エリカ・ハーゲンがナイロビの広大なキベラ・スラムで学校の地図作りを始めたとき、その数の多さに驚いた。ケニアでは初等教育は無償だが、最も貧しい人々は何百もの非公式な私立学校を支えていた。
粗末な小屋に詰め込まれ、土の路地の奥にひっそりとある学校に位置情報を付与することで、ハーゲンはケニアの無償教育制度が最も支援を必要とする人々に届いていない実態を鮮明に示す地図を作成した。また、非公式な学校制度を可視化した。
人口約250,000人を擁するアフリカ最大のスラムの地図は、より良い教育を求めて活動する地域住民の運動や、ニーズが最も大きい場所に政府資源を集中させるための手段になったと、GroundTruth Initiative のディレクター、ハーゲンは述べた。
彼女のようなプロジェクトは、データの点を結び付け、隠れたパターンを明らかにする。この手法は、開発資金を効果的に使う方法についての判断をより適切なものにするため、世界銀行や開発機関が使い始めている。
ウィリアム・アンド・メアリー大学の AidData プロジェクトに所属する地理空間科学者、ダン・ランフォラは、データを用いて次の問いへの答えを探った。土地に対する法的権利は、人々が天然資源を守る助けになるのか。
世界銀行、USAIDなどの開発機関は、土地に対する法的権利が人々に資源の利用方法についてより良い判断を下す力を与える貧困対策になるとの考えから、土地権利証書の発行事業に多額の資金を投じている。
そこでランフォラは、土地権利証書を受け取ったブラジル北部の森林地域を地図にし、森林被覆の日次衛星画像を重ね合わせ、土地の権利が確保されていない地域と結果を比較した。
マッシュアップと呼ばれる、データを組み合わせた地図から、土地権利証書を得た地域では森林減少率が低下していることが分かった。
「これまでのところ、影響を示す証拠は弱く、再植林が進んでいることも反映している可能性があります。それでも、効果をよりよく理解するための出発点です」とランフォラは、開発のためのデータに関する会議でトムソン・ロイター財団に語った。
バンガロールの市民活動団体、Janaagraha
は、電力、水道、交通、医療サービスなどの公共サービスが市内の各区でどれほど適切に提供されているかを採点する生活の質の地図を作成した。最高評価を得て地図上で緑色に塗られた区は、ほんの一握りだ。
インドはインフラ投資で1兆ドルの不足に直面しており、急速な都市化によって、老朽化した道路や壊れた下水管に大きな負荷がかかっていると、OpenImpact会議でJanaagrahaのコーディネーターを務めるスリカンス・ヴィスワナサンは述べた。
こうしたデータ地図は、地区ごとの生活の質に老朽化するインフラが及ぼす影響を示しており、税金の使い方を改善するための一つの手段になると同氏は語った。 この記事は、トムソン・ロイター財団 trust.org
との協力により掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。 アジェンダの最新情報をお届けします。週刊ニュースレターに登録
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著者：ステラ・ドーソンは、トムソン・ロイター財団のガバナンス・反汚職担当主任特派員です。
