世界はビットコインの負担に耐えられるのでしょうか。暗号資産は、ある種の復活を遂げつつあり、投資や中央銀行がその利点を検討したことで、価値が急騰しました。
しかし、ビットコインの生成には、驚くほど大量のエネルギーが必要です。たとえば、ビットコインの取引1件で使われる電力があれば、家庭で1か月間使えます。
また、ビットコインのマイニング（ビットコインを生成するプロセス）は現在、デンマークと同量の電力を毎年消費しています。最近のある報告書によると、その量は33TWhです。
以前の報告書では、ビットコインのマイニングは、アイルランド、セルビア、またはバーレーンほどの規模の国よりも多くの電力を消費すると報告されています。
ビットコインのマイニングによるエネルギー消費量は、報告によると、月率25%で増加しています。このペースで増え続ければ、2019年には米国と同量の電力を消費することになります。
そして2020年までには、ビットコインのマイニングが、現在、世界全体で使われているのと同量の電力を毎年消費する可能性があります。
一方、別の調査では、ビットコイン採掘者の収入の60%が、電気料金を含む運営費に充てられると推定されています。
しかし、ビットコインなどの暗号資産が、政府によって発行・取引される既存の法定通貨にいずれ取って代わる可能性については、盛んに議論されてきた一方、金融の専門家や政策立案者が避けている、あるいは見過ごしているように思われる重要な問いがあります。
ビットコインのマイニングに世界の資源がこれほど使われていることを踏まえると、環境面で世界はその負担に耐えられるのでしょうか。
マイニングに高い費用がかかるのはなぜか？
ビットコインは、ブロック（取引を連ねたもの）を生成し、取引が正しいことを検証し、数学的なパズルを解くことで得られます。
複雑に聞こえるかもしれませんが、この仕組み全体は、理論上は詐欺や盗難のリスクをなくす、公開型、つまり「分散型」の電子台帳に依存しています。ただし、犯罪行為の疑いによってビットコインが巨額に失われた事例もあります。
新しいチェーンはおよそ10分ごとに作られます。そして、Business Insiderの記事によると、複雑でエネルギー消費の大きいアルゴリズムの使用は、一定の排他性を保証するための意図的な仕掛けの一部です。
「ビットコインの取引では、検証に費用がかかるようにする手段として多くの電力を使います。その結果、不正な取引のコストが高くなり、通貨を悪用しようとする人を思いとどまらせるのです」とBusiness Insiderは述べています。
電力消費
この記事は、INGのエコノミスト、テウニス・ブローセンス氏の話として、ビットコインの取引1件に200キロワット時が使われると伝えています。「この数字は背景を踏まえて見る必要があります」と同氏は述べています。「200kWhあれば、洗濯機を200回以上動かせます。実際、私の家全体を4週間動かせる量です。わが家の電力消費量は週に約45kWhで、電気料金は39ユーロです（現在のオランダの家庭向け料金で計算）。」
これだけでも膨大に思えますが、1日あたりの取引に使われるエネルギー量と比べれば、わずかです。2017年11月27日だけでも、取引件数は約38万件に上り、電力消費量は7,600万kWhでした。
2014年の米国人1人あたりの平均電力消費量は12,986.74kWhでした。2017年11月のその1日だけで、取引件数に必要だった電力は、米国人約5,850人の年間電力消費量に相当します。
尽きない疑問
ビットコインは、ほかの取引システムと比べても、はるかに多くの電力を使います。たとえば、一般的なVisaカード決済に必要な電力は0.01kWhですが、別の暗号資産であるイーサリアムは37kWhを消費します。
このことから、ビットコインの費用対効果について、利用者だけでなく地球全体にとっても重要な疑問が生じます。
世界の大半が依然として石炭、ガス、石油に頼って発電しているため、ビットコインのマイニングを支えるエネルギー消費の大きいアルゴリズムを使うことは、取引を成立させるためだけに化石燃料を燃やすことを意味します。
これは地球にも、私たちの健康にもよくありません。
有害な微小粒子やすすが発生し、動物や人間の肺や血流に入り込んで深刻な病気を引き起こすだけでなく、発電の副産物には、有毒な一酸化二窒素や二酸化硫黄の排出物、そして気候の世界的な変化に関係する主要なガスの一つである二酸化炭素も含まれます。
デジタル世界は持続可能なのか？
ビットコインは、富を生み出すために化石燃料を浪費する最悪の例の一つですが、それだけではありません。デジタル世界全体が、現代経済の中核を担うデータセンターを稼働させるための発電に依存しています。
によると、2013年の統計では、Googleのデータセンターは、20万世帯に継続して電力を供給できるほどの電力を使用していました。また、大規模なデータセンターの稼働に必要な電力があれば、米国の小さな町を動かせるほどです。自動運転車や、データを大量に使うその他の「モノのインターネット」技術が広がるにつれ、エネルギー需要は増える一方でしょう。
世界中の企業がデジタルな未来を目指す一方、各国政府はより持続可能な未来を語っています。両方の目標を同時に達成する方法について、早急に議論する必要があります。
