人工知能（AI）は恐ろしいほどの速さで進歩している。AIが私たちの生活をどの程度向上させたかは議論の余地がある。位置情報を使い、最高のレストランや見どころを探せるのは素晴らしいことだ。しかし同時に、AIは多くの雇用を急速に奪いつつある。よく引用される報告書によると、米国の雇用の驚くべき47％が近く自動化される。別の調査では、人間が日々行っている業務の45％は、現在の傾向が続けば自動化される可能性があると示されている。これらの数字は想像を絶するものだ。記録上、最悪の失業状況は1929年の大恐慌時で、その際も失業者は人口の推定25％だったことを考えると、なおさらである。
私たちの最も最近の著書では、投資銀行の最高財務責任者の事例を紹介した。昨年、彼は従業員数を80％削減するよう命じられた。市販のデジタル技術で、これまで人間が担っていた仕事をこなせるためだ。2017年には、大手銀行が実店舗の支店を過去最多の数だけ閉鎖し、その過程で数千人を余剰人員とした。こうした状況を見ると、人間は自動車が登場する前の馬のようになり始めている。
人間の帝国の逆襲
今後、警鐘を鳴らす論調がますます増えるのは確かだ。しかし、こうしたことは以前にも何度もあった。1963年、J・F・ケネディがこう述べた。「技術のために職を失った年長の労働者と、新たに入ってくる若者が同時に存在している。[…] 労働市場に入ってくる人が多すぎる一方で、あまりにも多くの機械が人々を職から追い出している」。さらにさかのぼると、ドイツで挿絵入りの印刷本が初めて登場し始めた1470年代には、木版彫刻師たちが抗議した。自分たちはもはや必要とされなくなると考えたからだ。
しかし、ここで一つの疑問が生じる。技術の進歩が人間にとって全面的な脅威なら、なぜ今も仕事が残っているのだろうか。実際、私たちの多くは今も働いており、おそらく以前よりずっと懸命に働いている。答えは、機械と人間では得意な作業が異なるということだ。機械はしばしば、人間の知性や感覚、器用さにはかなわない。たとえば、アマゾンの倉庫は自動化されているものの、実際に商品を棚に並べる作業には今も人間が必要だ。
これは肉体労働に限った話ではない。今日のAIをめぐる本当の実情は、人間が介在しなければ機能できないということだ。グーグルには、YouTube動画を見たり新しいサービスを試したりする「評価者」が1万人いると考えられている。一方、マイクロソフトにはUniversal Human Relevance Systemというクラウドソーシングのプラットフォームがあり、検索アルゴリズムの結果確認を含む多くの細かな作業を担っている。AIが不十分なときに人間が対応するという、AIと人間の組み合わせは、当面なくなることはない。実際、必要に応じて人間が介入するこうした仕事への需要は、今後も伸び続けると予想される。「ヒューマンクラウド」は大きく発展する見込みだ。
より緊密な連携
以上のことは、人間が必要とされ続けるという非常に重要な教訓を示している。鍵となるのは、さまざまな活動に人間と機械をどう組み込み、既存の経済的な接点を単に置き換えたり排除したりするのではなく、新たな接点の創出へとAIをどう導くかだ。現時点で、AIが正しい結果を出す確率は85～95％である。一方、人間の正答率は一般に60～70％だ。この点だけを見れば、必要なのは機械だけで、人間は不要ということになる。
しかし、金融や法律サービスのようにデータへの依存度が高い業界では、誤りは許されない。どんなミスも、経済的損失や高額な訴訟という形で莫大な費用につながりうる。機械だけでは不十分だ。さらに、AIが実行できるのは、人間があらかじめ定義し学習させたアルゴリズムに限られるため、誤りの余地は常に残る。ミスが起きても、AIはそれを修正できない。対照的に、人間は問題の解決策を生み出せる。最善の方法は、機械で生産を正確性95％の水準まで行い、人間のエンジニアを加えて、正確性の向上を目指すとともにリスクを軽減することだと私たちは考える。
人間と機械は、これからも協働していくし、協働しなければならない。経営コンサルタント、教育者、政策アドバイザーとして、私たちは皆、最終的に本当に重要なのは、人々が機械とますます緊密に協働できるよう準備することだと強く信じている。
