人工知能はすでに、驚くほど多様なコンテンツを生み出せる。AIは、絵を描き、音楽を作曲し、そしてミュージカルを作り上げることができる。また、映画や鬱屈した詩、実にひどいスタンダップコメディを書くこともできる。だが、AIは自らが生み出したものを所有するのだろうか？
たとえば、GoogleのAIは、人間がこれまで聞いたことのない音を作り出すことに成功した。2種類の楽器の特徴を組み合わせ、ミュージシャンが試行錯誤できるまったく新しい道具の幅を広げたのだ。同社のDeepDreamは、高値が付くサイケデリックなアート作品も生成できる。昨年は、2点が8,000ドルで売れ、その収益は画像の所有権を主張したアーティストに渡った。
現状、米国ではAIが創作した作品に著作権を与えることはできない。米国著作権局の現行方針では、人間が著作者ではない作品の申請は却下されるが、この方針は法令上明確に定められていない。アイダホ大学法学教授で、スタンフォード大学インターネット・社会センターの客員研究員でもあるアンネマリー・ブライディによると、米国著作権法には人間による著作を実際に求める規定はない。それでも「裁判所は常に、著作者であることは人間に固有のものだと考えてきました」と彼女は述べる。
マスロン法律事務所の知的財産弁護士で、スタンフォード大学ロースクールのフェローでもあるエラン・カハナは、AIに著作者としての資格を与えるべきではないと考えている。知的財産法が存在する理由は、「他者による利用を防ぎ、所有者が利益を得られるようにすることです。AIにはそうした必要性がありません。AIは、そうした種類のコンテンツを生成するためのツールです」と説明する。彼はこの考えを、スペルチェック機能を使うワープロソフトになぞらえる。文章を書いていてスペルミスをし、コンピューターがそれを修正したとしたら、完成した文章の著作権は誰にあるのか。「明らかにコンピューターではありません」とカハナは冗談めかして言う。「コンピューターは、あなたの文章を所有していません。」
AIは、他者の知的財産権を侵害する可能性があるため、厄介な問題も引き起こす。創作物が機械学習に基づく場合は、特にそうだ。機械学習とは、AIが与えられたデータから自ら学習する技術である。創作の基礎となる入力、つまりデータが他者によって作られたものなら、そこから生まれた作品の所有者も、その人であるべきではないだろうか。また、AIが独立して作品を生み出したとしても、本当に独創的な作品といえるのだろうか？
その好例が、オランダ人画家レンブラントの作品を模倣するよう設計されたAIだ。「The Next Rembrandt」プロジェクトは、「巨匠をよみがえらせることはできるのか」と問いかける。このAIは、何百点もの絵画のデータを入力して訓練され、オランダの巨匠の様式で独自の作品を生み出す。だが、その作品の所有者はレンブラントなのか、データを集めた人なのか、それともAI自身なのだろうか？
ブライディによれば、ここで重要となるもう一つの法的問題は、著作権侵害の責任を誰が負うかだ。「当然ながら、ソフトウェアを訴えることはできません」と彼女は述べ、現行法の下では、侵害を引き起こしたコードのプログラマーまたは所有者が責任を負う可能性が高いと結論づける。カハナも同意し、「所有者であるあなたが、他者の権利侵害を引き起こすツールを使ったとして非難されるでしょう」と述べる。
将来、AIの知的財産がどう扱われるかを考える手がかりとして、現在カリフォルニア州で進行中の裁判を見てみよう。ただし、AIではなく動物が関わる事件だ。
ナルトという珍しいニホンザルは、2011年、英国人写真家のカメラを手に取り、自撮りをしたように見える写真を撮ったことで一躍有名になった。写真家のデビッド・スレイターは、カメラを手にしたのもシャッターを切ったのも自分ではないにもかかわらず、見事な写真の著作権は自分にあると主張する。撮影の準備をしたのは自分だから、写真は自分のものだという。
サンフランシスコの裁判所は米国著作権局の見解に同意し、著作権保護には人間による著作が必要だと判断した。そのため、ナルトは自ら撮影した写真を所有できない。現在、この判決は控訴審で争われており、動物の倫理的扱いを求める人々の会（PETA）は著作権がナルトに帰属すると主張している。彼らは断言している。「実務上も定義上も、あらゆる意味で、彼［ナルト］が作品の『著作者』です」と。裁判は継続中だ。
サルがそうではないのと同様、AIを法的人格として認める何らかの枠組みを作らない限り、AIに著作権を与えることはできない。「その段階に至るまでには、まだ長い道のりがあります。そこにたどり着けるかどうかも分かりません」とブライディは述べる。近い将来に最もありそうな解決策は、AIの所有者に著作権を与えることだろう。これは、雇用主が従業員の生み出した成果物を自動的に所有するのと似ている。
AIの高度化と複雑化が進むにつれ、AIが生み出す成果物も増えていくだろう。それは科学、技術、医療の分野に大きな恩恵をもたらすだけでなく、創作の領域にも恩恵をもたらす。こうした厄介な所有権の問題を今解決しなければ、あらゆる産業への恩恵の提供が遅れるおそれがある。法律は現代社会の現実に適応する必要があり、その対応は急がれる。
