気候変動の最悪の影響を食い止め、その影響に適応するため、2050年までにネットゼロの青写真を現実のものにする時間は、まだ残されているかもしれない。
AIは、世界の温室効果ガス排出量の5～10％を削減できる可能性がある。
テクノロジー企業は、気候変動対策への意欲を高め、途上国の競争条件を公平にする支援をしなければならない。
私たちは深刻な危機に直面している。人類が今行動を起こさなければ、世界は、私たちの暮らし方や暮らす場所を根底から変えてしまう気候災害へと向かっている。国連が人類のためのサバイバルガイドを発表したことほど、重大な危険信号はほとんどない。緊急の行動を起こすには、あと何が必要なのだろうか？
しかし、希望の光はまだある。気候変動の最悪の影響を食い止め、避けられないその他の影響に適応するため、2050年までにネットゼロの青写真を現実のものにする時間は、かろうじて残されているかもしれない。
心強い味方
デジタルツールを賢く活用することは、26年後にこの目標を達成するために欠かせない道筋だ。人類史上最大の目標を達成するには、見かけ以上に短い期間であり、急がなければならない。
特に途上国でサステナビリティを加速させるため、このデジタル支援システムをどう最大限に活用するかが、先ごろ世界の注目を集めたのが、ドバイで開催されたCOP28だった。今年、私たちは国連の2030アジェンダの中間点に近づいている。これは持続可能な開発目標（SDGs）であり、世界の進歩を導く羅針盤だ。
多くのアイデアが大きな可能性を秘めている。GoogleとBCGによるAIで気候変動対策を加速 レポートは、COP28で発表され、AIが2030年までに温室効果ガス排出量を最大10％削減できる可能性を示した。調査報告書によれば、AIは温室効果ガス排出量を10％から30％削減することに貢献し得る。AIだけですべてが解決するわけではなく、それ自体も相当な環境負荷を伴うが、大きな影響をもたらすと期待されている。
つながる力
使いやすく、誰もが利用でき、幅広い人々に届くテクノロジーは、サステナビリティを大きく向上させる有力な手段の一つだ。朗報は、その手段がすでにあることだ。
現在、世界人口の75％超が、少なくとも1台の携帯電話を持っている。人々のつながりが深まるほど、一人ひとりが行動し、各国や企業のネットゼロ達成を支援できるようになるまでの時間は短くなる。中東・北アフリカ（MENA）地域ではデジタル経済が大きく成長し、現在、北アフリカの人口の66％がインターネットにアクセスできる。また、中東に暮らす4億8,900万人の大半もインターネットを利用できる。
サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）のインターネット普及率は、ノルウェーに次いでそれぞれ世界第2位、第3位だ。こうした接続環境によって、サステナビリティに関する重要なメッセージをこれまで以上に迅速に伝え、社会や企業の賛同を高めることができる。それがネットゼロへの道を後押しする。
インターネット環境が整った途上国では、女性起業家がオンラインで事業を立ち上げ、高額な賃料を避けながら、より容易に働き始めて家族を支えられる。教育面では、インターネットを活用することで、遠隔地や過密な教室で学ぶ子どもたちが学習を補い、世界についての理解を深め、他国の卒業生と競争できるようになる。視野が広がり、意欲をかき立てられた人々はイノベーションを生み出す。それはネットゼロ達成に不可欠だ。
医療面では、親が病気の子どもの症状をオンラインで調べ、次に取るべき最善の行動を判断できる。こうした利点は数えきれず、いずれも国連のSDGsを根本から支え、より清潔で、緑豊かで、健康的な世界の実現につながる。
人間活動による気候変動が異常気象を激化させるなか、早期警報システムの必要性はかつてなく高まっている。「すべての人に早期警報を」イニシアチブ（EW4All）は、2027年末までに地球上のすべての人を早期警報システムで保護することを求めている。早期警報の格差に対処する取り組みは大きな政治的支持を得ており、COP27の「シャルム・エル・シェイク実施計画」に盛り込まれ、COP28の「議長行動アジェンダ」にも取り上げられた。
物語のもう一つの側面
しかし、デジタル格差により、34％の世界人口がインターネットにアクセスできない。この格差の解消を優先すべきだ。特に、アクセスが最も限られている上位10か国がすべて途上国であることを踏まえれば、なおさらだ。インドは世界でオフライン人口が最も多く、6億8,400万人に上る。これは米国の人口の2倍に相当する。現在、世界の仕事の90％超にデジタル要素があることを考えると、これは特に懸念される。
デジタル接続の欠如は、何十億もの人々がより健康で、より良い教育を受け、より安全に暮らすことを妨げている。その結果、人口増加が最も速いことの多い国々で、サステナビリティへの取り組みが遅れている。24億人が2050年までにアフリカで暮らすと予測されており、現在の人口の2倍になる。
肩を並べて力を合わせることが、この大きな可能性を引き出し続ける最善の方法だ。MENAの経済を完全にデジタル化すれば、1兆6,000億ドルの長期的な利益が見込まれる。また、デジタル経済によって、女性だけで3,000億ドル超を電子商取引市場に上乗せできる可能性があり、その対象地域はアフリカと東南アジア、期間は2025年から2030年だ。
こうした取り組みの一環として、私たちはCode.orgとともにコンピューターサイエンスの教育と認知向上を支援しており、同団体は8,000万人の学生を中東、アジア、アフリカで支援している。ノキアおよび国連女性機関（UN Women）との「女性リーダーシップ」プログラムが開始から1周年を迎えたことも、障壁を取り除き、少女や女性のための新しいデジタルの物語を紡げるという私たちの揺るぎない信念を示している。
さらに、EDISONアライアンスは、官民両部門のリーダー約50人が参加する世界的な運動であり、世界の81億人全員がデジタル接続を利用できるようにすることを目指している。これは野心的な目標だが、気候の脅威は並外れて深刻であり、私たちの目標もそれに見合うものでなければならない。
気を引き締める
テクノロジー企業は、特に途上国の競争条件を公平にするため、気候変動対策への意欲も高めなければならない。私たちは、ネットゼロ達成を約束し、UAEで2030年までに（スコープ1、2）ネットゼロを達成するとともに、この約束をすべての海外事業に広げ、2040年までの達成を目指している。さらに、持続可能な調達プログラムであるプロジェクト・ライフを開始し、2030年までにスコープ3排出量を25％削減することを目標としている。
世界的な変化も進んでいる。2019年、GSMAは2050年までにネットゼロを達成すると表明し、これはG7のどの経済圏よりも早かった。これまでに、同業界の世界収益のほぼ半分を占める企業が、2050年まで、またはそれ以前のネットゼロ達成を約束しており、その中にはMENAの携帯電話事業者4社も含まれる。さらに、2022年に世界の事業者が使用した電力の24％は再生可能エネルギー由来で、2020年から10％増加した。
同業界の多くの企業にとって次の段階となるのは、今後1年の間に環境・社会・ガバナンス（ESG）のロードマップを策定することだ。これは、テクノロジー企業が人々、地球、そして利益にとってより良い存在となる方法を深く掘り下げる取り組みである。
気候課題への緊急性は高いが、ネットゼロへの道のりは短距離走ではなくマラソンであり、私たちはようやくスタートラインを離れたところだ。子どもたちが浜辺で遊んでいるとき、家族とのピクニックが古い森の木陰にあるとき、あるいは穏やかな暖かさのなかで皆で屋外の食事を楽しんでいるときに、このことを思い出してほしい。私たち人間だけでなく、地球上にいる120万種の植物、動物、昆虫のことも考え、彼らを守らなければならない。
私たちにはやるべきことがたくさんある。次の世界規模のイノベーション、協働、説明責任の段階に備え、力を合わせて取り組もう。
