ソーシャルメディアは、ユーザーが政治的な考えや意見を共有する一般的な場となっている。
スウェーデンの新しい研究により、オンラインで自分の見解を共有する人々に共通する特徴として、「拒絶への敏感さ」の低さがあることが明らかになった。
拒絶されることへの恐れが強い人ほど、政治的なコンテンツを共有しにくい。
オンラインで政治討論に加わるのは、危険を伴うこともある。ソーシャルメディアのコメント欄やスレッドを検索すれば、かなり強い意見に出くわすことが多いだろう。しかし、それは必ずしも議論の性質そのものによるものではない。このような種類のオンライン議論に引き寄せられる人の性格を反映している可能性もある。
私たちの研究では、他人の考えを気にしない人ほど、ソーシャルメディア上で政治に関わりやすいことが分かった。これは、彼らがオンラインで発言する内容に影響を与え、多くの人が公的なオンライン上の会話への参加をためらう原因となる、攻撃的な口調の一因となっている可能性がある。また、人々がフィードで目にする政治的コンテンツの選択にも決定的な影響を与えている可能性がある。
2000年代にソーシャルメディアが普及し始めたとき、より多様な人々が政治討論に参加できるようになると考えられていた。誰もが投稿でき、誰の言葉でも数百万人のニュースフィードに広がる可能性があった。
しかし多くの人にとって、政治はデリケートな問題であり、人々は自分の聴衆を気にかけている。ソーシャルメディアでは、コメントや「いいね」、共有などの反応がなければ、聴衆は見えない。そのため、政治に関心があっても、社会的に拒絶されることに敏感な人は、自分のソーシャルネットワークで議論を呼ばないと確信できない限り、政治的な問題に関する投稿、共有、コメントを控える可能性が高い。
私たちは、政治学、心理学、コミュニケーション学の研究者グループとして、ソーシャルメディアで政治的コンテンツを投稿する人と投稿しない人の性格特性を比較することにした。複数の特性を測定したが、特に興味深かったのは「拒絶への敏感さ」という一つの特性だった。
拒絶への敏感さは、社会心理学において確立された測定指標であり、社会的リスク志向を測るものである。これは、自分が言ったことや行ったことについて、誰かに拒絶される可能性をどの程度恐れているかを、さまざまな仮定の状況に対してどのように反応するかを尋ねることで測定する。親しい友人に拒絶されたらどう感じるか、パーティーで見知らぬ人に声をかけるかどうか、などはすべてパズルの一部である。これらの質問への回答から、私たちは個人ごとの拒絶への敏感さの指数を算出できる。低い値は拒絶への敏感さが低いことを示し、その逆もまた同様である。
次に、約2,000人のスウェーデン在住者を対象に配布した独自の調査で、拒絶への敏感さとソーシャルメディア上の政治活動との関係を調べた。さらに、60人のスウェーデンの若者にインタビューを行い、オンラインの政治討論に参加した理由や、参加しなかった理由をよりよく理解しようとした。
統計分析の結果、年齢、学歴、性別、政治への関心を調整した後でも、拒絶への敏感さが関与に大きな影響を与えていることが分かった。特に、拒絶されることへの恐れが強い人は、自分のネットワークに政治的コンテンツを共有することを避ける傾向があった。
例えば、大学教育を受け、政治に関心を持つ30歳の男性または女性で、拒絶への敏感さが高い人は、同じ特徴を持つが社会的に拒絶されることへの恐れが低い人と比べて、政治的コンテンツを共有または投稿する可能性が40%低い。
打たれ強さ
調査対象者の相当な割合（37%）が、何らかの形でソーシャルメディア上の政治討論に参加していたことが分かったが、最も活発なグループには特定の特徴があることも明らかになった。
インタビューでは、多くの人にとって、デリケートな問題は私的な場で話し合うのが最適であることが明白だった。友人や同僚と対面で話す場合は、相手を不快にさせたことに気づけば、自分の発言を修正しやすい。一方、ソーシャルメディアでは、少なくとも実名で発信する場合、誤解されたり、黙って非難されたりするリスクが常にある。また、自分の交友関係によって人物像が判断されるため、論争的な意見を持つFacebookの友人がいるだけでも、悪い印象を与えかねない。
しかし、一部の人々は、自分の発言によって誰かが不快に感じるかどうかを気にしない様子であり、喜んで自分の意見を共有する。その結果、ソーシャルメディアのフィードに実際に投稿・共有されるコンテンツは、社会的に拒絶されることへの恐れが低い人によって生み出される割合が高くなっている。
では、これは実際に何を意味するのか？これは依然として未解決の問題である。確実に言えるのは、積極的に活動する人々は社会的制裁を恐れていないということだけだ。それは、彼らが過度に頑固であったり、一方的であったりすることを意味するわけではない。また、事実に抵抗したり、極端な見解を抱いたりすることを意味するわけでもない。むしろ、これらの人々は対象の論点から逸れずにいることが容易である可能性さえある。実際、拒絶されることへの恐れが少ない人が増えれば、より良い結果になるかもしれない。これまでの研究では、そのような恐れが、人々をより極端な態度へと適応させ、より極端なグループへの関与をますます厭わなくさせることが示されているからだ。
しかし、この性格的な偏りが、さらに分極化した政治環境を生み出し、対立的な口調によってオンライン上の政治議論から人々を遠ざける結果につながっている可能性もある。ソーシャルメディアが市民にとって政治情報、議論、ニュースの最も重要な情報源になりつつある中、これは世界中の民主主義に大きな影響を及ぼすだろう。
