第二次産業革命期を代表する偉大な頭脳の持ち主の一人、トーマス・エジソンはかつて、「身体の主な役割は脳を運び回ることだ」と述べた。人間の脳がどのように働き、病気や障害によってどのような影響を受けるのかを理解することは、今日の科学と社会における重要なフロンティアである。
神経科学とテクノロジーの進歩は、知的なウェルビーイング、教育、ビジネス、社会規範にますます大きな影響を及ぼしている。近年の研究結果は、人の生涯を通じて脳が可塑性を保つことを裏付けている。画像診断技術や脳刺激技術は、病気の治療にまったく新しい手法をもたらし、認知能力を高める可能性も開いている。脳に秘められた数々の謎を解き明かすことは、科学と社会のより緊密な「契約」を必要とする、重大な社会的影響をもたらすだろう。
物理科学、工学、生物科学、社会科学、人文科学の融合が、脳科学と技術革新におけるイノベーションを後押ししている。これにより、システム生物学のアプローチを活用し、「オミクス」ツール、fMRIなどの画像技術、行動科学から得られる異種データを統合する大きな可能性が生まれている。
市民科学、すなわち科学と社会の融合は、すでに次の事例で成果を上げている。EyeWireでは、参加者が競い合い、マウスの網膜にある1,000個のニューロンのコネクトームをマッピングした。また、埋め込み型の非生体デバイスをナノ粒子でコーティングすることは、侵襲的な診断機器に対する免疫学的受容性を高める大きな可能性を秘めている。脳に着想を得たニューロモルフィック工学は、低消費電力、適切な耐障害性、自己学習能力、ある種の知能など、脳に似た特性を持つ新しいコンピューターシステムの開発を目指す。ここでは、ナノテクノロジーと神経科学の融合により、脳に着想を得たコンピューターチップ、ブレイン・マシン・インターフェース、人工知能システムを備えたロボットの開発が促進される可能性がある。
注意力、記憶力、意思決定、制御能力を高める認知機能強化の将来的な可能性は、たとえば非侵襲的な脳刺激や神経インプラントを通じて、倫理、法律、社会に関する重大な問いを提起してきた。今後も提起し続けるだろう。現在そして将来、社会的に受け入れられ、望ましいとされるのは何だろうか。
最近開催されたOECDワークショップで、差し迫った健康課題や社会的ニーズに応えるニューロテクノロジーの開発を加速させる可能性のある、5つのシステム上の変革を特定した。
1. 責任ある研究
技術や応用が開発されるなか、脳科学の倫理的・社会的側面を議論し、掘り下げようとする関心が高まっている。破壊的イノベーションをめぐる他の事例から学べることは多い。たとえば国際ヒトゲノム計画（1990-2003）は、社会科学者が自然科学者と並行して取り組み、研究に伴う倫理的・法的・社会的課題（ELSI）を検討した初期の大規模な取り組みの一つだった。
ナノテクノロジーにおけるELSIと責任ある研究・イノベーション（RRI）の検討も、一部の法域で社会が研究開発（R&D）活動にどう取り組み、社会の進路形成、あるいは少なくともその方向性への情報提供に市民がどう関わってきたかを示す例である。RRIは、かつては散発的に見えた活動を結び付ける。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの科学技術研究学部で上級講師を務めるジャック・スティルゴーによれば、責任あるイノベーションの目的は、現在の研究・イノベーションの実践を、それが約束する未来へとつなぐことにある。
ELSIやRRIなどの枠組みでは、開発サイクルの早い段階から、患者や患者団体により積極的かつ有意義に関わってもらうべきである。そのためには、従来の一度限りの市民参加に代えて、継続的な市民参加の場や政策論議を設けるとともに、文化や芸術を通じて科学の進歩とELSIを検討する方法が考えられる。
公的機関、民間投資家、財団、大学自身を含む研究資金提供者は、テクノロジーと社会の進路を形作るうえで、特に大きな役割を果たせる立場にある。資金提供力を通じて、科学研究を社会的、倫理的、規制上の文脈に位置付ける独自の能力を持つ。
資金提供者にとって、今は次の取り組みを進める好機である。1）人間の価値を実質的に取り入れ、それに基づく、強固で意義あるニューロテクノロジーの環境を築くためのアプローチや仕組みを充実させる。2）オープンで責任あるイノベーションを促す選択肢を議論する。3）研究と製品開発における共同イニシアチブの構築に向けた機会と課題をより深く理解する。
2. 先見的ガバナンス
ニューロテクノロジーの開発方法や市場投入がもたらす倫理的、法的、社会的影響について、より早い段階から、より包摂的に議論することは、社会と産業界の双方にとって有益である。たとえば、認知機能の強化、気分の変化、身体能力の向上をうたう神経調節デバイスが、人間の尊厳、プライバシー、公平なアクセスに及ぼす影響を、研究開発プロセスの早い段階で検討できる。
3. オープンイノベーション
中枢神経系疾患の臨床試験は、投資リスクが大きく、失敗率も高い。このため企業は、官民の関係者が積極的に協力し、知的財産を含む資産を共有して、共同で投資する、よりオープンなイノベーションの手法を採用できる。
4. ニューロテクノロジーへの過剰な期待を避ける
大衆メディアには、神経科学を扱う記事を彩るカラフルな脳画像があふれている。いわゆる「ニューロ・ハイプ」や「ニューロ神話」を生むものを含め、根拠のない健康効果の主張も見られる。科学研究が社会に大きな影響を及ぼす可能性がある場合（たとえば、精神疾患、能力、知能などに関する研究）、誤情報が広まる可能性は高い。
誤情報は、市民の不信を招き、市場の形成を損なうおそれがある。医療現場や市販製品におけるニューロテクノロジーの責任ある開発と利用を支えるには、エビデンスに基づく政策と指針が必要である。政策立案者と規制当局は、ニューロテクノロジーの発見を、商業的に実現可能で持続可能な人々の健康上の利益へとつなげる明確な道筋の策定を主導できる。
5. アクセスと公平性
政策立案者は、ニューロテクノロジーが提起する社会経済的な課題を議論すべきである。高額なことの多い医療イノベーションへのアクセス格差が拡大するなか、貧困国には個別の解決策が必要となる。官民パートナーシップの構築や技術の簡素化は、資源の限られた国々でイノベーションへのアクセスを後押しする。
世界で最も大きな障害の原因となっている神経疾患や精神疾患を抱える人々を支援するだけでなく、ニューロテクノロジーは将来、社会のあらゆる側面を形作るだろう。ニューロテクノロジーにおける責任ある研究とイノベーションを導くロードマップは、大きな変革をもたらす可能性がある。
