米国のシットコム『シリコンバレー』のあるシーンでは、デジタル系スタートアップが自らのアイデアを提示して資金を得ようと競い合う。どのプレゼンテーションでも、企業の創業者たちはシリコンバレーの決まり文句である「世界をより良い場所にする」を繰り返す。ある創業者は「クラウドコンピューティングのためのソフトウェア定義型データセンター」によって世界をより良い場所にすると誓い、別の創業者は「資産取引を伴う、スケーラブルで耐障害性のある分散データベース」によってそれを実現すると述べる。
インターネットが「世界をより良い場所にする」という考え方は今日しばしば嘲笑されているが、今世紀の最初の10年が始まった頃には、新しい技術が人々をつなぎ、情報へのアクセスを広げ、豊富な新たな経済機会を生み出すだろうという楽観論が広がっていたことを忘れがちである。
私はシリアの出身であり、こうした潜在的な恩恵の一部を実際に経験した。議論の場が限られた国において、インターネットは市民に学びと議論の場を提供した。また、2011年のアラブの春の抗議行動の後には、出来事を記録し情報を共有する上で重要な役割を果たした。その後、何百万人ものシリア人が国外に逃れると、インターネットは彼らをつなぐ唯一の手段となった。あるシリアのコメディアンは「シリア社会は今やフェイスブート上にしか存在しない」と冗談を言ったが、これは世界中に散らばった人々が連帯感を保つための唯一の手段としてインターネットが機能したことを端的に示している。
しかし今日、世界各国の政府は、インターネットの開放性とグローバルな到達範囲を損なうような政策を検討している。そして各国政府には、そのための多くの手段が手元にある。例えば中国当局は、総称して「中国のグレート・ファイアウォール」と呼ばれることの多い一連の措置を用いている。インドネシア、ブラジル、ロシア、インド、トルコ、ナイジェリアなどの他の国々も、近年、同様の措置を検討しており、一部はすでに実施している。ロシアの「主権インターネット法」は、この潮流の最近の一例にすぎない。
これらの政策はさまざまな形をとっている。一部の国家は「データローカライゼーション」政策を実施しており、データを特定の法域内でホスティングするよう求めている。他の国家は、インターネットのさまざまな側面に対する統制を強める手段や規制を導入している。欧州連合（EU）の「新著作権指令」をめぐって最近起きた議論では、「Save Your Internet」運動が立ち上がり、その最も物議を醸す条項の一部に反対するロビー活動が展開された。こうした政策や規制の枠組みの乖離が拡大していることは、デジタル世界がますます分断されていく（バルカン化する）恐れをはらんでいる。
この脅威は現実のものだが、インターネットに干渉するあらゆる政策を、民主主義を損なおうとする権威主義的な試みとして退けるのは誤りである。インターネット政策の増加は、近年の2つの大きな変化への対応でもある。
第一に、利用者数の増加とデジタルツールの普及に後押しされて、インターネットの経済的重要性は飛躍的に高まっている。電子商取引、クラウドコンピューティング、オンライン広告、デジタル決済、インターネット・インフラ、そして接続されたデバイスの数と種類は、いずれも急速に拡大している。こうした傾向は、人工知能（AI）などの技術の拡大やモノのインターネット（IoT）の出現によって今後も続くと見られる。これは、経済取引のうち、インターネット上で行われるか、インターネットを介して仲介される割合が増加し、ネットワークが私たちの経済の中心に位置づけられることを意味する。
第二に、インターネットはもはや、スタートアップがアイデアを提示して新たな事業を立ち上げるために競い合う開かれた場ではなくなっている。Google、Amazon、Facebook、Alibabaといった企業は、巨大で市場を支配する事業者へと成長し、世界中で事業を拡大し企業を買収することで活動をグローバルに展開している。ショシャナ・ズボフが新著『監視資本主義の時代』で論じているように、これらのプラットフォームは、デジタル経済に対する広範な支配を固定化することを目指す技術的・組織的な基盤を構築している。
この経済が拡大し続ける中で、世界的なテック大手による支配は、既存の経済的・技術的不平等を悪化させる恐れがある。その一例が、デジタルプラットフォームによる仲介的役割を通じた価値の吸い上げであり、交通、宿泊、小売、メディアのいずれの分野でも見られる。より一般的には、世界的な不平等を生み出す主要因である技術格差は、先進経済国のデジタル大手がAIなどの新たな分野への進出を強め、各経済の内部およびその間で「インフラ的」な地位を占めようとするにつれて拡大しかねない。デジタル企業が事業を展開する国々で生み出す税収が非常に低い水準にとどまることが多いことも、この問題をさらに悪化させている。
したがって多くの政府は、インターネットのグローバルな性質を損なう政策を含め、自国経済を守るための圧力を一層強く受けるだろう。例外どころか、Alibabaや百度（Baidu）のような国産デジタル企業を育成した中国の成功は、他国にとって追随すべき手本とみなされるだろう。権威主義的な政府は、インターネットに対するより大きな統制を可能にする措置を正当化することを一層容易に感じるようになるだろう。
これまでのところ、インターネットの分断に対抗する取り組みは、国際貿易ルールの策定を推進することに重点が置かれてきた。このルールは、デジタル経済への政府介入能力を制限することを目的としている。しかし新興国・途上国の一部は、そうした措置がデジタル大手をさらに強大にすることで技術格差を固定化させることを、もっともな理由から懸念している。さらに、たとえそのようなルールが制定されたとしても、デジタル分断の潮流を抑制する上でどれほど実効性を持つかは明らかではない。
したがって、介入主義的なインターネット政策のすべてを単に批判するのではなく、インターネットを守ることを望む人々は、これらの措置の多くを促している根底の潮流（あるいはそれらの措置を正当化する口実として使われうる潮流）への対抗に焦点を当てるべきである。グローバルなインターネットを守るには、デジタル経済における権力の集中が進むことを抑え、インターネットが新たな不平等の原動力となることを防がなければならない。
