人間が利用できる淡水は限られているにもかかわらず（適切な形で、適切な場所に、適切な時期に利用できる量は、世界全体で4,200立方キロメートルと推定される）、取水量は世界的に増加し続けている（米国ではそうではない。この点については後の記事で触れる）。今年は推定 5,000立方キロメートル に達する見込みだ。慢性的な過剰使用が続く状況では、 干ばつははるかに深刻な危機へと変わる。
水管理が大幅に改善されなければ、2030年までに取水量は7,000立方キロメートル近くに達する可能性がある。人口と豊かさの拡大がその増加をもたらす。将来、はるかに深刻な水危機を避けるには、 現状を外挿した場合と比べて淡水の取水量を40％削減する 方法を見つけなければならない。
今後15年間で40％削減するのは大きな目標に思えるが、不可能ではない。LinkedInで私が投稿したいくつかの記事 では、とりわけ私が議長を務める 「2030 Water Resources Group」についての投稿で、淡水の取水量と持続可能な供給量の差を、費用対効果よく大幅に縮める方法を示してきた。
取水量の計測――第一歩
計測は重要な第一歩となる。水を節約したいなら、利用分野ごとに消費量を測らなければならない。測定できなければ、管理もできない。
多くの国、あるいは大半の国では、まず農業から始める必要がある。農業は世界の淡水取水量全体の約 70％を占め、水消費量では90％を超える （米政府のデータによると、カリフォルニア州では淡水取水量全体の80％を占める）。
しかし、あまりにも多くの場合、取水量の測定は不完全なままだ。農家による取水量がほとんど測定されていない例も多い（ほかの場所でも測定が不足していることが多く、たとえば漏水量を推定するため、自治体の上水道事業による取水量と配水量を比較する測定も欠けている）。実際の必要量も測られず、大まかな世界推計に頼るだけだ。その推計によれば、農業の淡水取水量は植物の実際の生理的必要量を100～150％上回る。水にまったく価値が与えられていないなら、畑を冠水させ、正午にスプリンクラーを稼働させ、エネルギーが無料の間はポンプを動かし続け、水の使い過ぎを気にするには畑まで遠すぎる――こうした行動はすべて、完全に合理的なのだ。
水の効率的利用を監視し、調整する技術は存在し、機能している
実際、水の効率的な利用を監視、測定、調整する技術は存在し、機能している。好例は、南オーストラリア州で私が見た、無線ネットワークにつながった大気・土壌水分センサーで点滴灌漑を制御する仕組みだ（読者の皆さんも、同様の事例を数多くご存じだろう）。
最初に測定するのは 空気中の湿度であり、植物の蒸発散の必要量に合わせて水の流量を正確に調整する（空気がしばらく乾燥しすぎて水の大半が土壌に入らない場合は、灌漑を止める）。こうした簡易気象観測所は、畑やブドウ園の至るところで目にするだろう。
次に、土壌中の専用 装置が測定するのは 、灌漑用水が実際にどこまで浸透しているか、つまり根の深さまでは届いているが、それ以上には達していないかどうかだ。これにより水の供給が最適化され、地下水も守られる。灌漑用水には通常、すでに肥料が加えられているためだ。
こうした仕組みの中心にあるのは、もはや、ヨーロッパや児童書でおなじみの素敵な農家と納屋ではなく、リアルタイムのデータに基づいて コンピューター化された制御センターである。農場のさまざまな区画や時点ごとの正確な必要量に応じて、灌漑と肥料の投入を調整する。
水の過剰使用に対する包括的で費用対効果の高い解決策にインセンティブを設ける
こうした高度な仕組みへの投資を促し、計測と管理を十分に意味あるものにするには、 水に価値を持たせる必要がある。意外ではないが、南オーストラリア州では実際にそうなっている。農家間で取引できる水利用権の市場で、その価値が定められている（つまり、水に価値を付けることは、政府に納める水利用税を課すことを意味しない）。その結果、水は慎重かつ賢明に管理されている。水を無償の財とみなし、過剰に使い、乱用しているほかの多くの場所とは対照的だ。
水に価値を持たせることは、産業、エネルギー生成、そして何より自治体の上水道における漏水損失の削減に向けても、水の効率化を強く促すだろう。
さらに先を行くイノベーションが数多くあることも承知している。これはスマートな水管理の始まりにすぎない。革新的な技術やコンセプトを提供する企業は増えている。水分野（灌漑、処理、供給など）の企業だけでなく、IBM、Dow、Ecolabなど、ほかの分野の企業もそうだ。
水の過剰使用には、包括的で費用対効果の高い解決策が必要だ。場当たり的な対応や魔女狩りでは解決しない。適切なセンサー計測が第一歩となる。
水管理の改善に向けた計測のイノベーションについて、詳しい情報を含め、ぜひご意見をお寄せいただきたい。
この記事は LinkedInとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Peter Brabeck-Letmatheは、Nestlé S.A.の取締役会会長。
画像：2009年6月14日、ニューヨークで蛇口から水道水が流れ出る。WATER-BEVERAGES/ REUTERS/Eric Thayer。
