先進国では、労働者の雇用の混乱への懸念が広がっている。近年の焦点は労働市場の二極化であり、これは中技能労働に比べて高技能・低技能労働の賃金と雇用が上昇する現象を指す（Autor and Dorn 2013、Goos et al. 2014）。二極化を説明するために現れた最有力の説明は「ルーティン化」である。中技能労働者は、情報通信技術（ICT）によって容易に自動化されうる定型的業務を担っており、コンピュータ資本の実質価格が急落したことにより、その結果として顕著な雇用喪失と低調な賃金上昇が生じている（Acemoglu and Autor 2011）。
ルーティン化が二極化の背景にあるという証拠は、米国、日本、そして西欧諸国の複数の先進経済国について文献で示されている（例：Spitz-Oener 2006、Autor and Dorn 2013、Michaels et al. 2013、Goos et. al. 2014、Ikenaga and Kamibayashi 2016）。しかし、これまでのところ、新興市場におけるルーティン化の発生状況についてはほとんど分かっておらず、技術の世界的な普及が新興市場の労働市場を二極化させたのか、あるいは今後させるのかも不明である。新興市場は世界の労働力の相当な割合を抱えており、新興市場におけるルーティン化の雇用、成長、不平等への影響は深刻なものになりうる。それは早期の脱工業化を伴い、所得の収斂を阻害する可能性がある（Rodrik 2016、Berg et al. 2018、IMF 2018）。
新興市場の仕事は、ICTによる自動化にどの程度さらされているのか。二極化の見通しを評価するために、どのような現在の労働市場指標を活用できるのか。近年の動向は、これらの経済における中技能職の減少について何を示しているのか。こうした問いへの答えは、新興市場における教育、産業、公的福祉政策の設計にとって極めて重要である。
新興経済国と先進経済国におけるルーティン化への曝露度
新たな論文で、Benjamin Hilgenstock と私は、こうした問いに答える助けとなる、ルーティン化への曝露度の指標を提案する。ルーティン化への曝露度とは、情報技術による労働の代替リスク（すなわち、労働が置き換えられる危険性）のことである（Das and Hilgenstock 2018）。職業の本質的なルーティン化可能性と、その雇用比率を組み合わせることで、この曝露度指標は、ある国がルーティン業務の労働投入にどれだけ依存しているか、ひいては雇用がどの程度ルーティン化のリスクにさらされているかを測定する。1960年から2015年までの160か国の国勢調査と労働力調査に基づき、世界各地のルーティン化への曝露度に関する新たな事実を明らかにする。そのうえで、新興経済国と先進経済国における曝露度の水準と動態の体系的な違いを浮き彫りにし、それが二極化に与える示唆を導き出す。
第一の知見は、新興市場の労働者は、先進国の労働者と比べてルーティン化への曝露度が著しく低く、1990年から2015年までの四半世紀にわたって低いままであったことである。この知見は、新興市場では生産がより資本集約的ではないという広く支持された見方と整合的であり、新興市場では雇用が手作業的・低技能の業務に集中しており、そうした業務は本質的に自動化に適さない。
第二に、当初のルーティン化への曝露度は、定型的雇用の分布の長期的な変化、ひいては二極化の見通しに関する重要なシグナルを含んでいる。ただし、経済発展の段階によって明確な非対称性が見られる。もともとルーティン化への曝露度が非常に高かった先進経済国では、当初の曝露度が高いほど、その後の曝露度は低くなる。一方、当初のルーティン化への曝露度が低かった新興経済国では、当初の曝露度が高いほど、その後の曝露度の上昇は小さくなる。図1は、1990年以降の曝露度の推移におけるこの顕著な違いを示している。
図1 1990〜2015年におけるルーティン化への曝露度の推移
では、ルーティン化への曝露度のこうした乖離した推移の背景には何があり、それは何を示唆するのか。当初の曝露度が高かった先進経済国では、文献と整合的に、自動化技術の価格低下が、ルーティン集約型の仕事を人件費の安い地域へオフショアリングすることと相まって、ルーティン労働の激しい代替をもたらした。その結果、限界的な業務をより定型的でないものとし、ルーティン曝露度を低下させた。両方の要因が重要である。当初の曝露度がほぼ同等であった国々では、資本価格の下落がより大きかった国ほど曝露度の低下も大きかった。一方、資本価格の下落がほぼ同程度であった国々の中では、当初の曝露度が高かった国ほど、その後にルーティン化への曝露度が低下する傾向があった。
一方、新興市場では、この期間に資本価格がほとんどあるいは全く下落せず、ルーティン化への曝露度の上昇をもたらした他の二つの要因を特定した。すなわち、これらの経済における継続的な構造転換と、貿易のグローバル化である。構造転換は、農業の非定型的な仕事から、ルーティン集約型の製造業・サービス業の仕事へと労働を移動させ（Bárányi and Siegel 2018）、この現象は、先進国から発展途上国へとルーティン集約型の工場・サービス業の仕事を移転させたオフショアリングの急増によって、さらに強まった（Blinder and Krueger 2013、Lian 2018）。これらの知見は二極化に関する文献にとって新しいものであり、先進経済国におけるルーティン化の背後にある、よく研究された要因とは興味深い対照をなしている。
新興市場におけるルーティン化への曝露度の上昇の含意
先進国と新興市場におけるルーティン化への曝露度の推移が非対称であることの重要な帰結は、新興経済国のルーティン化への曝露度が、かつて先進国で見られた水準に向かって上昇することによる、曝露度の世界的な収斂である（図2）。
図2世界各地のルーティン化への曝露度の推移
こうした動向は、新興市場の労働市場の将来にとって何を意味するのか。直ちに言えるのは、新興市場の労働市場が技術的な混乱にますますさらされつつあるということである。先進国の教訓が示唆するのは、ルーティン化への曝露度の上昇が、特に一部の大規模新興市場がすでに生産の自動化を進めている速度を考慮すると、大規模な労働市場の混乱を引き起こす可能性を持つということである。資本コストのさらなる低下は、先進国に業務をオフショアリングするのではなく自動化を促す可能性もあり、新興市場の自動化から生じうる雇用喪失をさらに強める。こうした技術的な動きは、収斂の過程において、先進国よりも早い段階で中技能雇用を侵食し、早期の脱工業化をもたらしうる（Maloney and Molina 2016、Rodrik 2016）。
しかし、本分析は、こうした混乱は近い将来には散発的なものにとどまる可能性が高いことを強調する。すなわち、少数の大規模新興市場の一部の大規模製造業で断続的に発生するものの、少なくとも今後5年間は、マクロ経済的に重要な規模で新興市場の労働市場を混乱させるほどには広がらないと考えられる。これは、ルーティン化への曝露度の上昇それ自体が、資本の相対価格の急落といった明確な金銭的契機なしには雇用喪失を直接引き起こさないためである。また、進行中の（ただし減速している）業務のオフショアリングが、新興市場におけるルーティン労働への需要を引き続き高めている。さらに、アジアの一部の輸出ハブでは賃金の上昇が起きているものの、新興市場全体としては、投資財の価格は今後しばらく抑制された状態が続き、労働やその他の要素費用を大きく上回ると予測されている（Das and Hilgenstock 2018）。
結論
本コラムでは、職業のルーティン強度に関するデータを、雇用の職業分布と組み合わせて国ごとのルーティン化への曝露度を構築し、当初の曝露度が将来の労働市場の動向に対して予測力を持つことを示した。国別の時系列の曝露度データに基づき、本分析は、大規模な労働市場の混乱は差し迫っていないものの、新興市場は構造転換の長期的影響と、ルーティン集約型の仕事の国内回帰（オンショアリング）により、ルーティン化への曝露度、ひいては労働市場の二極化への曝露度を増しつつあることを示唆している。
ルーティン化への曝露度に関するデータベースは、労働市場の二極化を超えた幅広いテーマにも適用可能性がある。初期時点におけるルーティン化への曝露度は後続のショックから外生的であるため、曝露度の国ごとの異質性は、情報技術の技術進歩がマクロ経済成果に与える長期的な因果的影響についての問いに答える上で重要な変動をもたらす。これらのデータは近年、当初のルーティン化への曝露度が、所得の労働分配率（Dao et. al. 2017）、労働力参加率（Grigoli et al. 2018）、中間層の所得（Nakamura 2018）、若年失業（Ahn et. al. forthcoming）に与える影響を定量化するために用いられている。
