通勤時間は主に、個人レベルの労働供給の決定に影響するものと捉えられてきました。これまでの分析では、パートナー同士の通勤時間と労働供給の相互作用は考慮されていません。本稿では、夫の通勤時間が長くなると、妻の就業が減少し、夫の労働時間がわずかに増えることを示します。これらの結果は、一方のパートナーだけに影響するように見える政策を評価する際にも、家族内の相互作用を考慮する必要があることを示唆しています。
交通渋滞は現代都市における深刻な問題であり、複数の負の外部性をもたらします。こうした影響は、汚染に関連する健康・環境問題から、通勤時間や距離の増加によって就業の固定費用が高まり、労働供給に悪影響が及ぶ可能性にまで及びます。
これまで経済学の文献は、主に通勤時間の延長が本人の労働供給に及ぼす影響に焦点を当て（Cogan 1981、Gutiérrez-i Puigarnau and Van Ommeren 2010、Gutiérrez-i Puigarnau and Van Ommeren 2015）、その影響がパートナー間の相互作用にも左右される可能性を見過ごしてきました。実際、個人の経済行動を説明するうえで、家族内の相互作用が重要な役割を果たすことを示す証拠が増えています（Stancanelli and Van Soest 2012、Goux et al. 2014）。さらに、ジェンダー役割の存在（Bertrand et al. 2015）を踏まえると、労働供給の調整に伴う負担は妻が担う可能性が高いと考えられます。Black et al.（2014）は、居住都市の平均通勤時間が増えると、特に既婚女性は労働市場から退出する一方、男性にはその傾向が見られないことを示しています。この集計レベルの反応は、本人の移動時間の増加を通じて作用する通勤時間延長の直接的な影響と、パートナーの通勤時間の増加を通じた世帯内相互作用によって作用する間接的な影響の両方から生じている可能性があります。
最近の論文（Carta and De Philippis 2018）では、この間接的な影響がどの程度重要かを評価することを目指しています。パートナーの通勤時間の変化に対して、個人の労働供給や世帯内の時間配分がどの程度反応するかを推定します。より具体的には、夫の通勤時間の変化が妻の労働供給に及ぼす影響に焦点を当てます。既婚女性の労働供給の弾力性はより高いため、このケースでは世帯内の反応がより大きくなると考えられるからです。
理論が予測すること：家計生産の役割
まず理論的に、夫の通勤時間が妻の就業や夫婦の時間配分に及ぼす影響は、家庭内で生産される財と市場で入手できる財（育児、園芸、料理など）の代替可能性に大きく左右されることを示します。直感的に言えば、家庭で生産された財と市場財のどちらを消費しても家族にとって差がない場合（完全代替の場合）、家族は常に入手可能な財のうち「最も安い」ものを消費します。この選択は通勤時間に左右されません。したがって、移動時間が変わっても家計生産は変化しません。夫の通勤時間が増えると、夫は労働時間を減らし、妻は就労して通勤する傾向が強まります。その結果、夫婦間の労働の特化は明確に弱まります。
しかし、市場サービスと家庭内生産物のどちらを消費しても家族にとって差がないわけではない場合（つまり、両者が完全代替ではない場合）には、別の仕組みが働く可能性があります。この場合、消費には市場財と家庭内生産物の組み合わせが常に必要となるため、消費の決定は相対価格だけでなく、パートナー双方が利用できる時間の総量にも左右されます。したがって、夫の通勤時間が長くなって利用可能な時間の総量が減る分を補うため、妻は家にとどまって自分の通勤時間を節約し、家事を増やすよう促される一方、夫はより多く働く可能性があります。その結果、夫婦間の労働の特化は強まります。
こうした反応は、妻の賃金が夫より低い場合や、市場財と家庭内生産物のどちらを消費しても家族にとって差がないとはいえない場合に、より起きやすいと考えられます。例えば、育児が家族の主要な消費財の一つである場合がこれに当たります。保育所や幼稚園などが提供する市場サービスと親による保育が完全に代替可能だという仮定は、園芸や料理など他の活動に比べて成り立ちにくいためです（Bernal and Keane 2011）。
世帯内効果に関する実証的証拠
世帯内相互作用の重要性と方向性について直接的な証拠を示すため、夫の仕事や世帯の居住地の変化によるものではなく、雇用主の事情によって生じたと考えられる夫の通勤距離の変化のみを検討します。通勤時間の代理指標として距離に着目します。
夫婦間で強い弾力性が確認されました。夫の通勤距離が伸びると、妻の就業確率が低下し、夫がわずかに労働時間を増やすことで、夫婦間の労働の特化が強まります。具体的には、夫の通勤距離が2倍になると、妻の就業確率は約3％低下することが分かりました。妻の就業減少は主に、パートナー間の賃金格差が大きい夫婦や、幼い子ども（0～5歳）がいる夫婦で見られます。
政策への示唆
本分析は、世帯内に相当規模の弾力性が存在することを確認しており、通勤者を対象とする政策を包括的に評価する際には、配偶者への間接的な影響も考慮すべきことを示しています。女性の労働供給はこうした間接的影響にとりわけ敏感です。新たなプログラムによって生じうる費用や便益を夫婦が吸収する際、女性の就業が調整弁となることが多いためです。したがって、通勤時間の短縮を目指す政策は、女性に二重の恩恵をもたらす可能性があります。既存の証拠から、こうした政策は就業参加に伴う固定費用を減らすことで女性の労働供給を直接増やすことが分かっていますが、本稿ではさらに、夫の通勤時間の変化が生み出す世帯内効果を通じて、既婚女性の就業も間接的に増えることを示します。
著者注：ここで述べられている見解は著者らのものであり、必ずしもイタリア銀行の見解を反映するものではありません。
