若い世代は人工知能（AI）アルゴリズムと触れ合いながら成長していますが、子どもに対するAIおよび関連技術の影響にはほとんど注意が払われていません。
AIは子どもの教育と健康に大きな可能性をもたらす一方で、プライバシーと安全に対するリスクにもなっています。
意思決定者とテクノロジーの革新者は、AIシステムを設計・開発する際に子どもの権利と幸福を優先しなければなりません。AIのカリキュラムを作成し、将来の世代のAIリテラシーとスキルを育む取り組みが行われるべきです。
DataChildFuturesが2019年に実施した研究では、調査に参加したイタリアの世帯の46%がAI搭載のスピーカーを所有しており、玩具の40%がインターネットに接続されていることがわかりました。さらに最近の研究によると、2023年までに、Amazon EchoやGoogle Homeなどの知能音声アシスタントが世界中の家庭に2億7500万台以上設置されると予想されています。
若い世代がAI対応機器とともに成長するにつれ、この技術が子ども、その権利と幸福に与える影響について、より一層の配慮が求められます。
AIの可能性を引き出す
AI搭載の学習ツールやアプローチは、教育分野におけるイノベーションの重要な推進力とみなされることがよくあります。学習と指導の質を高める能力で知られることが多い人工知能は、生徒の知識レベルや、読み直しや課題の優先順位付けといった学習習慣を把握し、最終的には学習に対して個別化されたアプローチを提供するために活用されています。
Knewtonは、ユーザーのニーズに合わせて知識のギャップを特定し、教育コンテンツを選別するAI対応の学習ソフトウェアの一例です。また、アルゴリズムは次のようなMicrosoftの Presentation Translatorの背後にもあり、プレゼンテーションの進行中に60の異なる言語でリアルタイム翻訳を提供します。このソフトウェアは、特に聴覚障害のある生徒にとって学習へのアクセスの向上に役立ちます。AIは、必ずしも常にうまくいくわけではありませんが、採点やフィードバックの作業を自動化するためにも、ますます利用されています。
教育システムにおいて幅広い活用の可能性があることから、Global Market Insightsの予測では、教育分野におけるAIの市場価値は2027年までに200億ドルに達すると示唆されています。
教育だけでなく、AIは子どもの健康の分野でも進歩しています。近年、自閉症の早期発見、子どもの話し声からうつ病の兆候を検出すること、希少な遺伝性疾患におけるAIの役割に関する研究の進展が話題になりました。また、オンラインの捕食者や、グルーミングや児童搾取といった行為を特定することで、子どもの安全を確保するためにAIが導入される事例も増えています。
子どもの福祉に対する課題
AIの前向きな応用例がある一方で、特定の地域では依然としてこの技術に対する強いためらいがあります。IEEEが2019年に実施した調査では、入院中に子どもをAI搭載の看護師に任せることに抵抗がないと答えたミレニアル世代の親は、米国で43%、英国で33%だったことが明らかになりました。対照的に、中国、インド、ブラジルのミレニアル世代の親はAIに対してより前向きで、仮想看護師に入院中の子どもの世話を任せることに抵抗がないと答えた割合は、それぞれ88%、83%、63%でした。AI搭載ロボットを小児外科で利用する場合にも、同様の結果が見られました。
AIの広範な利用に対する懐疑論は、子どものプライバシーと安全に関する議論にも見られます。仮想アシスタントやスマート玩具を含む知能機器によって、機微情報や生体認証データを含む子どもの情報が取得・処理されています。こうしたデータが悪意ある者の手に渡れば、子どもの安全が危険にさらされる可能性があります。
例えば、安全への懸念が高まる中、2017年には、CloudPetsのテディベアが、写真や200万人以上の子どもたちの音声メッセージの録音を含む個人情報が流出するデータ侵害を受けて、店頭から撤去されました。
AIシステムにおいて、少年記録などの子どものデータを用いて将来の犯罪行為や再犯を予測することについても、深刻な懸念が示されています。プライバシーへの脅威となることに加え、市民社会の代表者や活動家は、差別、偏見、不公正な扱いの可能性について警鐘を鳴らしています。
子どもを中心に据えたAIへの道筋
AIが子ども中心のものとなるよう、意思決定者とテクノロジーの革新者は、AIシステムを設計・開発する際に子どもの権利と幸福を優先しなければなりません。UNICEFとOHCHRは、この点について特に積極的に発言してきました。UNICEFは、AI for Childrenプロジェクトの一環として、世界経済フォーラムと緊密に協力し、子どものための人工知能に関する政策ガイダンスを策定しました。このガイダンスには、AI政策およびシステム構築のための一連の提言が盛り込まれており、中でも子どものプライバシーとデータ保護の権利を守ることが含まれています。
世界経済フォーラムは、Generation AIイニシアチブおよび子どもとAIに関するグローバルな基準についての対話の一環として、スマート玩具の学習機会を最大化し、安全や子どもに対するリスクを最小化するため、「Smart Toys Awards（スマートトイ・アワード）」を主導しています。
推計によると、2065年までに、今日小学校に通う子どもたちの65%は、まだ存在していない職業に就くことになります。実践的な観点からは、将来の世代にプログラミングスキルを身につけさせ、十分なAIトレーニングを提供するために、AIを学校のカリキュラムに組み込むべきです。同時に、子どもたちには技術について批判的に考え、関連する脅威や機会について自ら判断できるよう教えるべきです。こうした取り組みはすべての子どもを包含するものであるべきであり、したがってグローバル・ノースとグローバル・サウスの間のデジタルリテラシーの格差の解消を目指すべきです。
子どもたちの最善の利益が、国内および国際的な政策、AI技術の設計と開発に反映され、実行されるようにするため、さらなるグローバルな行動が必要となるでしょう。人工知能が、学習、遊び、発達環境を含め、子どもたちが周囲と関わる方法を変えることは間違いありません。しかし、この変化が善い力となるようにすることは、私たちの責任です。
