A：「貸し出している自宅の玄関が、借主によって壊されたとたった今知りました。修理費を賠償してもらいたいのですが、民事訴訟に伴うリスクや費用を負担できるでしょうか？」
B：「アルゴリズムに頼ってみては？」
A：「アルゴリズム？自分の法的権利をアルゴリズムに委ねるなんて、絶対にしません！」
B：「アルゴリズムには手も心もありませんし、好みや態度もありません。計算を行い、質問に対して客観的で中立かつ信頼できる答えを返すだけです。最善の法的解決策は何か、修理費を取り戻せる確率はどのくらいか、といったことです。アルゴリズムなら、そうした質問に答えられます。」
A：「ということは、弁護士がいなくても手続きを進められるのでしょうか？中立的で客観的な情報が得られると分かれば安心です。ただ一つ質問があります。アルゴリズムを作るのは誰ですか？」
B：「まあ、複雑な話で……本当に分からないんです」
A：「では、アルゴリズムが正しく設計されているかどうすれば分かるのでしょう？」
B：「人工知能に基づいているんです……」
A：「でも、どう動くのか理解できないものを、どうして知的だと判断できるのでしょう？」
これはSF作品に出てくる会話だろうか。まったくそうではない。ビッグデータ分析やアルゴリズムを活用したアプリケーションは、すでに多くの国の従来型の裁判所に導入されつつある。既存の情報技術（IT）システムの統合と拡張に続く動きだ。主要なIT活用例の一つは事件記録の管理であり、コストを削減し、事件処理を迅速化できる。それでも今日、テクノロジーははるかに破壊的で革新的な変化をもたらす可能性を秘めているようだ。
フランスでは、比較的軽微な裁判案件にアルゴリズムによる紛争解決の仕組みを利用する可能性が、司法改革の議題に盛り込まれた。これはニコル・ベルベ司法相が提案したもので、約270万件の案件が影響を受ける可能性がある。
しかし、少額請求や軽犯罪など、従来は第一審裁判官が扱い、判決を下してきた案件にオンライン調停手続きを拡大するには、学者や実務家だけでなく、市民やその他の関係者も注意を払う必要がある。
法学者のアントワーヌ・ガラポンが的確に述べているように、私たちは深刻な問いを投げかける革命に直面している。この革命は、規範形成のプロセスと現実の構築の双方に対処する新たな方法から成る。これは、ピーター・バーガーとトーマス・ルックマンが論じたとおりだ。原告や訴訟当事者に司法がどのように提供されるかというデジタル変革は、従来、裁判官に委ねられてきた現実や事実、法的主張を私たちが記述する方法に関わる。そして、権利を持つ人々が、請求を行うかどうか、あるいは訴訟を起こすかどうかを判断できるよう、制度は最低限どの程度の知識と認識を保障すべきなのだろうか。
処理から予測へ
数年前、ロサンゼルス市警察は予測型警察活動システム「PredPol」を導入した。表面的には従来の犯罪多発地点マッピングに似ているが、個人の行動や地域に関する膨大なデータセットを使い、犯罪を減らすための警察活動をより適切に方向づけることを目指す。同様のプラットフォームである犯罪予測システム（CAS）は、アムステルダムで開発中だ。
しかし、こうしたアプローチには多くの疑問がある。警察の活動によってある場所の犯罪が減っても、別の場所で発生するだけかもしれない。また、潜在的な犯罪者が、警察官が立ち去るまで行動を待つ可能性もある。関連する手法に、リスク地形マッピングがある。特定地域の犯罪履歴と地域住民の行動を組み合わせ、犯罪が起きやすい区域を特定するものだ。
単純な事件管理を超えるもう一つの活用例はオンライン紛争解決で、英国やオランダで導入されている。多くの法学者や実務家は、こうした仕組みには大きな可能性があるものの、その多くは十分に検討されていないと主張する。
IT主導の変化には課題もあるが、アムステルダム地方裁判所のドリー・レイリング判事は、そうした変化には法的・司法的な意思決定プロセスや訴訟の和解を支援する可能性があると述べている。オンライン紛争解決に関する2017年の記事で、彼女は次の例を挙げている。
「カナダのブリティッシュコロンビア州に設置されたデジタル法廷、Civil Resolution Tribunalは、区分所有住宅や補助付き住宅をめぐる紛争を解決する。問題の解決策を探る支援や書類の作成支援を提供し、必要に応じて法廷審理を利用できる。」
「Rechtwijzer uit elkaar［別居に関する法的案内］は、別居や離婚を望むカップルが、別居の計画を立て、実際の別居を進めるのを支援する。サイトの情報によると、2016年6月末までに1,000組を超えるカップルが別居計画の作成を始めていた。このツールにはオンライン書式、チャット機能、計算ツール、専門家の支援を受ける機能が含まれる。」
行動の検知に膨大なデータを活用
こうしたテクノロジーの登場は、ほかの影響ももたらし得る。たとえば、民事訴訟手続きに関する書類が継続的にスキャンされ、デジタル形式で利用できるようになれば、大規模な分析が可能になるだろう。これはデータ分析の一例だ。
法律文書や手続きの多くは、すでにデジタルツールで扱われている。しかし、新たな法律によって人工知能の利用がさらに進む可能性がある。Shutterstock
民事や商事の訴訟、そして将来的には刑事事件の膨大なデータセットから得られる知見は、状況や行動、司法判断の相関関係に関する情報も提供し得る。たとえば、訴訟当事者、弁護士、裁判官の行動パターンを検知し、広く一般に公開できる。アルゴリズムは、法的判断や事件の司法判断において、費用、手数料、刑罰、金銭的制裁などが特定の水準に定まる確率を示すこともできる。
しかし、これが私たちの知るべきすべてであり、後世に伝えたい物語なのだろうか。
効率性とコスト削減をめぐる議論
司法の独立を目指す長年の一連の改革を経て、国連、欧州評議会、OECDなどの国際機関は、公平性だけにとどまらず、効率性に重点を置くアプローチを推進してきた。
この点で、ITを基盤とするシステムは、コスト削減につながると期待され、評価されている。さらに、オンラインツールを通じて司法機関にアクセスできること――個人が訴訟を起こしたり、自分が訴訟当事者または有罪判決を受けた者として関わる事件の進捗を確認したりするための公開ポータル――は、司法機関が広域に分散し、市民が中心的な裁判所まで移動しにくい司法制度にとって利点となり得る。
欧州評議会の統計は、ITが裁判所の制度にどのように、またどの程度取り入れられているかを興味深く概観している。
フランスの事例
情報技術は、情報へのアクセスの公平性を高めることもできる。フランスのSAUJシステムが実現するのは、まさにこれだ。SAUJは、Service d’accueil unique du justiciable（「訴訟当事者向け総合窓口」）を意味する。
SAUJは第一審裁判所に設けられた仮想窓口で、市民は無料で情報を得たり、案内を受けたり、自分が関わる事件にアクセスしたりできる。訴訟当事者、被害者、証人、被告人のいずれの立場でも利用できる。その利点は、司法制度へのアクセスを簡素化することにある。
2014年にフランスで試験的に導入され、2014年から2016年にかけて一部の試行裁判所――フランスのボビニー、ブレスト、ダンケルク、プリヴァ、ヴズール、およびレユニオン島のサン＝ドニ――で追跡調査が行われた後、全国の裁判所制度に拡大された。SAUJの利用は、裁判所の公的説明責任を高めることを目的としており、これには裁判所の資源管理、生産性、組織運営も含まれる。
しかし、SAUJだけでは、ITが法制度にもたらす破壊的影響の全体像を語れない。その影響には、肯定的な面も否定的な面もある。
裁判官に変革をもたらす変化
情報技術をさらに発展させれば、裁判官の判断を支援したり、市民や法的代理人の選択をより適切な方向に導いたりする、完全に非物質化されたツールを提供できるかもしれない。たとえば、複雑で画期的な事件の判断を迫られる裁判官は、関連する判例を把握したいと考えるだろう。データ分析によって、すでに判決が下された事件を分析し、類似する事件を提示する知見が得られる。
控訴率や再審率の傾向も容易に検出でき、類似状況における過去の判決のパターンを明らかにできる。こうしたアルゴリズムを使えば、損害賠償を求める訴訟当事者は、類似事件で勝訴できる見込みを把握し、必要に応じて戦略を調整したり、あるいは訴訟を進めないと決めたりすることもできる。
テクノロジーは質と平等を保証するのか？
テクノロジーが増えれば洞察も深まる可能性があるが、より質の高い判断だけでなく、より平等な判断も実現するのだろうか。
いくつかの問いに答える必要がある。こうしたITツールはどのように設計、構築、監視されるのか。アルゴリズムの作成を支える論拠は何か。また、現在の裁判方法を支えてきた何世紀にもわたる伝統について知るのと比べて、市民はその論拠をどの程度把握できるのだろうか。
司法の質という点で、法典とアルゴリズムを決定的に分けるのは、市民が自分の置かれた世界を理解し、その世界に責任を持てるかどうかだ。権利を持つ人々は、訴訟当事者であることも、被害者であることも、起業家であることもあるが、常に市民である。
だからこそ、法の世界におけるデジタル革命は、アルゴリズムそのものから切り離された市民の視点から捉えるべきだ。司法制度の不透明さと理解しにくさという問題は、司法の質を考えるうえで制度が検討すべき側面の中でも、長年にわたり優先課題となってきた。同じ観点から、法律や法的事件を市民や法律の専門家でない人々にも理解できるようにしたいのであれば、アルゴリズムの作成過程、すなわちIT主導の規範の策定においても、透明性と応答性の向上を求めるべきではないだろうか。
もう一つ、同じく重要な問いは、裁判官や弁護士が日々の業務で用いるITツールの根拠や利用について、彼らの視点をより深く理解することだ。そうすることで、法の支配がコードの支配と同一視される罠に陥らず、私たちが法に統治され続けるようにできる。
