産業界と同様に、都市も大規模な事業体の管理という課題に対処し、サービスの革新を可能にするため、情報技術を基盤とするシステムへの投資をますます拡大しています。こうした投資は効率性や業務継続性を迅速に改善することが多い一方、予期せぬ新たなリスク、すなわちバグや脆弱性も生み出します。
都市インフラの管理に使われるソフトウェアが増えるほど、壊滅的な障害を引き起こしかねないコーディングミスの可能性も高まります。とりわけ、制御システムが高度に集中化されている場合はその危険が大きくなります。たとえば2006年、サンフランシスコのベイエリア高速鉄道網は、バグ修正の初期対応が意図せず、より大規模で長期にわたる停止を引き起こし、数日間にわたり機能不全に陥りました。
スマートシティのシステムは、意外にも脆弱な基盤技術プラットフォームにも数多く依存しています。たとえば全地球測位システム（GPS）は、ナビゲーションサービスに利用されるだけでなく、代替不可能な時刻同期機能も担っています。同様に、何千ものスマートシティ向けアプリやウェブサイトは、中核となる計算処理能力を、近年、複数回の大規模障害を経験したAmazonなどの企業のクラウドコンピューティング基盤に依存しています。
移動体通信ネットワークの脆弱性は、大都市のレジリエンスにとって特有の課題です。少なくとも理論上、複数の冗長な接続経路によって高いレジリエンスを備えるインターネットとは異なり、移動体通信ネットワークには複数のボトルネックがあります。基地局自体が物理的な損傷を受けることもあります。さらに重要なのは、電力供給や通信網への「バックホール」接続を支える有線インフラが機能停止する可能性です。2011年の日本の津波と2012年のスーパーストーム・サンディはいずれも移動体通信ネットワークに損害を与え、復旧には数週間を要しました。移動体通信ネットワークにとって最も危険な障害モードは輻輳によるものです。危機のさなかには、パニック状態での発信が、ネットワークの依存する慎重に管理された無線周波数帯をしばしば飽和させます。
政府のあらゆるレベルで、重要なデジタルインフラの監査やストレステストを、より積極的に行う必要があります。危機の最中にこうしたシステムが突然、予期せず機能停止すると、当局と市民双方の対応・救援活動全体に深刻な連鎖的影響が及びます。平時であっても、バグや脆弱性がもたらす経済的・社会的影響は壊滅的となり、長期にわたる影響を及ぼす可能性があります。評価の対象はサイバーセキュリティにとどめてはなりません。リスクは外部からの脅威だけでなく、デジタルインフラに内在する不安定な動態や、それらが市民社会、社会、経済のシステムと相互作用する複雑で混沌とした予測困難なあり方にも関わるからです。
『 Global Risks 2015 report 』が公開されました。
著者：Anthony Townsendは、ニューヨーク大学Rudin Center for Transportation Policy and Managementの上級研究科学者です。
画像：2014年11月20日、ニューヨークのタイムズスクエアで、新設された巨大な広告スクリーンの下を歩く人々。REUTERS/Carlo Allegri
