あらゆる変革的な潮流と同じく、人工知能（AI）の台頭は大きな機会と重大な課題の両方をもたらす。しかし、最も深刻なリスクは、最も頻繁に議論されているものとは限らない。
マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）の新たな研究によると、AIには経済全体の生産性を大幅に高める可能性がある。移行コストや競争の影響を考慮しても、2030年までに総生産額を約13兆ドル押し上げ、世界のGDPを年率約1.2%増加させる可能性がある。これは、1800年代の蒸気動力、1900年代の工業生産、2000年代の情報技術など、過去の汎用技術がもたらした経済的影響に匹敵し、あるいはそれを上回る規模だ。
AIをめぐって最もよく語られる懸念の一つは、知能を持つ機械が新たに生み出す仕事よりも多くの仕事を奪うのではないかという見通しだ。しかし、MGIの研究によると、AIの導入は長期的には純雇用に大きな影響を及ぼさない可能性がある。この分野への追加投資は、2030年までに雇用を5%押し上げる可能性があり、創出される富が労働需要を高め、雇用をさらに12%増加させることも考えられる。
全体としては前向きな見通しだが、すべてが好材料というわけではない。たとえば、AIの恩恵、とりわけ生産性への効果が実感されるまでには時間がかかる可能性がある。実際、MGIの研究では、AIの成長への寄与は、今後5年間よりも2030年時点で3倍以上大きくなる可能性が示されている。
これは、いわゆる「ソローのコンピューター・パラドックス」と一致する。生産性の向上が技術の進歩に遅れて現れるという、デジタル革命期に顕著だった現象だ。その一因は、導入当初、経済が高い実施コストと移行コストに直面することにある。AIの経済的影響を推計する際、こうしたコストは見過ごされがちだ。MGIのシミュレーションによると、5年間ではこれらのコストが潜在的な総利益の80%に達するが、2030年までにはその利益の3分の1に低下する。
AI革命でより懸念される可能性があるのは、その恩恵が公平に分配されないと見込まれることだ。そこから生じる「AI格差」は、すでに経済的不平等を助長し、競争を損なっているデジタル格差を深めるだろう。こうした格差は3つの領域で生じる可能性がある。
第一の格差は企業間で生じる。AI技術を全面的に導入する革新的な先進企業は、現在から2030年までにキャッシュフローを倍増させる可能性があり、そのためには大幅な人員増が必要となるだろう。こうした企業に対し、同じペースでAI技術を導入する意思や能力のない企業は、大きく後れを取る。実際、AIをまったく導入しない企業は市場シェアを失い、キャッシュフローが20%減少する可能性があり、人員削減を迫られかねない。
第二の格差はスキルをめぐるものだ。AI技術の普及は、労働需要を移し、自動化やプラットフォームへの外部委託が比較的容易な反復作業から、社会的な対人能力や認知能力を要する業務へと向かわせる。MGIのモデルによれば、反復作業が多くデジタル技術の知識が乏しい職種が、全雇用に占める割合は約40%から、2030年までに約30%へ低下する可能性がある。一方、非反復的な業務を伴う職種や高度なデジタルスキルを要する職種の割合は、約40%から50%超へ上昇すると見込まれる。
この変化は、賃金格差の拡大につながる可能性がある。こうした分野の所得が増えるにつれ、賃金総額の約13%が、高度なデジタルスキルを要する非反復的な仕事へ移る可能性がある。反復作業やデジタルスキルの低い職種の労働者は、賃金の停滞や低下に直面し、賃金総額に占める割合が33%から20%に低下することも考えられる。
国の間に生じる第三のAI格差はすでに明らかで、さらに広がる見通しだ。主に先進国のうち、AIのリーダーとしての地位を確立する国々は、現在と比べて経済的利益をさらに20～25%獲得する可能性がある一方、新興国が得られる上積みは5～15%にとどまる可能性がある。
先進国は、これまでのデジタル技術の導入がより進んでいるため、AI導入で明らかな優位に立つ。また、生産性の伸び悩み、高齢化、比較的高い人件費という、AI導入を促す強い動機もある。
これに対し、多くの開発途上国ではデジタルインフラが不十分で、イノベーションや投資の能力が弱く、スキルを持つ人材の基盤も薄い。さらに、低賃金が意欲をそぐことや、生産性を追い上げる余地が大きいことを考えると、こうした国々がAI導入で先進国に追いつくのは難しそうだ。
こうしたAI格差の発生や拡大は避けられないものではない。特に開発途上国は、デジタル基盤を強化し、AI導入を積極的に促す先見性のあるアプローチを選ぶことができる。また、職場で変化するニーズに応えるため、企業はスキルの低い人々の教育水準向上と継続的な学習を支援するうえで、より積極的な役割を果たせる。
さらに、こうした格差は必ずしも悪い変化とは限らない。業績の高い企業へ資源を再配分すれば経済はより健全になり、各国に新たな競争優位をもたらす可能性がある。対して他国に。
しかし、こうした格差がもたらすリスクを過小評価してはならない。AI革命を実りあるものにするには、長期的な利益の前に短期的な痛みが伴うため、展望と粘り強さが欠かせない。その痛みが、AIの恩恵の不平等な分配への不満が募る状況下で生じれば、本来なら生産性の向上、所得の増加、雇用を押し上げる需要という好循環を生み得る技術に対する反発を招く恐れがある。
