「仕事の未来」については多くが書かれてきたが、その大半は暗い内容である。数多くの研究が自動化によって産業全体が覆され、何百万人もの失業者が生まれると予測している。オックスフォード大学の二人の教授による2013年の論文では、「十年から二十年以内に」米国の雇用の47%が機械に取って代わられる可能性さえ示唆された。
このような結論は、未来は必然的に仕事がなくなるという物語を支えている。しかも、この見方は主に企業部門に支持されており、いわゆるギグエコノミーにおける否定的な傾向によって裏付けられている。労働者や労働組合は、この議論でほとんど役割を果たしてこなかった。もしこの状況が変われば、仕事の未来は大きく異なるものになりうる。
雇用に対する自動化の影響の予測は、三つのよくある前提によって歪められている。これら一つひとつに向き合うことは、労働者の権利を守り、支配的な言説の宿命論的な筋書きを変えるうえで不可欠である。
一つ目の前提は、完全に自動化された仕事が近い将来、労働者を置き換えるということである。この見方は推測にすぎず、同じデータを用いていても異なる結論が導かれうる。例えば、2017年のマッキンゼーの研究は、2013年のオックスフォード大学の研究と類似のデータセットを用いて、米国の仕事のうち完全に自動化されうるのは5%にすぎないが、約60%は部分的に自動化されうると明らかにした。言い換えれば、自動化は人間の仕事が必ず消えることを意味するのではなく、より生産性を高めうることを意味する。
現在の傾向が示しているのは、テクノロジーをビジネスプロセスにどのように組み込むかを民主化することの重要性である。大企業が生産を加速させるためにイノベーションを導入する場合、例えばアマゾンの施設で倉庫作業員の時間を管理する端末のように、その意図しない結果として生産性の低下が生じることがある。多くの労働者にとっては、テクノロジーそのものよりも、その導入の仕方のほうが重要かもしれない。
二つ目の前提は、自動化がほとんどの労働者に利益をもたらさないということである。しかし、労働者の境遇を左右するのは機械ではなく、人と政治である。テクノロジーが全体の生産性を高めるという見方を受け入れるとしても（この点は、過去十年間のOECD諸国における低い生産性の伸びを考えると依然として議論の余地がある）、労働者と政治指導者は、より良いワーク・ライフ・バランスの実現を訴えることに注力できるはずだ。八時間労働制を勝ち取るための闘いは一世紀以上前に行われたものであり、現在の議論によって生まれた余地は、労働時間の短縮を交渉することを可能にする。すでに一部の労組はこの取り組みを既に行っており、今後さらに続くべきである。
最後に、誇大な宣伝にもかかわらず、自動化は労働にとって最も差し迫った問題ではない。テクノロジーは破壊的になりうるが、今日の労働者が最も直接的に感じている最大の懸念は、不完全雇用、不安定な雇用、そして停滞する賃金である。国際労働機関（ILO）の2018年の「世界雇用社会見通し」によれば、世界では14億人が非公式部門で「脆弱な雇用形態」に就いており、失業者1億9,200万人と比べて多い。
確かに、今日の新しいテクノロジーは労働者に悪影響を及ぼしている。これは常に事実であり、人々は今後も経済部門間で職を失い続けるだろう。しかし、技術革新は新たな機会を生み出す一方で、特に今日のギグエコノミーが示すように、従業員の権利を弱め、経済的な不安定さを高めることもありうる。労働者の不安は現実のものであり、だからこそ労働運動は、脆弱な立場にある労働者を守るために闘ってきた。現在は気候関連の雇用の混乱に用いられている公正な移行の概念を、テクノロジーに関連する混乱にまで広げることは、自動化が誰一人取り残さないことを確実にするうえで価値ある革新となるだろう。
しかし、私たちは「仕事のない世界」という不安を煽る物語を受け入れるべきではない。テクノロジーと経済発展は争点の多い分野であり、労働組合は、職場環境の改善、新しい産業における労働者の組織化、そして従業員が企業の運営にほとんど発言権を持たない専制的なビジネスモデルへの異議申し立てに注力すべきである。
前向きな兆しも現れている。労働組織化はサービス業で拡大している。従業員は世界有数の大企業のいくつかで賃金の引き上げを求めている。また米国の労働者は要求している –そしてしばしば実際に獲得している– 生活賃金を。次のステップは、自動化の影響が労働組合の組織化においてより重要な位置を占めるようにすることである。仕事の未来はあらかじめ決まっているわけではなく、その物語はまだ書き続けられている。最も重要な問いは、いつものように、誰がペンを握るのかということである。
