アントワープ――トマス・モアがアントワープの街を散策しながら「ユートピア王国」の着想を得てから、500年以上が経つ。そのため、私は5月にドバイからそこを訪れ、語るために、人工知能(AI)について話す中で、私はラファエル・ヒュスロデイのことを思い浮かべずにはいられなかった。その人物は、『ユートピア』に登場し、16世紀のイングランド人に、より良い世界の物語を語って聞かせる人物だ。
世界初のAI大臣を擁し、また、博物館、アカデミー、および財団が未来の研究に専念しているドバイは、独自のヒュスロデイ的な航海を進めている。欧州全体が技術による雇用への脅威にますます不安を募らせる一方で、アラブ首長国連邦(UAE)は、AIと自動化がもたらす省力化の可能性を積極的に取り入れてきた。
そこには実践的な理由がある。湾岸諸国では、自国民と外国人労働者の比率が極めて不均衡で、サウジアラビアの67%からUAEの11%まで幅がある。また、この地域の砂漠環境はこれ以上の人口増加を支えられないため、人を機械で置き換えるという展望はますます魅力的になっている。
しかし、両地域にはより深い文化的な違いもある。産業革命と「プロテスタントの労働倫理」の発祥地である西欧とは異なり、アラブ社会は一般に「働くために生きる」のではなく「生きるために働く」とされ、余暇をより重視する。こうした価値観は、労働から生産性をますます絞り出すことを求める経済システムとは特に相性が良くないが、AIと自動化の時代にはよく適合している。1
工業化された西側では、資本、労働、国家という三本柱の上に長く成り立ってきた社会契約が、技術の力によって揺かされている。何世紀にもわたり、資本が機械への投資を提供し、労働者が機械を操作して財とサービスを生産し、政府が税を徴収し、公共財を提供し、必要に応じて資源を再分配してきた。しかし、この分業は、アラブ世界やその他の非工業化経済のものよりもはるかに複雑な社会システムを生み出した。
一方、アラブ諸国は天然資源を国有化し、主要産業を管理し、国際貿易を行い、余剰資源を社会に分配してきた。近年まで、人口増加と天然資源収入の減少によって社会契約は脅かされてきた。しかし、本質的に余暇社会が必要とする財やサービスの大半を生産し分配できる技術によって、既存の社会契約は、破壊されるどころか、むしろ強化されうる。
翻って西側では、技術革命によって資本の所有者とそれ以外の人々との格差が広がったように見える。生産性は向上しているものの、労働者の所得が全所得に占める割合は縮小している。資本の所有者以外にも、ヤッピーや相続人からなる余暇階級が、生産性を高める技術によって生み出された余剰の相当な部分を獲得している。最大の敗者は、低所得で教育水準の低い人々である。
しかし、ここでも、AIが資本と雇用の関係に与えるかもしれない影響に注目するのは近視眼的である。結局のところ、多くの西側諸国で、ほぼ史上最低水準の失業率の時期にポピュリズムが台頭している。ある意味で、現在の不満は、より多くの仕事ではなく、より良い生活の質への欲求を反映していると言える。フランスの「黄色いベスト」運動の参加者は、当初、通勤費用を引き上げる政策に反発していた。また、欧州連合(EU)からの離脱に票を投じた英国民は、EUへの拠出金が国内の公共サービスに振り向けられることを期待していた。反グローバリゼーションや反移民の言説の大半は、雇用ではなく、犯罪、文化の変化、その他の生活の質の問題に対する不安から生まれている。
問題は、西側の社会契約のもとでは、より多くの余暇を求める欲求が、互いに両立しない要求へと変わりうることだ。有権者は労働時間の短縮と所得の増加を望み、政府が医療、年金、教育を提供するのに十分な税収を引き続き生み出すことを期待している。西側の政治が行き詰まりに陥ったのも不思議ではない。
幸いなことに、AIとデータ駆動型イノベーションが前進の道を提供しうる。一種のAIユートピアと捉えられるかもしれないが、より大きな国家をより小さな予算で運営するという逆説も、政府がわずかなコストで公共財とサービスを拡充するツールを手にすることで両立しうる。
最大の障壁は文化的なものだろう。早くも1948年に、ドイツの哲学者ヨーゼフ・ピーパーは、人々の「プロレタリア化」に警鐘を鳴らし、余暇を文化の基盤とすることを求めた。西洋人は、労働倫理への執着と、「ただ乗りする者」に対する根深い憤りを捨てなければならないだろう。また、尊厳ある生存に必要な労働と、富の蓄積や地位の獲得を目的とした労働とを区別し始める必要があるだろう。前者は、ほぼ完全になくなる可能性がある。
適切な考え方があれば、すべての社会がAIによって動かされる新たな社会契約を築き始めることができるだろう。その契約のもとで、国家は資産収益のより大きな割合を取り込み、AIと自動化によって生み出された余剰を住民に分配する。公有の機械は、ジェネリック医薬品、食料、衣類、住宅から、基礎研究、安全保障、交通に至るまで、幅広い財やサービスを生産するだろう。
こうした支出を不当な市場介入とみなす人もいれば、政府がさまざまな財やサービスへの公共の需要に応えられないのではないかと懸念する人もいるだろう。しかし、ここでも、そうした議論は近視眼的である。AIと自動化の進歩の速さを考えれば、国有の生産システムは、休むことなく稼働し、ほぼ無限の供給能力を持つだろう。唯一の制約は天然資源であり、この制約は、より持続可能な管理を求めて技術革新を推し進め続けるだろう。
AIユートピアでは、政府による介入が通常であり、民間の生産は例外となる。民間部門は、政府が市場の失敗を是正するのではなく、政府や集団の失敗を是正することになるだろう。
時計の針を2071年、UAEの建国100周年へと進めてみよう。ドバイからアントワープを訪れる未来のラファエル・ヒュスロデイは、次のような知らせをもたらすだろう。私が暮らす場所では、政府が、ほとんどの必要な財やサービスを生産する機械を所有・運営しており、人々は余暇、創造的活動、精神的な追求に時間を使うことができる。雇用や税率に関する心配は、すべて過去のものとなった。それは、あなたの世界でもありうる。
