本稿は Project Syndicateとの協力により掲載されています。
産業革命まで、正規の教育も技術の進歩も、大多数の人々にとってそれほど大きな違いをもたらさなかった。しかし技術の進歩が加速すると、教育はその速度に追いつけず、膨大な数の人々が急速に変化する世界への適応に苦しみ、広範な苦難の一因となった。
公共政策が普遍的な就学機会の提供に取り組むまでには一世紀を要した。近年数十年の間に、その目標の実現に向けて世界的に目覚ましい前進が見られてきた。しかし技術革新が再び教育の速度を上回る時代にあっては、誰にでも学習の機会を提供する取り組みは、単に強化されるだけでなく、ますます不安定で変動の激しい世界に合わせて作り直されなければならない。
教育へのアクセスは大幅に拡大した。世界はもはや、豊かで高学歴の国々と、貧しく学歴の低い国々とに厳格に分けられてはいない。就学の質は長期的に国民所得の強力な予測因子であり続けており、多くの低所得国も経済発展のために教育を活用し始めている。その結果、学習の質に関する比較可能なデータを持つ80か国において、 GDP （1人当たり） は現在、わずか6% しか学習成果のばらつきを説明していない。
高所得国においてさえ、なお多くの課題が残っている。特に多くの産油国は、天然資源の富を物的資本や消費へと転換することには成功してきたが、将来にわたって経済を支える人的資本の形成には失敗してきた。OECD非加盟の高所得国が、生徒に少なくとも極めて基礎的なスキルを身につけさせていれば、全体として、 現在のGDPのほぼ5倍に相当する経済的付加価値を得られたはずである。天然資源が豊富であるにもかかわらず、国民の未発達なスキルの中には、はるかに大きな富が未活用のまま眠っている。
教育は、所得や雇用機会を改善するという単純な効果にとどまらず、はるかに広い影響を及ぼす。そのため教育は「 人間開発指数」の構成要素となっている。 比較可能なデータがあるすべての国では、読解力の低い成人は、健康状態が不良だと報告する可能性が格段に高く、同胞市民への信頼が乏しく、政治過程において自らを（行為者ではなく）客体とみなす傾向が強い。必要なスキルを国民に身につけさせられない国では、技術進歩が経済成長に結びつく見込みは低く、社会の周縁で停滞する人々が大きな層として生じるおそれがある。
とはいえ、正規の教育だけでは、より大きな機会と繁栄を確保するには不十分であることに留意することが重要である。多くの経済では、失業している卒業生が多く存在する一方で、必要なスキルを持つ人材を見つけられない雇用主も多数存在している。個人と国家が引き続き教育の恩恵を享受しようとするならば、政策立案者は、急速に変化する世界で繁栄するために必要なスキルに焦点を当てなければならない。
かつての教育は知識を授けることが中心であった。今日の教育は、ますます不確実で変動の激しい世界を切り抜けるための道具を生徒に提供することである。残念ながら、教えやすく評価しやすいスキルほど、自動化やアウトソーシングもされやすい。最先端の知識は依然として重要である。しかし世界経済は、労働者が何を知っているかに報酬を与えるのではなく（Googleはすべてを知っている）、知っていることを用いて何ができるかに報酬を与えている。
教育は、生徒の思考・仕事・技術の受容の仕方を改善することと、他者と協働するために必要な社会的・情動的スキルを提供することに焦点を当てる必要がある。かつて教育者は、問題を扱いやすい部分に分解し、それを解決する手法を教えることで知識を授けてきた。今日では、価値はしばしば断片的な情報を統合することによって生み出される。そのためには、労働者には技術的知識以上のものが必要であり、好奇心、偏見にとらわれない心、一見無関係に見える概念同士を結びつける能力が備わっていなければならない。
従来の教育制度では、生徒は一般に自力で学び、個人として評価されてきた。しかし技術が進歩し、かつては別々であった経済が相互依存するようになるにつれ、他者と協働することの重要性がますます高まっている。今日、イノベーションが個人の孤立した努力から生まれることはまれであり、多くの場合、知識の共有と協働の産物である。学校はこの新たな現実をカリキュラムに組み込み、生徒が文化を越えて協働できるよう準備させるとともに、国境を越える課題によって形作られる世界に対応できる力を育む必要がある。
政策的解決策の一部は、就労開始とともに終わる教育に焦点を当てるのではなく、労働者の生涯を通じてスキル志向の学習を促進することである。学習が職場に組み込まれていれば、スキルの育成はより容易になる。また、それによって若者は最新の設備を用いて実務的な専門技能を身につけ、チームワーク、コミュニケーション、交渉などのソフトスキルを実社会の経験を通じて学ぶことができる。もう一つの重要な政策的アプローチは労働市場への積極的な介入であり、これにはカウンセリング、求職支援、低技能の若年層を対象とした雇用助成金、積極的に求職している若者への所得支援が含まれる。
現代経済に向けて教育を再構築するには、社会のあらゆる部門の関与が必要となる。政府はより賢明な財政的インセンティブを設計しなければならない。教育制度は、起業家精神を育み、より質の高い職業訓練を提供する方向へと転換しなければならない。雇用主は自社の労働力に投資しなければならない。そして労働組合は、訓練がより良い仕事へとつながることを確保するうえで貢献できる。
教育はますます集団的な取り組みになっており、このことは卒業生に提供されるスキルにも反映されなければならない。しかし究極的には、教育の未来は、個人が学習の機会を活かし、自らの将来に投資しようとする意欲にかかっている。
本稿の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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執筆者：アンドレアス・シュライヒャーは、OECD教育・スキル局長であり、OECD事務総長の教育政策担当特別顧問を務める。
写真：授業を受ける生徒たち。REUTERS/Aly Song.
