ビッグデータ、そして近年では人工知能が、過去3年間に世界の会議室で最も好まれる流行語の一つとなっている。あらゆるCEOがビッグデータの計り知れない可能性に、ある種の不安と期待を感じている。その中で、インターナショナル・データ・コーポレーションは、売上高が昨年の1,220億ドルから2019年には1,870億ドル超へ急増すると予測している。フォレスター・リサーチは、ビッグデータ技術市場が IT市場全体の3倍の速さで成長すると予測している。
データ主導型になるというこうした話題は、ビッグデータ技術への多額の投資につながった。データサイエンティストと高度な分析が答えをもたらし、私たちが知る事業の姿を変えると確信しているからだ。しかし、ビッグデータの成功はどのように測ればよいのだろうか。ユーザー当たり平均売上高（ARPU）の上昇だろうか。顧客離反率のわずかな低下だろうか。それともネットワーク効率の小幅な向上だろうか。私にとってはそのすべてだが、同時に、民間セクターの多国籍企業として、ビッグデータを通じて培った能力を社会のために活用するため、できる限りのことをしたい。
通信分野のビッグデータについて考えるとき、世界21カ国で私たちがサービスを提供する3億5,000万人の顧客と、彼らが毎日生み出す230億件のモバイルイベントを思い浮かべる。社会をより良くすることについて考えるとき、2030年に向けた17の持続可能な開発目標（SDGs）をめぐり、私たちが国連と交わした約束を思い起こす。これらの目標には、169のターゲットと241の指標案が含まれる。ビッグデータと、世界全体の社会をより良くするための取り組みを結び付けることは不可欠だ。世界の携帯電話60億台のうち80%が開発途上国にあり、そこが最も大きなインパクトをもたらせる場所だからだ。
このインパクトを最大化するには、通信データだけにとどまらず、さらに踏み込む必要があると私は強く信じている。SDGsの進捗を正確に測るには、目標達成に向けたパートナーシップを掲げる目標17に注力する必要がある。
世界的なオープンデータの取り組みを進めるには、官民の連携が不可欠だ。同時に、民間セクターのデータをより多く活用することも非常に重要である。つまり、金融サービス、公益事業、小売、検索エンジンなどのデータを集め、複数のデータソースを組み合わせることで、政策立案者やNGOに実現可能な知見を提供できるかを探るということだ。
その一例として、健康と福祉に関するSDG 3に関連し、当社のテレフォニカ研究開発チームは調査を実施した。H1N1インフルエンザの流行時に、メキシコにおける当社のデータを分析したのだ。人々の移動は病気の拡大を直接的に加速させる。そこで、当社の「Smart Steps」携帯電話データ技術を用い、政府が市民に自宅待機を呼びかける前後の移動パターンを調べた。その結果、実際に自宅にとどまった人はわずか30%で、70%には日常の行動にほとんど変化が見られなかった。このデータに基づく感染症対応は、今後、世界の公衆衛生が直面する課題の抑制に必ず役立つだろう。
同様に、金融サービス分野のデータも、気候変動対策に焦点を当てたSDG 13の達成に役立つ。2016年9月、BBVAは商品販売時の決済データとATMでの現金引き出しデータを使い、自然災害に対する人々の経済的な回復力を測定した。対象は、メキシコで約25年ぶりに最も破壊的なハリケーンの一つとなったオディールだった。もちろん、気候変動への対処には行動様式の転換が必要だ。しかし、こうしたビッグデータプロジェクトや、通勤と大気汚染に関する当社の調査は、気候変動に懐疑的な人々に問題を真剣に受け止めてもらううえで極めて重要だ。私たちはすでに真剣に取り組んでおり、2030年までに事業の電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを約束している。
社会をより良くするためにビッグデータを活用し、成功させるには課題もある。最高データ責任者は当然、プライバシーとセキュリティを懸念する。法的な要件は国ごとに異なるため、匿名化と集約のプロセスは柔軟に対応でき、かつ極めて堅牢でなければならない。同様に、最高広報責任者は、社会に圧倒的に良い結果をもたらす場合であっても、顧客データの利用が組織の評判に及ぼす影響を懸念している。
しかし、ビッグデータを誰もが期待するような成功に導くには、こうした課題を克服し、その商業的な可能性だけでなく、社会に価値をもたらす力についても成功を測り始めなければならない。NGOと民間・公共セクターが一貫した方法で協力できるようになれば、たとえばオープン・アルゴリズム・プロジェクトのように、ビッグデータは新たな流行語として捉えられるだろう。金もうけの手段にとどまらず、社会を揺り動かす力として。
