ロボット労働力の台頭
統計が自動化の可能性を明確に示している以上、その流れに異を唱えるのは難しい。最新の証拠は、中国の工場からもたらされた。東莞市にあるその工場は最近、人間の従業員の90％を機械に置き換えた。その結果、生産性は驚異的な250％向上し、不良品は大幅に80％減少した。
長盈精密技術有限公司の工場では、かつて携帯電話の製造に650人の人間の作業員が必要だった。現在、工場は10の生産ラインで24時間稼働する60台のロボットアームによって運営されている。同社に残っている従業員はわずか60人で、そのうち3人は生産ラインの点検と監視を担当し、残りはコンピューター制御システムの監視を任されている。人間が担わない残りの作業は、すべて機械の頼もしい手に委ねられている。
工場の総経理、羅偉強氏によると、従業員数はわずか20人にまで減る可能性がある。自動化によって実現した効率性を考えれば、他の工場がこれに続く日もそう遠くないだろう。
従業員の職の喪失
しかし、この効率性には代償がある。私たちの仕事だ。実際、オックスフォード大学とオックスフォード・マーティン・スクールが共同で実施した調査によると、「[…]米国の仕事の47％は、今後20年以内に自動化される『リスク』にさらされている」。
しかも、影響を受けるのは工場の仕事だけではない。ロボット工学と人工知能（AI）が進歩するペースを考えると、機械はまもなく、さまざまな業界の業務を引き継ぎ、人間と同等、あるいはそれ以上にこなせるようになるだろう。自動化が避けられない未来のごく初期にあたる今でさえ、すでに駐車違反の異議申し立てを弁護できるロボット弁護士や、人間の医師と同じように診断を下せるAI、ロボット「ジャーナリスト」、さらにはAIセラピストが登場しており、患者から必要な個人情報を聞き出す能力では、人間の同業者を上回ることもある。
自動化時代に人間の雇用が将来どうなるかという不安は、すでに明らかになっている。機械は今後も、仕事の能力をますます高めていくだろう。幸い、政府や民間組織はこの問題に真剣に取り組み、広範な雇用喪失に対処するための解決策をいくつか考案している。
その一つがユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）だ。国民全員が、ほかの手段で得る収入に加えて、無条件に一定額の給付を受け取る制度である。インド、カナダ、フィンランドなどの国では、すでに試験的な導入が始まっており、これまでのところ有望な結果が得られている。UBIが自動化による広範な雇用喪失に正面から対処できるかどうかを判断するには時期尚早だが、移行を進めるうえで、最終的には人々の力を引き出す経済政策となる可能性がある。
