アート界では人工知能（AI）の利用が広がっており、AIで制作された作品の中には、オークションで高額で落札されるものもある。
しかし、AIの進歩により、機械と共同でアートを制作することの倫理的・法的な影響に懸念が高まっている。
また、一部のAIツールがアーティストの作品を模倣することから、著作権やデジタル盗用をめぐる疑問も生じている。
一見すると、原色がぶつかり合う中にゆがんだピエロの顔を並べたこのシリーズは、画家の作品のように見える。油絵の具を重ねた筆致や、にじんだ背景が典型的な特徴だ。
しかし、スコットランドを拠点とするアーティスト、ペリー・ヨンソンがタブレットに表示していた画像は、実際には人工知能（AI）で作られたものだった。アート界で広がるトレンドを反映している。
彼は機械学習プログラムを使った。アルゴリズムがテキストの指示を受け取り、データを分析して何千もの画像を生成し、その後、お気に入りの画像を選んで仕上げる仕組みだ。
「ちょっと不気味ですね」と、31歳の彼はある8月の朝、世界最大の芸術祭の喧騒から遠くないエディンバラのカフェで、トムソン・ロイター財団に語った。
「でも、私が気に入ったのは、そこに人間らしさが感じられたことです。実際のアーティストが描きそうなものを探していたんです」と彼は話し、絵を描く能力がなくても、AIのおかげで創作の幅を広げられると付け加えた。
本業は映画制作者のヨンソンは、今年AI生成アートに手を出し始めた。アートの未来や人間と機械の役割をめぐる議論を呼んでいるソフトウェアを試す、クリエイティブ分野の人々の一人だ。
1970年代にアーティストたちがコンピュータープログラミングの可能性を試し始めたところから、今では急成長するビジネスへと発展した。近年、AI生成作品はデジタルアートのコンテストで受賞し、オークションで高額落札されている。
最も有名な例である「エドモンド・ド・ベラミー」は、黒いシャツと白い襟を身に着けた男性のぼやけた肖像画で、2018年にオークションで432,000ドル（373,541ポンド）で落札された。事前の落札予想価格は7,000～10,000ドルだった。
しかし、AIの進歩により、機械と共同でアートを制作することの倫理的・法的な影響に懸念が高まっている。
「まさに無法地帯です」とヨンソンは語り、著作権のある作品を使う際には「ルールを守る」よう努めていると付け加えた。一方で、自分の作品を作るためにAIプログラムが使うデータに権利上の問題がないかを知るのは難しいとも話した。
一部のAIアート生成ツールは、権利で保護された作品を使って画像を大量に収集し、そのスタイルを模倣して新しい作品を作るため、アーティストの間ではデジタル盗用への懸念が高まっている。
例えば、米国と欧州連合（EU）の著作権法はAI生成アートを明確に対象としておらず、AIが創造性を促すのか妨げるのかを問うアーティストもいる。
例えば、雑誌の表紙やポスター、ロゴの制作にAIが使われるケースが増えていることから、AIがいずれアーティストに取って代わることができるのか、あるいは実際にそうなるのかという厄介な問いも浮上している。
数々の賞を受賞した3Dグラフィックスアーティスト兼映画制作者、デビッド・オライリーは、この問題について執筆し、「AIに貢献する人は誰もが、自らの自動化を加速させている」と警告した。
人間の手が生むもの
2020年の世界経済フォーラム（WEF）の調査は、AIによって2025年までに8,500万件の雇用が失われる一方、さまざまな業界で9,700万件の新たな雇用が生まれると推計した。
機械仕掛けの給仕係や人型の医療ロボットから、亡くなった著名人をデジタル技術でよみがえらせることまで、AIの利用拡大は倫理、著作権、プライバシーに関する複雑な問題を引き起こしている。
法の限界が試される最新の分野がアートだ。
ミズーリ州に拠点を置くテクノロジー企業、イマジネーション・エンジンズ社の創業者兼CEO、スティーブン・セイラーは、著作権の申し立てをコンピューターで生成した作品について行ったが、2月に米国著作権審査委員会に却下された。
委員会は、彼の作品について、紫色の花の壁を抜けるように続く、誰もいない線路を描いたもので、「著作権の申し立てを認めるのに必要な人間による創作性を欠いている」と述べた。
アムステルダム大学で著作権法を教えるベルント・ホーヘンホルツ教授は、今後の訴訟では、人が創作上の選択をしたかどうかが争点になると語った。それは「非常に抽象的な判断基準」だという。
アートを作るためにボタンを一つか二つ押すだけ、あるいは「変な帽子をかぶった猿の絵を作って」といった一般的なテキスト指示を出すだけなら、それは創作行為ではなく、EU著作権法の下ではその人を作者とは認められないと同教授は述べた。
一方、非常に具体的な指示を使い、多数の画像を生成してその中から選び、さらに編集を加えた場合には、作者性が認められる可能性があるとホーヘンホルツは付け加えた。
模倣ボット
ホーヘンホルツは、アートのスタイルの侵害や二次的著作物をめぐって、法的な衝突が起こる可能性もあると述べた。
作品が著作権保護の対象となるには、新たな創作物に十分な独創性がなければならない。
サンフランシスコを拠点とするOpenAIのDALL-Eなど、人気の画像生成プログラムは最近、この点について批判を受けている。
こうしたツールは、膨大なデータセットを使った機械学習で訓練される。人間のアーティストがすでに制作した何百万もの画像をシステムに取り込み、出力を改善する。
著作権のある画像がこの目的で使われているかについて、AI企業が正直に説明しているのか、あるいはそもそも把握しているのかを疑問視するアーティストもいる。
OpenAIが7月にDALL-Eのユーザーに生成アートの商用利用を認め、有料サブスクリプション制に移行した際、アーティストのオライリーはこの動きを批判した。
彼はこれを「詐欺」と呼び、Instagramの投稿で、OpenAIは「膨大な人間の創造性」から利益を得ていると述べた。
OpenAIは、DALL-Eの学習データに含まれる何億もの画像は、同社がライセンスを取得したものか、公開されている情報源から得たものだと説明した。
さらに同社は、自らが生成する画像は著作権保護の対象となるべきだと主張し、広報担当者は「これまで存在したことのない、独自でオリジナルな画像」を作っていると述べた。
しかしオライリーは、テクノロジー企業が著作権をめぐる法的不確実性を利用していると語った。
アーティストが自分の作品から利益を得られるようにするには、アルゴリズムの改善に使われるデータを公に監査し、作品を提供するかどうかをアーティスト自身が選べるようにすべきだと、彼は付け加えた。
支援か、排除か？
先週、アーティストのジェイソン・アレンが、米国のコロラド州祭で最高賞を受賞し、論争を巻き起こした。受賞作「Théâtre D'opéra Spatial」はAI生成作品で、金色の窓を背にした3人の人物のシルエットを描いている。
この受賞をめぐり、複数のアーティストがソーシャルメディアで怒りを表明し、生計への不安を示す人もいた。
ヨンソンは、動画制作のための絵コンテ作成など、特定の芸術職は自動化されると考えていると語った。
「時間の問題です」と彼は付け加えた。
一方、エディンバラを拠点とする同業のアーティスト、アレックス・ハーウッドは、AIツールに脅威を感じていないと語った。そうしたツールを試したことはあるが、イラストレーターとして、自分の作品を再現したり、創作過程に伴う感情を伝えたりすることはできないと強調した。
「AIを拒んで線のこちら側にとどまるのか、それとも、これからはそうなるものとして受け入れるのかを決めなければならない、歴史の節目だと思います」とハーウッドは付け加えた。
