北極圏はこれまで比較的平和だった。主な理由は、その遠隔性にある。しかし、新たに開かれたアクセスがその平和を乱す可能性がある。明白な要因は、変化する気候だ。北極海の海氷は溶け、氷河は後退し、永久凍土は融解している。あまり明らかでないのは、極北地域の経済開発や地政学的紛争に新興技術が果たし得る役割だ。科学技術は、さまざまな紛争を助長する強力な手段にも、その解決策にもなり得る。また、倫理、法律、政策に新たな課題をもたらすため、危機の最中ではなく、事前に検討しておくのが望ましい。こうした問題を予測するには、問いを引き出すためのいくつかのシナリオを念頭に置くとよい。
永久凍土の下に眠る富
まず、北極圏が戦略上の優先地域となりつつある理由を理解するには、そこに眠る未開拓の可能性を知る必要がある。この地域で経済競争が激化している背景には、世界貿易に大きな近道をもたらす可能性がある。かつて凍結していた海域に新たな航路が現れれば、主要港間の距離とコストをおよそ半分に削減でき、船舶はスエズ運河やパナマ運河を通る必要がなくなる。北極圏の環境がより過ごしやすくなれば、膨大なエネルギー資源や鉱物資源にも新たにアクセスできる。推計によっては、世界の石油供給量の最大13％、天然ガスの30％が存在する。
領土を含む天然資源は、歴史的に地政学的紛争の要因となってきた。北極圏で対立する国々は、現在、この地域で従来型の軍事演習を行っている。一方、武力紛争の傾向は「ハイブリッド戦争」へと向かっており、サイバー攻撃やロボット技術など、不規則な戦力や戦術がその戦術の一部となっている。北極圏での戦争における、こうした非従来的で技術主導の側面には、ほとんど注意が払われてこなかった。ウォーゲームにとどまらず、人工知能（AI）やジオエンジニアリングなどの新興技術が、経済的利益、領有権の主張、災害対応、食料安全保障などにどのような影響を及ぼすかについても、ほとんど検討されていない。現代世界がますます技術に左右されるなか、技術主導のシナリオを検討するのは理にかなっている。
極北地域のシナリオと課題
現実に即した考察をするため、領土紛争が続く他の辺境地域から教訓を得ることができる。たとえば、中国は南シナ海に人工島を造成し、拠点を設置してきた。他の懸念を抱く国々は、依然として同海域を公海とみなしており、深刻な誤解や、それ以上の事態が生じる火種となっている。
したがって、北極圏で領有権を主張するために人工島を建設する、というのが将来のシナリオの一つだ。1982年に署名された国連海洋法条約（UNCLOS）は、国家の海洋権益の主張を、その国の陸地から続く大陸棚に結びつけている。しかし、この条約は、領域を占有し、そこで力を示すための新たな技術的能力を想定していない。こうした能力を踏まえて領有権に関する考え方を見直すと、難しい問いが浮かび上がる。旧世界で未発見の土地に旗を立てる場合も、現在の大陸棚を根拠とする場合も、領有権の主張はすでに多くの人に恣意的に映っている。
島を建設すれば、本当にその領域に新たな足場を築く根拠となるのだろうか。そもそも、何をもって島とするのか。たとえば、大きさは重要なのか。島が移動することはあり得るのか。その答えは、いかなる陸上国家の領有権主張も及ばない公海上に、自律型の浮遊構造物をつくる運動である「シーステディング」に影響するかもしれない。大型飛行船が実用化され、海上に無期限で滞空できるようになれば、新たな領土の主張を支えたり、競合相手のアクセスを拒んだりできるのだろうか。
より穏当な用途として、同じ人工島を、緊急に必要とされている捜索救助活動の拠点、病院、空港、エネルギー施設、通信ノードなどに活用できる。現在、北極圏では、インフラや港湾の不足、極夜、衛星画像の撮影頻度の低さなどにより、緊急対応能力が著しく限られている。将来のこうした拠点には、AI医師、遠隔医療、その他のロボット技術者や仮想技術者が、全面的または部分的に配置される可能性がある。
医療や通信の能力は極めて重要だ。単にこの地域での活動が増えているため、災害が起きる可能性も高まっているからだ。たとえば、北極圏を訪れるクルーズ船や石油掘削事業が増えれば、タイタニック号のような衝突事故や、ディープウォーター・ホライズンのような原油流出事故が再び起きる確率は高くなる。前述のように、こうした事態に役立つ技術は、すでに実在し、利用可能だ。
居住地やその他の経済活動を発展させるにあたり、たとえば、食事や睡眠を必要としない兵士をつくる防衛計画との関連で、北極圏の過酷な環境に生物医学的な能力強化をどう生かせるだろうか。地理環境を再凍結するジオエンジニアリング計画には、どのような倫理的・法的問題があるのか。また、温暖化した北極圏から少なくとも経済的な恩恵を受けられるのに、それを実行する動機を持つ国はあるのだろうか。
より近い将来には、合成生物学によって、船から漏れ出す可能性のある燃料やバラスト水に目印を付けるバイオマーカーを作り、海洋汚染の発生源を特定できるようになるかもしれない。現在の自動運転車と同様に、自律型砕氷船は人工ニューラルネットワークによって訓練され、非常に難しく繊細な作業である氷上の航行を行えるようになる可能性がある。こうしたロボット船は、遠隔地での救助に向けて航路を切り開くことも、軍事攻撃の先導役となることもあり得る。
より広く考えると、AIから人工島まで、これらすべての技術は北極圏の開発と協力にどのような影響を及ぼすのか。また、平和目的に限って利用されるよう、どうすれば確保できるのか。オーストラリアや日本など、航行可能な北極圏から恩恵を受ける国はほかにも多い。地域の開発と保全に必要なインフラ整備などの主要コストに、どのように貢献し、または負担すべきなのか。そして、事実上の世界的資源である北極圏をめぐり、より多くの国が加盟や地位を求めるなか、北極評議会の将来はどうなるのだろうか。
かつてないほど、平和な北極圏は、地域社会だけでなく世界各国の人々の幸福にとって不可欠だ。とりわけ、環境上の懸念は経済的・政治的利益と緊張関係にあり、新興技術が予想外の形で不安定な状況に持ち込まれることもある。だからこそ、可能な限り早期に潜在的な紛争を予測し、対処することが重要だ。国際的な合意と協力を築き、紛争をより効果的に解決または回避するためである。
私たちは、国際的な専門家や支援者とともに、レイキャビクで最近開催されたワークショップでシナリオ構築の第一歩を踏み出した。支援者にはフルブライト・スペシャリスト・プログラムとアイスランド・フルブライト委員会も含まれるが、幅広い分野の専門家や関係者による、さらなる取り組みが必要だ。破壊的技術が北極圏の未来、すなわち私たち全員の未来をどう形づくるのか、真剣に考えることを世界に呼びかける。
