SFファンにとって、人工知能といえば、饒舌ながら害のない金色のドロイド、C-3POのようなロボットを思い浮かべるかもしれません。それは、スター・ウォーズのスカイネットを連想させるかもしれません。ターミネーターシリーズに登場する、人類を支配した冷徹で知性を持つコンピューターです。しかしAIは、科学者たちがいつか生み出したいと考えている、人間並みの知能を持つ機械にとどまりません。日常生活のさまざまな作業をすでに支えている、アルゴリズムとテクノロジーの集合体です。
Googleフォトが顔認識を使って人物の画像をまとめるとき、AIの深層学習技術が活用されています。YahooやFacebookなどのサイトで会話するチャットボットにもAIが使われています。Alibabaは深層学習を活用し、ショッピングサイトにアップロードした写真のものと一致するハンドバッグを探します。Siri、Alexa、Cortana、Google Assistantなどのデジタルアシスタントも、情報の提供やタスクの実行にAIを使っています。
進歩は続いています。シリコンバレーで最近開催されたAI Frontiersカンファレンスで語ったGoogle Brainの上級研究科学者ルカシュ・カイザー氏によると、現在、コンピューターは、40％の人が実際に撮影された顔と見間違えるような画像を生成できます。以前、コンピューターがだませたのは約10人に1人にすぎませんでした。「本物の顔に見える写真を生成するまで、あと一歩のところまで来ています」。AIは検索クエリを受け取り、ウェブページを参照して、インターネット上で見つかった人物に関する情報をもとに、その人の伝記などの記事を作成することもできると同氏は述べました。
AI開発に乗り出す企業が増えています。有力ベンチャーキャピタル、Andreessen Horowitzのパートナーであるフランク・チェン氏は、同社が年間に目を通す約1,500社のスタートアップの多くが、2年前からAIに取り組み始めたと述べました。「今では、私たちが見る企業の60～70％が、自らをAIスタートアップと位置づけています」と、同氏はカンファレンスで語りました。チェン氏は、AIの有用性から、データベースと同じようにビジネスのあらゆる場面に浸透すると予測しました。データベースは「汎用性が非常に高く、あらゆるアプリケーションに組み込まれました。AIもまったく同じです」と付け加えました。「AIはあらゆるものに入り込んでいくでしょう」。
チェン氏は、投資家はまもなくAIスタートアップを特に探すのをやめ、すべてのスタートアップが何らかの形でAIを使っていると考えるようになると付け加えました。モバイルテクノロジーやクラウドコンピューティングも同じ道をたどりました。2009年には、クラウドネイティブであることは「新しく、ほかとは違う」ことでした。また、スタートアップはデスクトップから離れ、モバイルファーストを掲げ始めました。「今では、クラウドネイティブでもモバイルファーストでもないスタートアップを見ると、『どういうことですか？』と尋ねます。AIもまったく同じ段階をたどっています」と同氏は語りました。
AIスタートアップ
AIを導入するスタートアップは、医療品の配送にドローンを使うことから、弁護士の法廷準備を支援することまで、幅広い取り組みを行っています。チェン氏によると、同氏の会社は次の企業に出資しています。Ziplineは、ドローンでルワンダ西部などの遠隔地に血液を届けるAIスタートアップです。このサービスは、陸路でのアクセスが難しい地域にとって欠かせません。「トラックが到着する頃には、手遅れになっているかもしれません」と同氏は語りました。現地の医療従事者はアプリで血液型を指定して注文します。30分後、ドローンが空から血液を投下します。ドローンの飛行距離は75キロメートルで、着地点の誤差は5フィートです。チェン氏によると、Ziplineは1日に最大500件の配送を行っており、事業の拡大を目指しています。
Everlawは、弁護士の裁判準備を支援します。裁判の第一歩は証拠の収集です。このスタートアップはAIを使い、弁護士の主張に役立つ文書を探したり、審理無効を避けるために相手方へ送るべき文書を特定したりします。「重要な文書を見落とさないよう、文書を自動的に分類します」とチェン氏は語りました。
Naturaliは中国を拠点とする企業で、AIと音声認識を使い、アプリへのアクセスや利用を迅速化しています。たとえばUberを呼ぶには、スマートフォンのロックを解除し、Uberアプリを開き、目的地を入力し、乗車タイプを選んで予約する必要があります。「スマートフォンに『サンフランシスコのクラウンプラザまでUberを呼んで』と言うだけで、Uberアプリが車を手配してくれたら便利だと思いませんか」と、Naturaliの共同創業者兼最高技術責任者、デカン・リン氏は述べました。「音声インターフェースを使ってアプリを進化させ、音声をタップやスワイプに変換します」。
Voiceraは、会議の生産性向上を目指しています。同社は職場向けデジタルパーソナルアシスタント「Eva」を開発しました。スタートアップの創業者兼CEO、オマール・タワコル氏によると、ビジネス上の共同作業で最もよく使われるのは、インスタントメッセージと電子メールです。しかし会議中、従業員はこのワークフローから切り離され、後続の対応を忘れてしまうことがあります。さらに、「会話の大部分は、どこかに消えてしまいます」と同氏は述べました。Evaはメモを取り、会議の内容を処理して、参加者に要約を送ります。会議に出席した全員にプレゼンテーションのコピーを送るなど、次の対応を指示することもできます。
Shield AIは、戦闘や危機的状況を飛行するドローンを開発したスタートアップです。たとえばドローンは建物をリアルタイムでマッピングして3D地図を作成し、内部にいる人を特定できます。「今日、敵対的な地域では、銃を持った若者を建物の中に送り込んでいます」とチェン氏は語りました。
C3 IoTは、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、AIと機械学習、モノのインターネットという4つの大きな技術トレンドを活用し、企業のビジネス課題の解決を支援しています。たとえば、イタリアのある電力会社がスマートメーターを使って不正を検知するのを支援しました。同国では電力の約3％が盗まれていると、最高データサイエンティストのジコ・コルター氏は述べました。電力を盗むため、電力量計に車のケーブルを巻き付ける人さえいます。「不正が起きる確率と、電力を回収できる確率を予測します」と同氏は語りました。別の事例では、このスタートアップは石油・ガス井を監視し、故障や環境問題につながる可能性が高い井戸を見極めました。
BioAge Labsは、機械学習を使って人々の長寿を支援する、寿命延伸分野のスタートアップです。「血流中から、死亡率を予測する指標となる小分子を探します」と、同社に出資したチェン氏は述べました。「機械学習を通じて、寿命を延ばす助けとなる可能性がある創薬対象の分子を特定しました」。
Airwareは、鉱業などの業界にサービスを提供するドローン解析スタートアップです。たとえば鉱山の所有者は多くの安全規則を守る必要があり、その一つに、車両を誘導する道路標識として岩を使うという規則があります。岩の高さは、車両の最も大きな車輪の2倍でなければなりません。通常、鉱山の所有者は人を派遣して岩の高さを測ります。Airwareはドローンで画像を分析し、高さが足りない岩を特定することで、この作業を簡素化します。また、道路の勾配を分析し、燃料を節約するために運転手へ別のルートを勧めることもできます。
