ロボット式の「ジョニーキャブ」に乗って通勤する姿を想像できますか。カルト的人気を誇るアーノルド・シュワルツェネッガー主演映画、トータル・リコールで予想されたようなものです。1990年のこのイメージはSFに基づいていますが、メルセデス・ベンツは今後5年以内の導入を目指す半自動運転のドライバー・パイロット・システムを実際に開発しており、ウーバーも自動運転の未来に賭けています。ボルボとの提携は、自営業のドライバーで構成される車両群を自動運転車に置き換えるという同社の構想を後押しするものと見られています。
ジョニーキャブは未来学の領域かもしれません。しかし、MITの研究者であるエリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィーの見立てが正しければ、ロボット技術が仕事の苦役から私たちを解放し、余暇が増えることを誰もが喜ぶかもしれません。ただし、大企業は利益を重視し、しばしば迅速で安価な代替策を選ぶでしょう。
仕事は減り、遊びは増える？
こうした考えは新しいものではありません。カール・マルクスは、技術によって労働者が過酷な労働から解放され、「労働時間の短縮」につながると論じました。1930年代には、バートランド・ラッセルが「もう少し怠けること」の利点を説き、経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、自動化によって週の労働時間を短縮し、15時間未満にできると予測しました。
自動車製造から銀行業に至るまで、ロボットが何百万もの雇用を奪うという主張はよく聞かれます。しかし、こうした雇用喪失と並行して、働き方も変わると見る人もいます。人々に力を与えるのか、縛りつけるのか？
むしろ、デジタル・プラットフォームによって、人々が自分の上司となり、いつ、どこで働くか、いくら稼ぐかを自由に選べるようになると考える人もいます。また、仕事を「組み合わせて」生計を立てるよう促されるでしょう。ある日は運転手として働き（ウーバーやデリバルーのアプリを利用し）、次の日は、拡大を続けるプラットフォームの一つで、デジタルの「マイクロタスク」（画像へのタグ付けや文章の翻訳など、仮想の組立ラインで行われる小単位の仕事）に切り替えるといった具合です。こうしたプラットフォームが形づくるのが
ギグ・エコノミーです。仕事が余暇に置き換わる未来には、多くの人が魅力を感じます。しかし現実には、労働時間が長くなり、雇用不安が高まり、収入が不安定になり、
労働市場の不安定さが増している人が大勢います。むしろ技術は、かつてマルクス、ラッセル、ケインズが予想したように仕事の苦役から人々を解放してはいません。生活のデジタル化を通じて、人々の社会生活や余暇にまで入り込み、新たな制約を生み出しています。技術によって従来の職業技能が不要になる一方、新たな仕事の需要も生まれます。多くの企業は、既得権益（利益の最大化）を守り、株主の期待に応えようとします。そのため、高価な資本設備に投資するより、より安価な労働力を探すことが少なくありません。
自動化に技術を使えるからといって、必ず導入されるわけではありません。ロボットの恩恵を受けうる米国企業のうち、導入を
選んだのはわずか10%です。介護施設、レストラン、バー、一部の工場など、技能水準も賃金も低い分野では、今後も人を雇うほうが低コストであり続けるでしょう。最後に車を洗ったときのことを考えてみてください。自動洗車機ではなく、移民労働者が手洗いで洗車した可能性が高いでしょう。自動化された方法よりも費用が安いからです。要するに、労働力が安価である限り、雇用主は技術の潜在力を十分に生かすより、そこから利益を得ようとする傾向があります。
多くの雇用主は、技術を通じてイノベーションを起こす意向に乏しいのです。消費主義と自由市場の原則へのほとんど盲目的な信頼のため、技術は、バートランド・ラッセルが社会に有益だと考えた余暇や自由時間をもたらすよりも、利益をさらに引き出すために利用されています。
人に代わるものはない
技術と、その開発や導入のあり方は中立的な力ではなく、政治や経済によって形づくられます。自動化によって一部の仕事が置き換えられることはあっても、技術が人そのものの代わりになることはほとんどありません。むしろ仕事は定型化され、技能を要しない限られた作業へと細分化されます。技術は権力関係と深く結びついており、社会の不平等を消し去るというより、既存の格差を土台に広げていく傾向があります。
マッキンゼー・アンド・カンパニー
アマゾンの倉庫やフォックスコン（アップル製品の大手メーカー）では、技術を使って従業員の働きぶりを監視し、職場の人間性を損なっています。その結果、低技能・低所得の労働者と、より安定した職に就くエリート層（少なくとも今のところ）が併存する、二極化した労働市場が生まれています。仕事の未来は、インフラや効率的な技術への投資を抑え、代わりに安価で過酷な労働力を使うコスト抑制策を中心に展開する可能性が高そうです。管理職は、統制を失うことを恐れて、デジタル技術がもたらす効率向上の利益を手放す可能性も高いでしょう。
エレクトロニック・コテージでの在宅勤務の約束を覚えていますか？
ケインズが思い描いた週の労働時間短縮を実現するには、管理職が統制を共有し、真の自己決定を支える雇用制度を整える必要があります。残念ながら、現代の資本主義的な関係や地政学的な統治体制は、そのような平等主義を受け入れません。こうした理由から、「仕事の終焉」をめぐる狂騒には終止符を打つべきです。それはまやかしです。
