雪の降る日曜日、コーヒーをゆっくり一杯楽しみながら、2015年に起こることを先読みする時間です。とはいえ、恒例に従って、まずは2014年の主な予測を振り返り、実際に何が実現したかを見てみましょう……
2014年の予測を振り返ると、「クラウドはビジネスのためのもの――クラウドは俊敏性とビジネスイノベーションを可能にする」という予測は、明らかにその大半が的中しました。何より、顧客との議論がクラウドからビジネスの俊敏性へと発展しなかったことは一度もありません。実際、クラウド戦略について考えすぎるより、クラウドが自社のビジネス戦略にどう適合するかを考えることを常に勧めています。
言うまでもなく、「セキュリティとプライバシーへの対応は、クラウドコンピューティングへの信頼構築の鍵」という点も重要でした。多くの人はオンプレミスのほうが安全だと考えていますが、それは多くの場合、誤りです。それでも、セキュリティは重要であり、対処する必要があります。しかし、インフラ要素（ sapdatacenter.comを参照）に加え、ハイブリッド環境でどのデータがどこに存在するかという問いは、さらに重要です。すべてをクラウドに移せばよい、などと言うのは、代替手段のないベンダーだけでしょう。
次に挙げるのは「ハイブリッドクラウド――重要なのは組み合わせ」です。企業は、ベンダーをあまりに多く利用すると混乱が生じることに気づき始めています。その問題が見えるようになるのは、たいていCOOやCIOのレベルです。個々の事業部門は仕事を進めるために、クレジットカードを使って判断する力を持ちたいと思っていますが、これはあまりに短期的な見方です。その代償は少し後になって支払うことになり、責任を負うのは自分です。したがって、うまくいっているものを維持し、より迅速なイノベーションが必要な分野に追加し、クラウド、プライベートクラウド、オンプレミスを含む一貫したハイブリッド戦略を持つことが重要です。持続可能な将来を目指す企業では、この点が実現してきました。
ネットワークとプラットフォームについては、明らかに私の予測は外れました。重要ではないからではなく、デジタルトランスフォーメーションをより速く進めなければ自社が破壊的変化にさらされると、いまだに理解していない企業が多すぎるからです。また、自社の顧客だけでなく、その顧客の顧客についても、より深く理解する必要があります。とはいえ、2015年には起こるかもしれません……
それでは、来る年、2015年の予測に移りましょう。
1. デジタルトランスフォーメーション
テクノロジーが破壊的変化をもたらすことは明らかです。だからこそ、デジタルトランスフォーメーションについて語る必要があります。進み続けるデジタル化と変化する消費者ニーズの組み合わせを原動力とするデジタルトランスフォーメーションとは、新しいテクノロジーを使ってビジネスを大きく改善することです。これには、新たな機会を活用することに加え、既存のビジネスを効果的に変革することも含まれます。
デジタルトランスフォーメーションとは、新しいテクノロジーを使ってビジネスを大きく改善することです。デジタル化が進み、消費者ニーズが変化し続けるなか、あらゆる企業がこの課題に直面することになります。
「自らを破壊的に変革するか、さもなければ破壊されるか」――つまり、デジタル化が進み顧客ニーズが変化する時代に、テクノロジーを使ってビジネスを大きく改善する方法は、すべての企業が直面する課題です。デジタルトランスフォーメーションを通じて破壊的変化を乗り越え、事業を継続するには、イノベーションの機会を生み出す適切なテクノロジー、リーダーシップ戦略、ベストプラクティスが必要です。
そして、「今日の意思決定者は、新たに生まれ進化するデジタル対話に加わらなければ、時代遅れになる」ということは明白です。テクノロジー主導の世界で破壊的変化のペースが速まるなか、デジタルトランスフォーメーションをうまく進めることが成功への道です。このため多くの企業が共創アプローチを採用しています。迅速に成果を上げ、持続可能な方法で変革を管理できるからです。
2. モノのインターネット――もちろん、そうです
モノのインターネット（IoT）は、機械や日常的な物をインターネット経由で接続するという構想として始まりました。「モノのインターネット」という言葉は間違いなく過剰に注目されていますが、本質は変わりません。認めるかどうかにかかわらず、現実に起きているのです。
重要なのは、それにどう対応するかです。モノのインターネットの活用事例はあらゆる場所に当てはまり、ビジネスの変革と競争優位の獲得に役立ちます。いずれも、ビジネスの監視、分析、自動化をリアルタイムで実現します。
モノのインターネットが世界最大のデバイス市場になるという見方にも、賛同の声が聞かれます。多くの人が今なお「インターネットにつながる冷蔵庫」を例に挙げたり、少し進んだ例としてスマートフォンで調節できるサーモスタットを考えたりしていますが、本当の成長は、製造されるほとんどの「モノ」に組み込まれるセンサーによってもたらされ、企業はその状態を監視・制御できるようになります。
さらに、これは製品中心のアプローチからサービス中心のアプローチへの移行を促します。この移行は、重要な差別化要因となるでしょう。デバイスから絶え間なく届くデータストリームと、その周囲に構築されるサービスの組み合わせにより、管理、運用、拡張を軸とするビジネスモデルが生まれます。それは単に販売するよりも優れたものとなるでしょう。
コンテンツそのものがビジネスとなる時代に入ります。コンテンツは、ビジネスプロセスの拡張からビジネスそのものへと発展し、多くの人が好むサブスクリプションエコノミーにもよく適合します。顧客は、中央で提供されるデータを利用・活用する権利を求め、その周囲に作られたサービスから価値を得ようとします。特に、スマートフォンが暮らしのリモコンとなり、あらゆるものが手元で利用できるようになった今、その傾向は顕著です。
3. ビッグデータと消費者データの融合
多くの企業は、直接の顧客とのやり取り、すなわち企業間取引（B2B）こそ、最も最適化すべき領域だと考えています。しかし、残念ながらあまりにもしばしば忘れられているのは、自社の顧客の顧客についての知識こそが差別化をもたらすということです。デジタルトランスフォーメーションの時代には、かつて企業全体とそれに伴うリソースが必要だったことを、2人の優れた人材が実現できるため、多くの破壊的変化が起きてきましたし、今後も起きるでしょう。つまり実際には、企業間取引から消費者へとつながる世界（B2B2C）にいるのです。
そして生き残るには、この機会を捉える高度な分析能力が必要です。私たちが目にしている、文脈情報に富む世界では、状況を察知して対応する機会が生まれ、ユーザーに警告を出して適切な対応を可能にします。消費者はより大きな主導権を持つようになり、その周囲のデータを分析することが差を生みます。最終的には、「サービスとして」のアプローチが従来の「製品販売」型を上回ります。ですから、今すぐビッグデータ計画を立てるのが賢明です。
4. 真のクラウドはハイブリッドクラウド
モバイル、ビッグデータ、ネットワーク、クラウドの融合は今後も続き、イノベーションの速度を高めるでしょう。柔軟性が増し、「クラウドによって強化された」環境が実現します。しかし企業は、パブリッククラウド戦略を見直す必要があります。雨後の筍のように増えるポイントソリューションは、混乱とコストを増やし、全体的なビジネス戦略から切り離されていることも少なくありません。もちろん個々の事業部門には利点がありますが、それは短期的なものにすぎません。そして、近い将来に「あらゆるものをクラウドに」ということはあり得ません。
ソリューションが適切に連携して機能しない場合に企業がどのような代償を払うのか、COOたちに尋ねてみてください。重要なのは、クラウド戦略をビジネス戦略に確実に沿わせ、異なる導入モデルにまたがるビジネスのベストプラクティスを確立することです。この状況は今後もかなり長く続くからです。さらに、導入モデルも、そこで使われるテクノロジーも、達成すべきビジネス成果に比べれば二次的なものとなります。
現実は現実です。顧客はベンダーの速度ではなく自分たちの速度で利用したいと考え、選択肢を求めています。つまり、顧客が管理するオンプレミス環境、インフラの一部や業務を外部に委託するマネージドプライベートクラウド、そしてパブリッククラウドサービスを適切に組み合わせることが重要です。顧客は場当たり的な支出から脱却し、より一貫性のある、統合されたソリューション群とプラットフォームのアプローチへと移行するでしょう。
5. ビジネスの文脈におけるコラボレーションが「ソーシャル」を上回る
ソーシャルは忘れてください。シリコンバレーで大々的なマーケティングを展開していた人たちでさえ、力を弱めています。顧客の言葉を引用しましょう。「あの設定ではうまくいかない……単なる別のツールで、チャットがいくつかあり、思考の流れがもう一つ増えるだけ。役に立たない」。
重要なのは、どれだけ統合され、どれだけビジネスの文脈を提供できるかです。ビジネスを最適化するための業務パターンを見つける必要があります。特に、単純な段階的手順に従わないコラボレーションの部分は、最適化の大きな源泉です。
市場は学習を重ね、人々がいかにネットワークにつながれた状態で暮らすかが明らかになっています。人々はどこでも働き、どこからでも社会とつながり、どこでも消費者として行動したいと考えるでしょう。テクノロジーによって、あらゆる場所で、ほぼあらゆる用途にデバイスを使えるようになるからです。人々が互いに協力し、コミュニケーションを取る方法への需要が高まっています。私生活での行動の例は、ビジネスにも浸透してきました。共有がより気軽になっただけでなく、企業の枠を越えて、サプライチェーン全体と顧客との連携を改善する必要もあります。
6. 予測分析がビッグデータを主導する
リアルタイムだけではもはや十分ではありません。データを分析してパターンを見つけ、「次に何が起こるか」を予測することは、成功の度合いに大きな影響を及ぼします。データ主導のイノベーションと意思決定支援は、イノベーションを加速し、顧客にとって重要なことに適切に注力するための鍵となります。
単にシステムにデータを入力し、後で分析する方法ではなく、より良い判断を下せるようソリューションに導かれるべきです。驚くべき分析能力に支えられ、思いつく限りのあらゆるビジネス上の質問を投げかけられます。その結果、システムが予測機能を通じてユーザーを支援し、より迅速で自動化されたビジネス上の意思決定を可能にし、ビジネス運営をシンプルにします。
要するに、トランザクション基盤はデジタル企業に対応できる状態でなければなりません。つまり、すべての取引をリアルタイムで処理できるだけでなく、必要なデジタルトランスフォーメーションに対応し、そのために設計されたソリューションによる新たな支援の形を実現できるよう、あらゆる情報を細かな粒度で提供できる必要があります。
データ量、とりわけデバイスが生成するデータ量が大幅に増えるにつれ、企業は企業内外にある膨大な構造化・非構造化データを分析し、状況を察知して対応する必要があります。パターンを発見・定義し、ノイズを防ぐフィルターを適用し、最終的に予測可能にすることが大きな課題であり、新たなサービスの創出を促すでしょう。
7. モバイル・ウェアラブル技術がビジネスを変革する
モバイル・ウェアラブル技術は、ファッショナブルで実用的なものになっています。ビジネスでも活用事例は増えるでしょう。モバイルの活用はビジネスプロセスの変革を促進し、私たちが知る従来のビジネスプロセスと切り離せない関係にあります。より大きなアクセスを可能にし、自由とつながりをさらに広げます。2020年までに500億台の接続デバイスが見込まれるなか、その役割はさらに拡大しています。ほとんどのソリューションはモバイルファーストで構築されており、その多くは今やモバイル専用です。
今日、人々はモバイルからデスクトップまで、さまざまなデバイスや環境で毎日インターネットを利用しています。消費者向けアプリの速度とシンプルさにも慣れています。特にビジネスユーザーは、業務用ソフトウェアにも同じ使いやすさを期待するようになりました。
さらに、人々が使う消費者向けアプリは、モバイル、タブレット、デスクトップ上で企業向けアプリと並んでいます。今日、仕事中に私的なことや消費者としての活動をすることと、自宅で仕事関連のことをすることの境界が曖昧になっているからこそ、モバイルのユーザー体験が利用拡大の鍵となります。
モビリティの未来には、3つの主要なトレンドがあります。モバイルアプリケーション全体でセキュリティを最優先すること、業界に特化した大きな効果をもたらすモバイルソリューションを提供すること、そしてプレミアムなモバイルサービスを提供することです。
8. プラットフォームとオーケストレーションが必要
デジタルトランスフォーメーションを成功させるには、プラットフォーム戦略、さらにはサービスとしてのプラットフォーム（PaaS）戦略が必要です。企業はしばしば、クラウドソリューションが雨後の筍のように現れるクラウド環境に陥ります。多くの企業はポイントソリューションへの支出から脱却し、単一の最新プラットフォーム上で統合的に運用するアプローチを検討しています。
時間をかけて一つのプラットフォームへ集約する明確な道筋が重要です。少なくとも、オーケストレーションに関する明確な計画が必要です。このプラットフォームがイノベーションを推進すると同時に、既存環境との統合を提供できるかどうかが重要な要素となります。
ベンダーやその他のパートナーが提供するクラウドブローカレッジの重要性は、ますます高まります。IT部門は早期に関与し、品質を確保するとともに、一貫した管理フレームワーク、ツール、ユーザー体験によって異なるクラウド環境を管理する能力を見極める必要があります。
9. ネットワーク型経済の到来
ネットワーク型経済が近づいています。急速に進んでいるのは、今日の情報社会において、新たに現れつつある経済秩序がネットワーク型になるからです。ネットワーク型経済を次の経済革命と呼ぶ人もいます。実際、革命はすでに進行中であり、あらゆる革命と同様に、ネットワーク型経済は大きな影響を及ぼすでしょう。
今後数年間で、ネットワーク型経済は企業に前例のない機会をもたらし、世界中の何十億人もの暮らしを改善するでしょう。その背景には、すでに存在する超接続性と、インターネット、携帯電話、ビジネスネットワーク、クラウド、ビッグデータ技術の融合があります。これは単なる技術トレンドではなく、人々と企業の双方に影響を与える文化的な状況でもあり、将来に備えた組織はこれを活用し、速やかに適応しなければなりません。
この進化を支える主なトレンドは3つあります。顧客体験、リソースの最適化、そして未来の働き方です。複雑な世界でいかにシンプルに事業を運営するかを、企業は見いだす必要があります。
顧客の関与はまもなく、販売、サービス、マーケティングを超えて、需要や設計から生産、納品まで、あらゆることに及ぶでしょう。企業は新たな方法で組織を整え、迅速かつ一貫性のある、個別化されたサービスで応える必要があります。
物理的リソースが不足しつつある一方で、仮想リソースは規模と価値の両面で急増しています。組織は仮想環境を追跡、測定、管理する方法を身につけるとともに、企業と環境の双方にとって、物理的リソースの利用コストを最小限に抑えなければなりません。
接続性が大幅に高まったことで、個人は仲間を巻き込み、大規模な変革を提唱できるようになりました。デジタルネイティブを先頭に、多くの人が従業員、市民、社会の一員としての役割を再構築しています。2020年の労働力に関する調査結果は、こちらの こちら をご覧ください。
ネットワーク型経済では、ビジネスネットワークが、かつて企業の壁で止まっていたビジネスプロセスを拡張します。複雑性を軽減しながら高度な業務を損なわないという、リアルタイムのグローバルなネットワーク型経済の約束を実現するでしょう。
10. アプリ時代の終わりが始まる
「一つのこと」だけに焦点を当てるアプリが乱立する時代は終わり、デジタルトランスフォーメーションの力、特にモバイル、データ、地理空間サービスを組み合わせ、暮らしを支援する、より洗練されたアプリが登場するでしょう。そうしたアプリはユーザーを知り、ユーザーや他のサービスとつながって役立ちます。私生活とビジネスの橋渡しをすれば、こうしたデジタル支援アプリは手放せないものになるでしょう。
こうしたサービスが、いつでもどこでも持ち歩くスマートデバイスにさらに深く組み込まれるにつれ、これまで開発され、モバイルデバイスの最後の画面に置かれていた多くのアプリにとって、これは終わりを意味します。たとえばGoogle検索の5ページ目あたりのように、もはや目に触れなくなるのです……
GoogleやAppleが自社のオペレーティングシステムに機能を取り込むほど、他のプロバイダーのアプリは存続しにくくなります。スマートフォンユーザーのうち、アプリをまったくダウンロードしない人や、ごく少数しかダウンロードしない人がどれだけいるか、統計を見てみてください。
まとめとして、次の引用を見ておきましょう。「2000年にFortune 500の上位にいた企業のうち、40％超は2010年にはその座にいなかった」（出典：Brian Solis著『Future of Business』）。この傾向は続いており、今後数年も続くでしょう。十分に速く変革せず、世界をよりシンプルに動かす助けとならなかった企業を特徴づけるものとなります。
上記のトレンドを真剣に受け止め、競合より先に活用できるようにしましょう。さもなければ、「破壊者」に先を越されます。2015年がどんな年になるか、楽しみにしています。きっと波乱に富んだ一年になるでしょう。
この記事は、 SAP Community Networkとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムがその見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Sven Deneckenは、SAP Community Networkのライターです。
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