子どもたちの徒歩・自転車通学を促すには

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徒歩、自転車など、身体を動かす通学手段を増やすことは、子ども時代の肥満を減らし、子どもや青少年の生活を改善するとともに、通学バスの費用を節約するのにも役立ちます。これらが、米国議会の「セーフ・ルート・トゥ・スクール」プログラムによる調査の主な結果です。

しかし、調査によると、学校からわずか4分の1マイル以内に住む子どものうち、普段徒歩または自転車で通学するのは56%にすぎません。その理由として、歩道がないこと、交通量や車両速度が高いこと、安全に道路を横断できないこと、子どもが一人で通学することへの懸念、自動車保有率の高さが考えられます。

同プログラムは、こうした問題に対処するための行動を呼びかけています。SRTSは、活動を展開してきた地域で徒歩や自転車による通学率を高め、安全性を改善しました。調査によると、このプログラムは費用対効果の高い投資であり、医療費と学校の交通費を削減できます。

上：1969～2009年の通学手段の比較――逆転させなければならない傾向

米国では、2005年から2012年にかけて議会が安全な通学路の整備を目的に拠出した12億ポンドの一部が、約14,000校の小学校および中学校に支給されました。

この支出の効果に関する調査では、子どもたちは身体を動かして通学することで、身体活動量が増加しました。また、子どもたちが一日のほかの時間帯に活動量を減らして埋め合わせたという証拠はありませんでした。

自転車通学者の心肺機能は向上しましたが、徒歩通学者では向上しませんでした。

自転車文化が根付くデンマークで、7～9年生の生徒3,847人を対象に行われた同様の研究では、自動車による通学と比べ、徒歩や自転車での通学は、BMIが低いこと、過体重となる可能性が低いことと関連していました。

さらに一般に、身体をよく動かす子どもは学業成績も高い傾向があります。身体活動が子どものメンタルヘルスの向上に寄与することを、証拠は示唆しています。

上：SRTSプログラム参加者の徒歩・自転車通学率の平均

スペインの5都市で女子生徒1,700人を対象に行われた別の研究も、これを裏付けています。徒歩または自転車で通学する生徒は、言語、数的能力、認知能力を測る標準テストで、より良い成績を収める傾向がありました。

米国に戻ると、コロンビア特別区、フロリダ州、オレゴン州、テキサス州の801校を対象とした調査では、SRTSによって徒歩や自転車で通学する生徒の割合が増加し、その効果は時間とともに高まることが分かりました。この調査では、参加校の生徒と、プログラムに参加していない学校の生徒を比較しました。

生徒に徒歩や自転車で通学するよう促すため、どのような改善が行われたのでしょうか。

上：5州におけるSRTSプログラム実施前後の徒歩・自転車通学児童の割合

こうした対策は、学校や医療の費用削減にもつながります。

米国の学区は現在、子どもを学校までわずか1～2マイル運ぶために、年間1億～5億ドルを支出しています。学校周辺の歩行環境を改善すれば、この費用を大幅に削減できます。
ニューヨーク市では、これを実現した対策の実施費用はわずか約1,000万ドルでしたが、負傷、永続的な障害、死亡に関連する費用の削減により、推定2億2,100万ドルの費用削減をもたらしました。

調査結果では、道路を走る車両の減少による大気質の改善や温室効果ガス排出量の削減、「スクールラン」による渋滞の緩和には言及していません。しかし、これらも自然に伴う効果だと考えられます。

結論は明らかなようです。学校や地方自治体がこうした対策を実施できるよう、さらなる資金が必要です。費用削減と多くの利点が、その価値を物語っています。

本記事は、 Sustainable Cities Collectiveとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。

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著者：Davidは、Sustainabl Cities Collectiveの特別コンサルタントです。

画像：リオデジャネイロで初めて「治安回復」措置が実施されたファベーラ、モーホ・サンタ・マルタの壁画のそばを歩く子どもたち。REUTERS/Ueslei Marcelino。

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子どもたちに徒歩や自転車で通学するよう促すには、どうすればよいでしょうか。