人工知能は自閉症の子どもたちに役立つのだろうか？
ネッド・サヒンは神経科学者で、Brain Powerの創業者でもあり、そう考えている。自閉症の人々の社会的なコミュニケーション能力や対人交流能力をテクノロジーで高められると期待する科学者の潮流の一人だ。
同社は、専門分野に特化したアプリやソリューションで教育業界を開拓しようとする、増加するスタートアップの一つだ。Google ChromebookやApple iPadは、特別な支援を必要とする児童の教室を含め、学校でますます普及している。ある調査をeSchool Newsが報じており、教育分野でのAI利用は2021年までに約50％増加する見通しだという。
こうした規模の成長により、教育技術企業への世界の投資額は過去最高の96億ドルに達した。調査会社Metaariによると、2017年の投資額は2016年の73億ドルから増加した。報告書によれば、学習技術企業のうち10社がそれぞれ1億ドル超の資金を調達しており、その中にはロサンゼルスを拠点とする複合現実の学習企業、DAQRIも含まれる。
現在、投資の大半は消費者向けおよび企業向けの技術に向かっており、学齢期向け製品に注力する企業への投資はわずか13％、高等教育を対象とする企業への投資はわずか8％だ。
自閉症の人々にとって、新たなテクノロジーは学校で能力を最大限に発揮する助けとなるほか、データの評価や、自閉症に関する研究の進展にも役立つ可能性がある。世界保健機関（WHO）は、160人に1人の子どもに自閉スペクトラム症があると推定している。また、米国疾病予防管理センターによると、米国ではその割合は約59人に1人だ。
認知の高まりを受け、さまざまなプロジェクトが始まっている。支援団体のAutism Speaksは、Googleと提携し、自閉症の影響を受ける1万家族のDNA配列を解析することを目指す遺伝学研究プログラムに取り組んだ。Samsungは自閉症の子どもたちがアイコンタクトを取るのを助けるアプリを開発し、一部の家族にタブレットを寄贈した。
Brain Powerは、Google Glassと、状況に応じたフィードバックを提供するさまざまなアプリを使い、自閉スペクトラム症の子どもから成人までに実用的なスキルを教えることを目指している。ゲームのようなアプリはクラウドに接続し、AIを使って子どもや保護者、教師に役立つ情報をすばやく提供する。
アプリの一つ「Emotion Charades」では、自閉症の人が誰かの顔の左右に浮かぶ絵文字を見て、頭を傾け、表情に合うものを選ぶ。同時に、Brain Powerのソフトウェアはゲームの成績やボディーランゲージを自動的に記録し、不安の兆候がないかを確認する。
WHOによれば、自閉症は個人の社会参加能力を制限することがある。そうした道のりを容易にするためにテクノロジーを活用する方法を見つけることは、歓迎されるべきだ。
Brain Powerは、世界経済フォーラムの2019年テクノロジー・パイオニアの一社だ。今年のテクノロジー・パイオニア全社の一覧はこちら。
