飢饉によって約7,500万人が死亡した20世紀には。しかし、ここ数十年で飢饉はほぼ姿を消していた。ところが今、突然、再び発生している。2月下旬、南スーダンで飢饉が宣言され、最近では飢饉への警告がソマリア、ナイジェリア、イエメンにも出された。
さらに1月、飢饉早期警戒システム（FEWSNET）は、飢饉や人道危機の予測を目的に1985年に設立された米国政府出資の組織だが、紛争や災害の影響を受けた7,000万人が世界各地で2017年に食料援助を必要とすると推計した。この数はわずか過去2年間で約50％増加している。
緊急食料援助を必要とする人々がこれほど急増しているのはなぜだろうか。また、世界で貧困と飢餓が減少している時代に、互いに関係のない4カ国で突然、飢饉の危機に直面しているのはなぜだろうか。
飢饉とは何か
飢饉とは、多くの人々が十分な食料を得られず、広範な栄養不良や死亡につながる極端な事態である。こうした死亡の原因は、餓死よりも感染症のほうが多い。深刻な栄養不良によって人間の免疫機能が損なわれるためだ。その結果、はしかのような致死性の病気だけでなく、下痢のようなありふれた症状にもかかりやすくなる。幼い子どもはとりわけ脆弱である。
専門家の間では、飢饉を定義する3つの特徴について、現在では見解が一致している。
- ある集団の世帯の少なくとも20％が、対処する手段がないまま極度の食料不足に直面している。
- ある集団の子どもの少なくとも30％が急性栄養不良に陥っている。つまり、身長に比べて体重が危険なほど低い。そして
- 死亡率が人口1万人あたり1日2人を超えている。比較すると、現在のサハラ以南アフリカにおける危機のない状況での死亡率は約0.3人である。
飢饉の影響を受けた人々は、広範な飢餓、資産の喪失、社会的支援ネットワークの崩壊、苦境を逃れるための移住、困窮など、ほかの影響も受けることがある。
大規模な飢饉が最後に起きたのは、アフリカの角で1984～85年と1992年、そして北朝鮮で1990年代半ばだった。それ以降に発生した大規模な飢饉は、2011年にソマリア南部で起き、25万人の命を奪った壊滅的な危機のみである。
人為的な緊急事態
長年、専門家は飢饉の原因は食料供給の不足だと考えていた。ところが1981年、経済学者・哲学者のアマルティア・センが『貧困と飢饉：権原と剥奪に関する試論』を発表し、実際には食料が存在していても、一部の集団がそれを入手できない場合に飢饉が起きることを示した。今日、多くの人は飢饉は主にアフリカで発生すると考えているが、20世紀に最も多くの命を奪った飢饉は、ヨーロッパ（ウクライナ）とアジア（中国）で起きた。
今日、飢饉の発生には、ある程度、人間が関与していることが認識されている。一部の分析者は、飢饉は作為または不作為による犯罪だと主張する。危機が全面的な飢饉に悪化するかどうかは、人間の判断と行動によって決まるからだ。また、飢饉を引き起こした人々に責任を負わせなければ、飢饉を根絶できないとも論じている。
飢饉には通常、複数の原因がある。干ばつなどの気候要因、急激なインフレなどの経済的ショック、暴力的な紛争やその他の政治的要因が含まれる。根底にある要因によって一部の集団が脆弱になっていると、その影響はより深刻になる。
飢饉による死亡は、紛争や避難によってさらに増えることがある。食料へのアクセスを意図的に断つことは、しばしば戦争の手段となる。南スーダン、ナイジェリア北東部、イエメン、ソマリアで飢饉の危機が長期化した暴力的な紛争のさなかに起きているのは、偶然ではない。
たとえば、2011年のソマリア飢饉は、深刻な干ばつ、食料価格の急騰と購買力の壊滅的な低下、そして紛争によって引き起こされた。これらは、長期にわたる環境悪化、農業や牧畜による生計の機会の減少、中央政府の不在に加わって起きた。
紛争当事者の一つであるアル・シャバブは、米国などが外国テロ組織に指定した武装集団だった。アル・シャバブは人々の移動や市場へのアクセスを統制し、多くの人道支援機関を締め出したり、直接脅迫したりした。
国外の援助国政府はテロの脅威の封じ込めを優先し、盗難または転用された援助物資がアル・シャバブの手に渡った場合は、犯罪行為として扱うと警告した。こうした政策により、人道支援機関が飢饉の影響を受けた人々を支援することは極めて困難になった。
こうした人為的要因が重なり、飢饉の宣言を受けて対応が強化されるまで、十分な予防策や対応策は阻まれていた。その時には、飢饉による死者数はすでにピークに達していた。当然ながら、ソマリア社会で最も周縁化された人々が最も大きな被害を受けた。
紛争や干ばつなどの自然災害が再び脆弱な地域で重なり合っているため、今日、飢饉が繰り返し起きている。危機が繰り返される間の回復期間が短くなり、気候変動も一因となって、ますます多くの人々が脆弱な状態に置かれている。
より優れた早期警戒システム
飢饉は、観察し予測できる累積的な過程から生じる。つまり、時宜を得た公的な行動によって防ぐことができる。
FEWSNETなどの早期警戒システムは、農業生産や降雨の傾向、商品市場と価格の動向、紛争を監視する。また、危険にさらされている人々の食料へのアクセス、栄養不良や死亡率、労働を目的とした移住の動向も追跡する。
政府や人道支援機関は、この情報を活用して飢饉を防いだり、影響を抑えたりできる。1950年代以降、食料援助は飢饉への対応における主要な手段となってきた。食料の生産国が危機にある国へ食料を輸送し、世界食糧計画などの人道支援機関が、被災した人々に届ける。
現在は、危機に対処し、その後の復興を支えられるよう、人々の生計を守ることにも、より注意が払われている。現金給付が主要な援助形態となっているが、米国政府も食料援助を行っている。
すぐに食べられる治療用食品は、ピーナツ、油、砂糖、粉ミルクを主原料とする高エネルギーのペーストで、急性栄養不良の子どもの治療を大きく改善した。他分野での取り組みも、水や保健医療を含め、人道支援コミュニティが飢饉を防ぎ、対応するうえで役立っている。
時機を逃さない行動
それでも、飢饉や食料アクセスの危機が予測されていても、政府、援助国、人道支援機関が未然に防げないことは多い。「早期警戒・遅い対応」問題として知られるパターンだ。過失や官僚的な惰性が原因の場合もある。より多くの場合、政治的な理由があるか、武力紛争によって被災した人々へのアクセスが妨げられている。また、援助国の政策によって、政治や安全保障上の理由から支援先が制限されることもある。
現在、状況は切迫している。近年、人道援助の予算はニーズに追いついていない。
被災国や援助国の一部の政府は、この問題に対処するため責任ある準備を進めている。一方、そうしていない政府や、明確な方針を示していない政府もある。米国は現在の危機に対応しているが、トランプ政権は対外援助を含む多くの分野で大幅な削減を提案している。
十分な資源があっても、必要とする人々に届けるために、さらに取り組まなければならない。危機が飢饉に悪化する前にアクセスを確保するための方策を整える必要がある。各国政府、さらには反政府勢力も、国際人道法への取り組みを新たにすべきだ。同法は、紛争に巻き込まれた民間人に支援を受ける権利を保障し、食料を戦争の武器として使うことを明確に禁じ、紛争の予防と解決に向けた取り組みを支援する。早期警戒に基づく時宜を得た行動は、大規模な危機を回避し、資源と命を救うことができる。そのためには政治的な決意と絶え間ない警戒が必要だ。
