心理士、カウンセラー、ソーシャルワーカーなどの「対人援助職」は、人間に関わる領域で働く職業とみなされている。
より肉体労働的な仕事とは異なり、彼らは機械学習やAIの進歩が自分たちの仕事を脅かすとは考えない傾向にある。
この見方や安心感は、すでに時代遅れかもしれないと、2人の専門家は論じる。
AIの進歩に加え、COVID-19によるメンタルヘルスサービスの需要増加を背景に、デジタル技術がこの分野に大きく浸透しつつある。
心理学や、カウンセリング、ソーシャルワークなどの「対人援助職」は、典型的な人間の領域とみなされることが多い。肉体労働や定型業務に従事する人々とは異なり、心理士は一般に、機械学習や人工知能の進歩が自らのキャリアを脅かすとは考えていない。
経済学者の大半も同意見だ。最も広範で影響力のある雇用の将来に関する調査の一つは、雇用の未来オックスフォード大学の経済学者、カール・ベネディクト・フレイとマイケル・オズボーンによる調査で、近い将来に心理学が自動化される確率をわずか0.43%と評価した。この研究は2013年に最初に実施され、2019年に拡充された。
私たちは、職場における人間と機械の相互作用や、社会、科学、技術の間で変化する関係を研究する組織心理学者・社会心理学者である。私たちの分析では、過去4年間にわたり、心理学は自動化できないという考えは、もはや時代遅れであることが示されている。
心理学ではすでに多くの自動化ツールが使われており、AIが大きく進歩しなくても、ごく近い将来に大きな影響が生じると私たちは予測している。
心理士は日々、どのような仕事をしているのか？
これまでの予測では、心理士の仕事には高度な共感力や直感が必要だとされていた。こうした能力が、近いうちに機械によって再現される可能性は低い。
しかし、一般的な心理士の仕事は、評価、見立て、介入、結果の評価という4つの主要な要素から成ると私たちは考える。各要素はすでに、ある程度自動化できる。
クライアントの強みや困難の評価は、主にコンピューターを用いた心理検査の実施、結果の解釈、解釈に基づく報告書の作成によって行われている。
各種状態の診断基準は大きく進歩しており、実務者は意思決定ツリーを広く活用している。
介入は定型的な枠組みに沿って設計され、治療の特定の段階で助言や問題解決を提示するための明確なルール、演習、振り返りが設けられている。
評価は主に、初回評価を再び行うことに等しい。
対人援助職の仕事の多くは、共感力や直感を必要としない。心理学は、人間の実践を機械で再現するための基盤を事実上築いてきた。
現実を認めない専門職？
約4年前、私たちは論文をオーストラリア心理学会の会報に発表し、AIやその他の先端技術が対人援助職にどのような変革をもたらすかを問いかけた。私たちの予測は慎重なものだったが、それでも雇用や教育に大きな影響を及ぼす可能性を指摘した。
いわゆる「強い」AIが登場して人類に取って代わると主張したわけではない。私たちが示したのは、現在存在し、着実に進歩している種類の特化型AIが、対人援助職の仕事の領域に入り込む可能性である。
AIを活用したメンタルヘルスアプリはすでに数多くあり、たとえばCogniantやWoebotがある。こうした製品のいくつかは、多くの心理的な状態への介入における「ゴールドスタンダード」と広くみなされている認知行動療法（CBT）の手法を採用している。
これらのプログラムは通常、人工知能を備えた会話エージェント、つまりチャットボットを使い、利用者が自分のメンタルヘルスを管理するのを助ける対話型のセラピーを提供する。この技術に関する研究では、すでに、大きな可能性が示されている。
しかし、対人援助職の人々の間で、将来に対する私たちの懸念が共有されることはなかった。それでも私たちは、引き続き主張を広く訴え ています。
AIの導入が加速
4年が経ち、この技術の影響は私たちが考えていたよりも早く到来する可能性があると考えている。特に、3つの要因がこの加速を促すかもしれない。
第一の要因は、人間の意思決定能力を再現し（時には上回り）得る自動化システムが急速に進歩していることだ。開発が進むディープラーニング・アルゴリズムや、高度な予測分析システムの登場は、専門職の存在意義を脅かしている。心理学および関連分野の文献に関するビッグデータを利用すれば、AIシステムをクライアントの評価や介入に活用できる。
第二の要因は、顕在化しつつある、経済学者が警告するAIの影響という「津波」だ。AIの影響について経済学者が警告している。情報技術の発展は、まだ広範な生産性向上には結び付いていない。しかし、カナダの研究者アジェイ・アグラワル、ジョシュア・ガンズ、アヴィ・ゴールドファーブが論じているように、多くの分野でAIの予測能力はまもなく人間の判断に勝る選択肢となる可能性が高い。これにより、雇用市場が大きく再編されるかもしれない。
第三の要因はCOVID-19のパンデミックだ。メンタルヘルスサービスの需要は大幅に増加し、LifelineやBeyond Blueなどの危機相談サービスでは、2020年の相談件数が2019年より15～20%増えたと報告されている。パンデミックに関連する精神疾患は、2021年半ばまでピークに達しないと予想されている。
同時に、対面でのケアがしばしば選択肢から外された。2020年4月下旬には、メディケアが助成するメンタルヘルスサービスの半数が遠隔で提供されていた。HeadspaceやCalmのような瞑想・マインドフルネスのアプリでも、ダウンロード数が急増した。
これは、クライアントがテクノロジーを介したセラピーを抵抗なく利用することを示す、さらなる証拠である。少なくとも、効率の向上によって、1人の心理士が対応できるクライアントの数は増えるだろう。
心理士は何人必要になるのか？
これらすべてを踏まえると、ごく近い将来の社会では、人間の心理士が何人必要になるのだろうか。答えるのは難しい。
これまで見てきたように、心理士の仕事の大部分がAIに置き換えられるのはほぼ確実だ。人間の心理士は置き換えられるべきなのだろうか？
この考えに抵抗を感じる人は多いかもしれない。しかし、患者に最良の結果をもたらす治療を用いる道義的責任が私たちにはある。AIを活用した解決策が、より効果的で信頼性が高く、費用対効果にも優れていると分かったなら、導入すべきだ。
政府や医療機関は、近い将来こうした問題に対処する必要が生じるだろう。専門職の雇用、研修、教育に影響が及ぶ。
専門職は対応策の中核を担う必要がある。私たちは心理学と関連する医療専門職に主導的役割を果たし、こうした動向を意図的に無視しないよう求める。
状況を改善するため、具体的な3つの行動を提案する。
メンタルヘルスの評価と治療において人間と機械が協働する方法に関する研究への投資を拡大する。
専門職に就く人々がテクノロジーに関心を向けるよう促す。
専門職の将来像を予測する際、特に雇用の伸び、教育、研修を考えるときに、技術がもたらす影響をより重視する。
