過去10年間で、新たにインターネットを利用する人の数は3倍になった。しかし、世界人口の大多数が依然としてオフラインであるにもかかわらず、近年、普及のペースは大幅に鈍化している。インターネット革命は勢いを失いつつあるのだろうか？
2005年から2008年にかけて、インターネット利用者数は年平均成長率15.1％で増加し、オンライン人口は約27億人に達した。しかし、マッキンゼー・グローバル・インスティテュートの新たな報告書によると、成長率は2010～2013年に10.4％まで低下した。接続がもたらす経済的恩恵は非常に大きい。世界でまだインターネットを利用できていない残り40億人にアクセスを提供する方法を見つけることは、最優先課題であるべきだ。
もちろん、言うは易く行うは難しだ。インターネットに接続できていない人々の約4分の3、34億人は、わずか20カ国に暮らしている。2012年には、その約64％が農村部に住んでいた。インターネット利用者では同割合はわずか24％だった。また約半数は、自国の貧困線を下回り、所得も中央値に達していない。約18％は54歳を超えており、オンライン人口の約7％と比べて高い割合だ。さらに約28％が非識字者である一方、インターネット利用者の識字率はほぼ100％だ。最後に、オフライン人口の52％を女性が占めるのに対し、オンライン人口では42％にとどまる。
こうした人々は、インターネット接続を得るうえで特に高い障壁に直面している。まず、モバイルインターネットのカバー範囲やネットワーク接続の不足、電力供給の不安定さなど、インフラが不十分だ。実際、十分なカバー範囲がない地域に住むため、11億～28億人がモバイルネットワーク経由でオンラインになれない。
もう一つの障壁は価格の手頃さだ。多くの低所得者にとって、インターネット接続は単純に高すぎる。競争不足、不十分な規制、インターネット対応端末やサービスプランへの高い税金に対処する必要に加え、最も遠隔の地域にも費用対効果の高いアクセスを提供するという根本的な課題がある。主にアフリカとアジア太平洋地域にある10カ国では、固定ブロードバンド料金が1人当たりGDPを上回る。
インターネット普及を妨げる3つ目の大きな障壁は、利用者の能力だ。オフラインの人々に非識字者が多いことは、読み書きだけでなく、デジタル技術を使うこともできない場合が多いことを意味する。インドでインターネットに接続できていない市民のうち、推定43％が非識字者だ。
テキスト読み上げや音声認識機能を備えたユーザーインターフェースなどの技術的解決策がなければ、基礎的な言語能力を身につけていない人々は、インターネット上のコンテンツを利用するのに苦労するだろう。地域の言語で関連性のあるコンテンツが不足していることも、利用を制限しかねない。
さらに、インターネットはセキュリティ上のリスクがある、あるいは裕福な人だけのものだといった誤解があるため、手頃な価格でアクセスできるようになっても、利用をためらう人は多いだろう。新興経済国の多くでは、システムへの不信感がオンラインでの取引への抵抗を招いている。
インターネット普及を妨げる最後の障壁は、利用する動機がないことだ。東アフリカのブロードバンドに関するオックスフォード・インターネット研究所の調査が示すように、農村部の貧困層の多くは、インターネットについてほとんど、あるいはまったく知らない場合があり、利用する機会も与えられていない可能性がある。こうした潜在顧客に合わせたコンテンツを用意するには費用がかかるため、政府の支援や高い利益率など明確な動機がなければ、インターネットサービス事業者が対応する可能性は低い。広告主も、こうした市場に関心を持たない。
マッキンゼーは、こうした課題への対応状況に基づき、先進国と発展途上国の計25カ国を順位付けする新たな「インターネット障壁指数」を作成した。上位5カ国は、米国、ドイツ、韓国、日本、スペインだ。下位5カ国は、ナイジェリア、パキスタン、バングラデシュ、タンザニア、エチオピアである。
世界のオフライン人口のほぼ半数は、4つすべての障壁を克服するうえで大きな困難に直面している10カ国に暮らしている。マッキンゼーの指数で下位5カ国のインターネット普及率は、2013年に平均わずか15％だった。オフライン人口は主に若年層と農村部の住民で、識字率も低かった。
エジプト、インド、インドネシア、フィリピン、タイの5カ国も、全般的に中程度から高い障壁に直面しており、特にインフラと利用動機の面で課題が大きい。オフライン人口が14億人を超えるこれらの国々では、2013年のインターネット普及率は平均19％だった。さらに11億人が、単一の障壁が支配的な国々に暮らしている。特に、インターネットに関する認知不足、購買力の弱さ、デジタルリテラシーの低さが障壁となっている。
国や地域に固有の障壁を特定すれば、効果的な解決策を策定できる。認知度の向上など、インフラ整備に比べてはるかに低コストで取り組める障壁もあるためだ。これがインターネット障壁指数の目的である。インターネット普及を妨げる主要な社会的、政治的、経済的障害を明らかにすることで、政府やネットワーク・サービス事業者の取り組みを、可能な限り的を絞った効率的なものにする手助けとなる。
インターネット利用をさらに拡大するうえで、手ごわい課題に取り組む必要性は明らかだ。それが実現すれば、経済成長に大きな可能性が生まれる。多くの政府はこの点をある程度認識し、モバイルインターネットのカバー範囲、ブロードバンドインフラ、公衆Wi-Fiアクセスについて野心的な目標を掲げている。しかし、インフラへの投資だけでは不十分だ。政策立案者の強いコミットメントに支えられた、包括的で、対象を絞り、各国の状況に合わせた戦略があってこそ、次の10億人をオンラインにできる。
本記事は プロジェクト・シンジケート との協力により掲載されています。記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ジェームズ・マニカはブルッキングス研究所の非常勤シニアフェローであり、マッキンゼーおよびマッキンゼー・グローバル・インスティテュートのディレクターを務める。ヘレン・マーゲッツはオックスフォード・インターネット研究所の所長である。
画像：Twitterのシンボルの前で携帯電話を持つ男性たちのシルエット。ロイター。
