量子技術は急速に発展しており、世界経済に数兆ドル規模の価値をもたらす可能性を秘めている。
しかし、量子コンピューティングの進歩の恩恵を組織が十分に得られないリスクがある。
企業リーダーは、重要な考え方の転換を2つ実行する必要がある。組織内で変革の機運を高めるための4つの主要な戦略を紹介する。
世界各国の政府は、量子コンピューティング政策の導入を開始している。中核技術を対象にこうした動きが見られるのはまれであり、量子情報システムの開発と保護にも数十億ドルを投じると表明している。
量子コンピューターを使えば、これまで解決困難だった問題も解けるようになり、さまざまな産業に変革が訪れると見込まれている。こうした活用事例には、創薬、金融最適化、人工知能、サイバーセキュリティが含まれる。
とりわけ量子サイバーセキュリティ分野では、大きな機運が高まっている。一方で、量子コンピューターは既存の暗号システムの基盤を脅かすため、システムを量子耐性のある方式へ移行することが急務となっている。量子の脅威への対応が急がれることは、専門家と各国政府の双方が強調している。
クラウド・セキュリティ・アライアンス（CSA）は、「Y2Q」カウントダウンクロックを設定し、量子コンピューターが暗号を破ると予測される2030年に向けてカウントダウンを始めた。一方、米国政府は量子技術の発展に向けた大統領指令を2件発表し、量子耐性暗号への公平な移行を2035年までに実現することを目指している。他方、量子技術は既存の暗号を強化することもでき、10年末までに300億ドル規模の市場になると期待されている。量子コンピューターを使ってこれまで解決困難だった問題を解く商用製品が、サイバーセキュリティを強化するために発売されている。
量子技術の可能性を実現するための2つの考え方の転換
有望な進展と機会がある一方で、量子コンピューティングの進歩の恩恵を組織が十分に得られないリスクがある。先手を打ち、このリスクを軽減するため、企業リーダーは重要な考え方の転換を2つ実行する必要がある。
1. 量子技術の導入は一朝一夕にはいかないと理解し、量子技術の進展の時間軸を把握する
量子コンピューティングが影響を及ぼすまでには15年、あるいは20年かかり、サイバーセキュリティが脅かされるのもその頃だと考える企業リーダーもいる。こうした考え方では、量子分野の人材や技術への投資が不足し、存続を脅かす誤りとなるおそれがある。量子の進歩を悲観的に捉えると、企業がサイバーセキュリティ上のリスクにさらされる可能性もある。量子の脅威への備えが不十分なら、量子を利用した攻撃によって機密データが流出するリスクが生じる。
必要なのは、量子技術が急速に進展していると認識を改めることだ。そのことを認識できない企業は、競争優位性の喪失や壊滅的なサイバー攻撃によって大きな代償を払うことになる。量子業界に近い人々は、今後10年間で量子技術が段階的に価値を生み出すと考えており、多くのフォーチュン500企業は競合に遅れを取らないよう、先を見越して賢明に投資している。
2. チームを教育し、権限を与えて影響を理解させ、行動計画を策定できるようにし、縦割りを解消する
政府が明確な方針を示しているにもかかわらず、量子技術は企業の周辺的な話題として扱われがちだ。量子技術に取り組むチームがあっても、小規模で孤立していることが多く、意義あるプロジェクトに同僚を巻き込むのに苦労し続けている。こうした量子チームの多くが、意外にも草の根の取り組みであり、潜在的な機会とリスクに対応しようと、少数の個人が自発的に運動を立ち上げたものだ。経営陣による支援や部門横断の連携はまれである。
サイバーセキュリティでは、縦割りによって量子分野と非量子分野の間に溝が生じている。一方では過大な主張があり、他方では強い懐疑論があるためだ。量子サイバーセキュリティ企業の多くは有用な技術を開発しているが、それをサイバーセキュリティ関係者にどう伝えればよいか、また実社会のシステムにうまく組み込むにはどうすればよいかを理解していない。その結果、サイバーセキュリティチームが疑いの目を向けるため、量子鍵生成や量子鍵配送などのセキュリティ強化策を企業が活用できない可能性がある。
量子コンピューティングの可能性を引き出す4つの主要な取り組み
こうした新たな考え方を定着させ、組織内で機運を高めるために、次の4つの取り組みが有効だ。
1. 今後5年以内に実現する量子技術の初期活用事例を探る
量子技術の導入は一朝一夕にはいかない。企業は初期段階の活用機会を探り、パイロットプロジェクトを計画するべきだ。量子技術を遠い将来のツールと見るのではなく、企業リーダーは近い将来の用途を検討し、取り組む分野を1つか2つ優先するべきである。今日、探求を優先する組織だけが、近い将来に量子の飛躍を遂げられる。
2. 重大なスキル不足に対処する
量子コンピューターは古典コンピューターとは大きく異なり、それを使って問題を解くには別のスキルが必要だ。量子コンピューティングで優位に立つには、競合より速く問題を解決できる量子アルゴリズムなどの知的財産を企業が開発する必要がある。こうした問題に必要なスキルの需要は高く、大手企業はすでに何年も前から人材を次々と獲得している。今後避けられない需要の拡大に、市場に出てくる人材の増加が追いつくかどうかは不透明だ。
適切な人材の組み合わせを確保することも同じく重要だ。例えばサイバーセキュリティでは、量子暗号の専門家と古典暗号の専門家のバランスを取ることが重要である。そうすることで、サイバーリスクとトレードオフを幅広く考慮した、現実的なシステムを開発できる。
いずれの場合も、人材を確保するために早く動く企業は、量子技術の成熟に伴ってその恩恵を得るうえで有利な立場に立てる。
3. 量子の脅威に備えて計画を立て、準備する
量子技術がもたらす恩恵は間もなく現れるが、負の影響も同様だ。企業は、量子技術が自社のサイバーセキュリティシステムに及ぼす影響に、今すぐ備えなければならない。大規模な組織では、多くの作業が必要となる。既存システムの状況を把握するだけでも大仕事であり、システム移行や多数のベンダーとの連携にかかる労力はその後に控えている。
今このプロセスを始める企業は、量子の「Qデー」が訪れたときに備えが整っている。
4. 量子技術を事業戦略と技術戦略に組み込む
量子技術を事業にうまく統合するには、縦割りを解消しなければならない。そのために経営幹部は、量子技術を草の根の熱心な支持者が支える周辺的な活動にとどめず、会社の戦略の重要な柱にすることに注力するべきだ。その方法の一つは、各部門や事業部に対し、量子技術に関する計画を毎年の戦略立案に盛り込むよう求めることである。
こうした取り組みによって、企業リーダーは産業を変革する技術に先手を打つことができる。
ただし、それには適切な考え方が欠かせない。
