。必要なのは、それらを飛躍的に拡大させるための集団的な意志だけです。すべてのテクノロジー企業は、自らの役割を果たすための計画を持ち、自社の専門性とソリューションが公益にどのように貢献できるかを明確に理解しなければなりません。例えば、マイクロソフトは最近、AI for Humanitarian Actionプログラムを発表しました。このプログラムは人工知能を活用して、災害復旧、難民保護、その他の世界的な人権問題に取り組むものです。
IoT、太陽光パネル、あるいは単純なモバイルアプリなど、技術がどのようにして前向きな影響の創出に貢献できるかを検討する際、上級管理職は、企業の社会的目標を主要業績評価指標（KPI）の一つに含めるべきです。また、コ・エコノミーの成功モデルを含め、ビジネス界のベストプラクティスを適用し、それを社会的文脈で実行に移さなければなりません。より多くのビジネスおよびテクノロジーのリーダーがこれらの措置を講じれば、私たちの惑星を、すべての人にとってより安全で、健康的で、幸福で、持続可能なものにすることに近づくでしょう。
