製品やサービスの消費のされ方に変化が起きています。持続可能性に向けた世界的な動きを背景に、さまざまな有形資産を個別に購入し、所有し、維持する必要を感じる企業や消費者は減っています。NetjetsからAirBnB、ZipcarからBuzzcarまで、米国や欧州の消費者は「シェアリングエコノミー」に群がっています。
3D製造の登場により、供給側も変化します。3D製造とは、さまざまな種類の印刷材料を層ごとに積み重ね、ゴム製のアヒルから自動車まであらゆるものを作り出す高度なプリンターです。製品はもはや、上意下達で設計、製造、流通されることはなくなるでしょう。今後20年間で、3D製造が広く普及するのを目にすることになります。
サプライチェーンと製造業への影響は広範囲に及びます。適切に実現されれば、3D製造は経済間の格差を縮め、構造的不均衡を緩和する可能性があります。
現在、世界的な大量生産の拠点は、その国の労働力コストによって決まることが少なくありません。これは勝者と敗者を生むゼロサムの競争になり得ます。中国のように製造業の労働力シェアを伸ばしている国は、労働コストが低く、大規模生産能力を備えた経済を発展させてきました。一方、工業化された国々では製造業の労働コストが高く、人員が削減されることも多いため、製造業の競争力をさらに高めることが難しくなります。その後、勝者となった国々で賃金が上昇すると、大量生産企業は次の低コスト市場へ移ることがよくあります。
3D製造には、この緊張をある程度均衡させる可能性があります。地域での3D印刷、すなわち積層造形は、製造バリューチェーンにおける物流や完成品の輸送などのコストを一部削減します。生産をより地域密着型かつ迅速にできるためです。ソーシャルネットワークやSaaSベースのデータ分析も、管理上の大きな負担を伴う共同作業インフラや信頼の仕組みを大企業だけに依存する状況を緩和する助けとなり得ます。
プリンターのコストも下がり続けており、単品や小ロットの製造が手頃になり、より多くの消費者が分散型の製造プロセスを利用して主導権を握り、すぐに満足を得られるようになっています。[1] これを行うのに専門家である必要もありません。開発者、愛好家、ハッカー、その他の消費者の助けを借りて、新製品のデザインを作ることができます。こうした製造コミュニティが、実験と生産に不可欠な資産の大半を保有することになります。
こうした俊敏で緩やかな協同体制は、新たな事業、新しい生産行動、取引コストを最小化する新たな方法につながります。私たちが「スウォーム・エコノミクス」と名付けた現象です。多様な生産者兼消費者がオンラインフォーラムに集まり、互いのニーズに応じて、アイデア、デザイン、材料、相互サービスを提供し合います。必要に応じて、小規模または大規模のグループが、臨時かつ不定期に形成されます。通貨、ノウハウ、資産、チャネルを用いて、支払い、物々交換、取引を行います。
こうしたグループとスウォーム・エコノミクスの中核にあるのが3D製造です。3D製造により、起業家は新たな用途やビジネスモデルを開発でき、企業は必要に応じて交換部品を製造でき、3D印刷技術を活用して、かつて失われた製造業の雇用を国内に呼び戻すこともできます。経営者は自社のエコシステム内でこうしたグループを取り込む必要があります。そのためには、スウォームに価値を提供しなければなりません。3D製造やメーカー／DIY運動をめぐる環境、安全、労働規制など、多くの疑問が残る中で安定性をもたらすことができます。こうした疑問に答えるため、企業のリーダーは、従来の製造を補完する形で実験を行い、3D印刷から学ぶことで、3D製造を支える役割を担うことができます。たとえば、その能力を最も効果的に活用する方法や、労働者と環境への害が最も少ない状況はどのようなものかを学べます。
備え方：経営幹部への提言
3D製造が将来の主流となることは間違いありません。コスト削減やカスタマイズ製品の機会は無視しがたいものです。しかし、潜在的なリスクも考慮しなければなりません。たとえば、現在の3Dプリンターはエネルギー消費が大きく、浮遊粒子の排出による健康リスクがあります。[2] プリンター設計の改善やプラスチックへの依存低減は、改善すべき領域です。3D製造の恩恵を受け、安価な労働力に支えられた従来型製造を乗り越えるため、企業のリーダーがこの新しい経済への参加に備えられるよう、一連の対話を行うことを推奨します。
・企業活動を地域密着型の3D製造へ移行する場合のリスクと利点を、会計・税務上の影響も含め、より詳細な将来予測を用いて評価する。3D製造が既存の製造工程を強化したり、新たな市場機会を生み出したりする可能性のある領域を評価する。
・3Dプリンターに関するデータを収集し、新たな分散型製造パラダイムに向けた健康、安全、責任、労働規制の青写真を作成する。規制が整備されなければ、関連する危険への制度的な懸念によって3D製造の利点が損なわれる可能性があります。企業が提供できる知見は懸念を和らげ、3D製造の導入を加速できます。
・人的資本のニーズを評価する。3Dプリンターを操作するソフトウェアおよびハードウェア技術者を育成するプログラムを作り、原材料の調達を含む3D製造のニーズを支援できるよう、既存のサプライチェーンで働く従業員を訓練する。地域協同組合がどのように資産となり得るか、また社会的結束や地域の社会経済的発展にとって何を意味するかを分析することも、大量生産の分散化を後押しします。
・バリューチェーンの崩壊を考慮した企業戦略を策定する。既存のベンダー、流通業者、小売業者がどのような影響を受けるか、また3D製造プロセスをどのように支援できるかを評価する。たとえば、小売業者自身が販売拠点であると同時に3D製造拠点にもなり得るでしょうか。
先を見越して運営すれば、3D印刷による分散型生産経済は、構造的不均衡、不公正、非効率を緩和できます。
「スウォーム・エコノミクス」は、2014年9月／10月の『The European Business Review』に初掲載されました。
[1] Pascal-Emmanuel Gobry、「次の1兆ドル産業：3D印刷」、Business Insider
[2] Lindsey Gilpin、「3D印刷のダークサイド：注目すべき10のこと」、 Tech Republic
本記事は、 Open Democracyとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Olaf Grothは、HULT International Business Schoolの戦略、経済、経営、イノベーション担当グローバル教授であり、組織・世界経済分野の責任者です。Mark Espositoは、ハーバード大学エクステンション・スクールの教員であり、フランスのグルノーブル経営大学院のビジネス・経済学准教授です。Terence Tseは、ESCP Europeの金融学准教授であり、イノベーションと競争力に関するi7 Instituteの責任者です。
画像：2014年6月3日、台北のTWTC南港展示場で開催された2014年Computex展示会において、Auroraの3DプリンターF1でフィギュアが印刷されている。REUTERS/Pichi Chuang。
