テクノロジーへの反発が起きている――そう聞かされている。市民は、テクノロジーが暴走し、制御不能に陥る未来を前に、パニックに陥り、無力感や恐怖を覚えていると言われる。確かに、そう感じられることもある。特に、こうしたテクノロジーが実現すると約束するものへの期待が最高潮に達しているときはそうだ。おそらく今がまさにその時だろう。だが、私たちが目にしているのは本当にそういうことなのだろうか。あるいは、起きていることを見る方法はそれだけなのだろうか。
懸念や意見、未来をめぐる相反する展望を語る声が、まとまりなく、大きく、混沌と響き合う――それこそが、私たちの共通の未来について多くの人が正当に求める、活発な社会的議論なのかもしれない。世界経済フォーラムが掲げる「変化を受け身で迎えるのではなく、積極的に形作る」という課題は、テレビでの活気ある討論や博物館での市民との対話といった、居心地のよい場面だけに限られるものではない。
個人や組織は、ツイートやブログ、メディア、オンライン署名、あるいは従来型の直接行動やキャンペーンなど、それぞれに最適な形で意見や希望、懸念を共有する。また、お金や時間の使い方を変えるなど、より直接的な行動を取ることもある。これは市民が自らと自らの信念のために立ち上がる姿だが、すっきり整理できるものでも、簡単に受け止められるものでもない。そして、嵐の中心にいる政府や企業にとって、決して心地よいものではない。
たとえば、「素早く動き、物事を壊せ」というシリコンバレーの考え方に対する現在の反発は、大手テクノロジー企業への反発というより、市民が直感的にこのビジネスモデルに異議を唱え、大手企業が社会の期待とずれ、信頼を得られていない点を指摘しているのかもしれない。これは、事業を続けるための社会的認可そのものが問われているテクノロジー企業にとっても、悪い知らせではなく良い知らせだ。現時点ではそう思えないかもしれないが、最終的には企業を強くすると私たちは予測する。
こうした議論の根底には、第4次産業革命をテクノロジー中心に捉えるビジョンに異議を唱え、人類の未来を地球と人間をより重視する方向へ導こうとする動きが広がっているようだ。この動きは、新たなテクノロジーにインセンティブを与え、創出する人々に、最初から社会・環境課題への対応を一層求めている。テクノロジーが活用先を探し回ることや、イノベーターが数年後の企業評価額に並ぶゼロの数だけを考えることが、しばしばそう見えるように、中心にあってはならない。
組織が耳を傾け、ときに非常に不快なこの議論にどう応えるかは、社会が信頼できるテクノロジーの開発にとって極めて重要だ。その対応の要となるのは、効果的なガバナンスを設計する必要性である。しかし、世界経済フォーラムなどが提唱する「アジャイル」なガバナンスの考え方だけでは十分でない可能性がある。特に、その俊敏性が主として、テクノロジーを社会により速く導入するために設計されている場合はなおさらだ。
ガバナンスは、社会を含むステークホルダーの信頼を得る力を軸に、異なる価値観や課題を考慮して構築されなければならない。これは、ガバナンス設計に関する新たな技術的アイデアだけの問題ではない。テクノロジー中心の理論や法理論は、共感と敬意をもって人間的な側面や信頼・不信の根底にある心理を考慮しないため、しばしば行き詰まる。信頼を得るためにガバナンスの目的と設計をどう形作るのか、また設計者が、個々の関係者がその信頼性をどう受け止めるかをどのように反映するのか――この点を世界経済フォーラムと世界中の読者は真剣に受け止めるべきだと私たちは考える。
当然ながら、テクノロジー・ガバナンスは安全性、技術、法的な問題に重点を置く。しかし、ステークホルダーの信頼を得るために何が必要かという理解において、この重点の置き方には限界があると私たちは主張する。特に、ガバナンスの目的と設計を練る人々、あるいはそれに影響を与えようとする人々は、ガバナンスへの信頼を高めるために人間の思考に関する科学を考慮する努力が、私たちの見解では十分でない。
特に、論争を招き、テクノロジーそのものへの信頼が弱い分野では、信頼を念頭に置いて設計されたガバナンスが、適切で社会に受け入れられる決定に至るための小さくとも重要な一歩となる可能性がある。
信頼できるテクノロジーを構築し、それを支えるガバナンス体制を整えるための万能薬はない。しかし、テクノロジーをめぐる対立の根源と、人間の心理がもたらし得るものを探った最近の研究を通じて、和平交渉のような他の解決困難な紛争が、どのように成功裏に進められているのかを考えるようになった。
探究すべき知見は豊富にあるが、テクノロジーとそのガバナンスの双方で信頼を得るうえで重要な要素を三つ見いだした。
現状がすべての当事者にとってうまく機能していないという共通認識
共通の使命について、ほんのわずかでも光明があれば、公共の利益と各人の自己利益の双方とのつながりが生まれ、物事を前進させ、それまで存在しなかった領域へと導く。持続可能な開発目標（SDGs）は、希望のかすかな光をはるかに超えるものをもたらす。テクノロジーとそのガバナンスを、より包摂的で、応答性が高く、社会・環境目標に焦点を当てたものへ形作るための「拠りどころ」となるアジェンダを示している。それはまさに、市民が強く求めているものだ。
互いへの敬意を根付かせ、多様な当事者の信頼を得るよう設計され、その敬意が明確に誰の目にも見えるプロセスが極めて重要だ。
この三つの要素を踏まえると、楽観できる理由は数多くある。テクノロジーの開発とガバナンスにおいて、より包摂的で、社会のニーズに応える新たなアプローチの兆しが至る所に見られる。否定的な報道を受けて社会における自らの役割を改めて考えるようになった組織は、責任を果たし、市民と前向きかつ建設的に関わる新たな方法を見つけつつある。また多くの組織が、持続可能な開発目標（SDGs）に着想を得て事業戦略を見直し、テクノロジーの活用を通じて社会に独自の前向きな貢献をする方法に注目している。
ダボス会議に集う政治・ビジネスのリーダーが、この機会を捉えて過去の分極化と社会の分断を乗り越え、人間の発展とテクノロジーの発展をより緊密に調和させる道を先導することが極めて重要だと私たちは考える。
