ロボット工学と人工知能の驚くべき技術進歩が、ほぼ毎日のように報じられています。多用途の農業用移動ロボットやジーンズの製造から、自動運転車、3Dプリント建築物に至るまでです。
実際、国際ロボット連盟は、来年、産業用ロボットの稼働台数が25万台以上増加し、その多くが自動車、電子機器、新型機械の生産に集中すると見積もっています。
一部の分野では、新興経済国が実際に豊かな国々を先行しています。たとえば北京の無人運転の地下鉄路線や、ケニアにおける携帯電話を使った金融サービスなどです。ロボットは研究者や学者の仕事さえ部分的に代替する可能性があります。これは今や、本当に、本当に重大な問題です……
今年の世界開発報告は、仕事の性質の変化に焦点を当てています（ただし、その主張は奇妙なほど時代遅れに感じられます）。同様の問題を指摘しているのはこれだけではありません。自動化を背景とする雇用の未来に関する課題について、最近、幅広い国際機関が警鐘を鳴らしています。たとえば、アジア開発銀行、国際労働機関、国際通貨基金、国連貿易開発会議、国連開発計画、国連工業開発機関、そして世界銀行が再び、何度も取り上げています。民間部門でも同様です。マッキンゼー・グローバル・インスティテュート、世界経済フォーラム、プライスウォーターハウスなどが指摘しています。実際、国際労働機関（ILO）は、仕事の未来に関する世界委員会を立ち上げるまでに至りました。
では、なぜそれが重要なのでしょうか？
自動化は途上国にとって何を意味するのでしょうか？雇用を生み出す製造業主導の成長に基づく東アジアの開発経路は、もはや過去のものなのでしょうか？途上国の労働者の18億人、つまり3分の2が新たな仕事を見つける必要に迫られるのでしょうか（そうなると世界銀行は述べています）？インドネシアの財務大臣がIMF・世界銀行総会で提案したように、世界規模のユニバーサル・ベーシック・インカムが必要なのでしょうか？タイが設置したように、すべての途上国が自動化省を設ける必要があるのでしょうか？
私たちは新しい論文で、私たちがロボット予備軍の台頭と呼ぶ現象を詳しく検討し、（こちらはLSEのポッドキャストです）それが経済開発の未来、特に途上国の雇用に何を意味するのかを考察します。これは、構造転換と包摂的成長に関する新たなプロジェクトの一環であり、私たちが「開発者のジレンマ」と呼ぶ問題を研究しています。
「開発者のジレンマって何？」と聞こえてきそうです（そうだったらいいのですが）。こういうことです。構造転換、つまり真の経済開発（単なる資源主導の成長ではない）は、公共政策が介入しない限り、しばしば格差の拡大につながります。一方、格差が横ばい、あるいは縮小しているほうが、包摂的成長は実現しやすくなります。
今後、自動化をはじめとする大きな課題に加え、脱工業化も重要なメガトレンドとなります。また、経済開発の歴史的経験が示す、経済的恩恵を全体に行き渡らせる「トリクル・アロング」型の経済学も忘れてはなりません。
こうした背景から、自動化は明らかに、経済開発の未来、仕事の未来にとって重要であり、途上国の経済開発に向けた新たな戦略を策定する必要性を示しています。
とはいえ、技術変化の影響への関心は、もちろん決して新しいものではありません。1980年代のレオンチェフとドゥーチンによる詳細な実証研究があり、さらに時代を遡れば、W・アーサー・ルイス、マルクス、リカード、シュンペーターの研究があります。
では、何が分かったのでしょうか？
「シンプソンズとロボット」というテーマを引き継ぎ、重要なポイントを3つ挙げます（なぜいつも3つなのでしょう？）。
1. ドッ！自動化は豊かな国だけの問題ではない
経済的な影響についての議論の大半は、これまで、労働コストが高く、製造業の機械化と生産性が高度に進んだ先進工業国に焦点を当ててきました。しかし、途上国は高所得国における自動化の動向の影響を受けるだけでなく、自らも自動化の面で追いつきつつあります。
自動化は、高所得国とは異なる形で途上国に影響を及ぼす可能性があります。途上国で一般的な仕事、たとえば定型的な農作業は、高所得国の経済を支える、創造的な作業や対面でのやり取りを要するサービス業の仕事よりも、自動化の影響をはるかに受けやすいのです。
2. なるほど！自動化は技術だけの問題ではない
現在の議論は技術的な能力に重点を置きすぎており、自動化が雇用に影響を及ぼす仕方を大きく左右する経済的、政治的、法的、社会的要因への注目が足りません。収益性、労働規制、労働組合の組織化、企業に対する社会的期待といった問題は、どの仕事が自動化されるかを決めるうえで、技術的制約と同じくらい重要になります。特に途上国ではそうです。
3. アイ・カランバ！失業よりも賃金停滞に注目を
広く語られる「技術的失業」という見方（©ジョン・メイナード・ケインズ）とは対照的に、少なくとも短期から中期にかけて、より起こりそうなのは、労働者が自動化との競争に直面するなかで、低・中技能職の実質賃金の伸びが鈍化することです。これ自体が貧困削減を妨げ、国内格差を拡大させる圧力となる可能性があります。その結果、成長による貧困削減効果が弱まり、社会契約に負担がかかるおそれがあります。
農業や製造業の仕事が自動化されるにつれ、労働者はサービス部門に流入し続け、賃金を押し下げるでしょう。その結果、サービス部門の雇用が膨らみ、賃金は停滞しますが、少なくとも短期から中期にかけて、大量失業には至らないでしょう。
途上国が公共政策の面でどう対応すべきかは、重要な問題です。
要するに、途上国は自動化によって生じる現実的な政策課題に直面しています。
技術変化の速さを踏まえると、技能向上策は万能薬にはなりそうにありません。セーフティネットや賃金補助は望ましいかもしれませんが、労働コストを高めて代替の動きを強めない形で、どう財源を確保するかという問題が残ります。インフラ建設、観光、社会サービス、教育、医療提供など、労働集約型部門への投資は、途上国が自動化による破壊的な影響に対処する方法となり得ます。ただし、大規模な公共投資が必要であり、それ自体が長期的な経済開発戦略になるわけではありません。長期的には、GUBI（世界規模のユニバーサル・ベーシック・インカム――この略語を最初に聞いたのはここだと覚えておいてください）の道義的根拠が、圧倒的なものとなるかもしれません。
以上が主なポイントです。もっと詳しく知りたい方のために、より詳しいブログ記事で、自動化を推進する要因、途上国における自動化の影響に関する私たちの理論、自動化可能性と雇用喪失の予測、そして公共政策による対応のさまざまなアプローチを取り上げます。
