この投稿はもともと GE LookAhead に掲載されたものです。
ドローン、正確には無人航空機（UAV）は、空撮のためのツールとして人気を集めつつありますが、この技術は、（まだ検証が進められている段階ですが）幅広い産業に対してほかにも多くの利点をもたらしています。
たとえば鉱業では、ドローンによって岩石の集積場（ストックパイル）の測量方法が一変しました。人がGPSを持って山の周りを歩いて測量するのではなく、現在はドローンが現場上空を飛行して膨大な数の写真を撮影し、それらをクラウド上でつなぎ合わせて現場の3Dモデルを作成しています。米国のドローン企業Kespryの創業者兼CEOであるPaul Doerschは、この時間の節約効果は相当なものになりうると述べています。同氏は、ドローンによる測量は20分で済むのに対し、従来の方法では1週間かかると例を挙げています。
ドローンはまた、データを収集してクラウドに共有することで、建設現場での高額な遅延の防止にも役立っています。共有されたデータは、すべての下請け業者がいつでも閲覧できます。これはコミュニケーションの改善に有用であり、さらに現場の誤った場所に納入された建築資材を見つけるのにも役立ちます。
運用が行われている最中に進捗を監視できるドローンの能力は、鉄道やエネルギーといった産業で特に注目されています。これらの分野では、収益を生み出す活動を、人による安全な点検のために一時停止させる必要があることがしばしばあるためです。たとえばGEは、送電線の点検にドローンを使用する試験運用を進めてきました。これらのプロジェクトは、Airwareとの提携により実施されています。Airwareは、昨年GE Venturesから出資を受けたドローン企業です。
経済的な利益も大きいものになりえます。Cyberhawkの商業部門ディレクターであるPhilip Buchanは、同社のナイジェリアの石油顧客の一社が、稼働中の5基のフレアスタックの点検にドローンを使用することで、900万ドル相当のコスト削減を報告したと指摘しています。同様に、ドローンは風力タービンを、従来の懸垂降下技術を用いてタービンのブレードにアクセスするロープアクセス技術者の4倍の速さで点検することができています。
ただし、その利点は金銭面だけにとどまりません。「私たちが点検する対象は、背が高いか、アクセスが困難か、あるいは稼働中のものです。たとえば、先端から炎が出ているフレアや送電線などです」とBuchan氏は述べています。「人を高所や稼働中の機器の近くで作業させずに済むため、安全面での大きな利点があります。これは、この技術を推進している大きな要因の一つです。」
さらに、Liquid Robotics社のWave Gliderのような海洋ドローンもあります。これは、石油・ガス企業、気象学者、海軍、地質学者にとって不可欠な海流や気象のリアルタイムデータの収集に使用されています。
「今日では、コストが高すぎる、あるいは悪天候のために入手できない情報を提供しています」とLiquid RoboticsのCEOであるGary Gysinは述べています。「天候の激しさの予測、石油流出による水質の把握、あるいは波の高さや海流の速度といった基本的な安全情報の提供など、これは私たちが24時間体制で、あらゆる市場向けに常に行っていることです。」
ドローンが天候の予測、石油・ガス、公益事業、建設、鉱業、鉄道における安全性と効率の向上を助け、企業に多額の費用削減をもたらしていることを考えると、 この技術に需要が高まっているのも当然です。米国連邦航空局（FAA）が今夏、1,000件を超える商業用ドローンの利用申請を承認した決定は、その傾向をさらに強めるだけでしょう。
掲載された記事は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではありません。
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著者：Mary-Ann Russonは、International Business Times UKのテクノロジー担当記者です。
画像：3D Roboticsの IRIS+ ドローン（「Hawkeye」と呼ばれるもの）。REUTERS/Patrick T. Fallon.
