本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されています。
「技術は諸刃の剣である」と言われる。しかし人身取引に関しては、その点はまだ証明されていない。携帯電話、ソーシャルメディア、インスタントメッセージングなど、現代のその他のコミュニケーション手段が、人身売買業者に勧誘、強制、搾取のための新たな手段を与えてきたことを示す証拠はある。しかし、技術、とりわけアプリは、脆弱な人々が誘い込まれるのを防ぎ、被害者を支援できるのだろうか。
アプリは、ニュースや娯楽の消費から健康や資産の管理まで、現代生活のほぼすべての分野に浸透している。欧州連合の Human Trafficking Directive は、インターネットを「特に子どもを含む人々が人身取引の被害者になるリスクを低減し、その認識を高めることを目的とした研究・教育プログラム…」のために利用することを促している。アプリは、認知度を高め、渡航先の国に関する情報を提供し、人身取引を通報する機会を提供する自然なツールに思える。
実際、開発者はすでにそれを実現するアプリを作成している。例えば、Travel Safelyという アプリケーション は、ルーマニア外務省が開発したもので、海外に滞在するルーマニア国民に情報を提供するために設計された。利用者は、渡航先の国の状況について、渡航警告が出されているかどうかを含めて知ることができる。また、緊急時にはこのアプリを使って最寄りのルーマニア領事館に通報できるほか、事故、病気、または書類の紛失の際にとるべき対応を迅速に調べることもできる。明確な連絡経路を開くことで、このアプリは、人身取引の被害者が迅速に安全を確保する助けとなりうる。
もう一つの例は、 Ban Human Traffickingである。このアプリはゲームを用いて若者に人身取引について教育し、潜在的に危険な状況を見分ける方法を指導している。また、遭遇した際には人身取引を通報する機会も提供している。人身取引業者は、被害者が他国の労働条件について知識を欠き、海外滞在中に自らの権利を知らないことにつけ込んでいる。アクセスしやすく興味を引く教育の取り組みは、そのような優位性を損なう可能性を秘めている。
その他のアプリ、例えば CrimePushなどは、人身取引の被害者が証拠として写真、音声ファイル、テキストをアップロードすることや、犯罪が発生している最中に通報することを可能にしている。
しかし、これらのアプリがどれほど優れた設計で、潜在的に有用であるとしても、実際に効果があるかどうかを問うことは重要である。人身取引の複雑さを考えると、こうしたアプリは、利用者が必要とするかもしれない支援を本当に提供できるだろうか。
まず、人身取引防止アプリが提供する情報が、最も必要としている人々に届いているかという問題がある。確かに、人身取引の潜在的な被害者も、誰と同様にインターネットやスマートフォンを利用できる可能性は高い。しかし、搾取のリスクにさらされている人々は、どこで支援を求められるかを示すアプリの存在を知っているだろうか。海外で働くために渡航しようとしている人が、人身取引の兆候を知らせてくれるアプリを利用するだろうか。
さらに、人身取引のリスクに関する情報は、インターネットなどで既に多く存在しているという事実がある。それでも毎日、人々は、疑わしい条件のもとで仕事を受け入れるために、自宅から移動するという潜在的に危険な選択をしている。人々を危険を冒す方向へ駆り立てる生活環境そのものを改善しないアプリが、潜在的な被害者にその選択肢をより慎重に検討するよう促す可能性はどれほどあるだろうか。こうした条件に取り組むことなしに、意識啓発のための技術は効果をもたらせるだろうか。
最後に、アプリは、人身取引にしばしば伴う強制によって弱体化させられることがある。確かに、アプリの利点の一つは、電話から迅速に削除できることである。しかし、人身取引の被害者は、報復を恐れるあまり、自分たちに対して行われている犯罪を通報するために利用できる連絡手段を使えないことが多い。
しかし、アプリがそうした障壁を乗り越えられる可能性もある。隠れて行われる犯罪に対する新技術の影響が予測されることはめったになく、アプリが人身取引との闘いにおいて効果的な手段とみなせるかどうかを判断するには、さらなる研究が必要である。
その相対的な費用対効果と、モバイル技術の広範な普及を踏まえると、アプリは確かに有望な探究の道筋を提供している。例えば、より優れたマーケティング戦略や、プライバシー保護の改善は、アプリが意図した対象にまさに届く助けとなり、人身取引業者の強制的支配を回避し、あるいはそこから抜け出すことを可能にするかもしれない。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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著者：Julia Muraszkiewicz は、EUが資金提供するTRACEプロジェクトの研究者である。
画像：政府の保護施設で祈る、人身取引の疑いのある被害者。REUTERS/Athit Perawongmetha。
