世界は、世界中の子どもたちに初等教育を提供するうえで目覚ましい進歩を遂げてきました。1960年代、開発途上地域の子どものうち初等学校に在籍していたのは半数にも満たなかったのに対し、現在では90%を超えています。多くの地域では、初等学校に在籍する割合は男子より女子のほうが高くなっています。確かに、ナイジェリアやパキスタンなどでは、依然としてあまりにも多くの子どもが就学できていません。しかし、本当の問題は初等教育を終えた後に何が起こるかにあります。
中等教育を受ける機会がなければ、子どもたちが生計を向上させる可能性はほとんどなく、世界がこれまでに成し遂げた進歩も危うくなりかねません。9月、クリントン・グローバル・イニシアチブで演説したヒラリー・ロダム・クリントン元米国務長官は、「中等教育の不足は、多くの少女とその家族の願いを阻んでいます。それは世界中の繁栄と安定を損ないます」と認めました。
クリントン氏は、マスターカード財団、インテル、マイクロソフトを含む30を超える組織と協力して、大規模な取り組みを発表しました。このグループは、1,400万人の少女が「初等・中等学校に通い、修了できる」よう、5年間で6億ドルを超える資金を拠出すると約束しました。これは賢明な投資です。教育がもたらす明らかな恩恵に加え、中等学校への就学率の上昇は、社会のあらゆる層に利益をもたらします。
例えば、少女が教育を続けることを義務づければ、児童婚を減らせます。開発途上地域では、少女の7人に1人が15歳までに結婚し、18歳までにほぼ半数が母親になります。これに対し、中等学校に通う少女は、成人に達する前に結婚し、子どもを産む可能性がはるかに低くなります。
少女に中等教育を提供することは、家族の規模を小さくすることにもつながり、母親になった場合には、その子どもの健康と生存の可能性を高めます。ある調査によると、少女の5人に1人が中等教育を受けた開発途上国では、女性の子どもの数は平均5人を超えていました。少女の半数が中等教育を受けた地域では、平均はわずか3人で、乳幼児死亡率も大幅に低くなっていました。
中等学校へのアクセスは、初等学校への就学率を高めることにもつながります。そうすれば、親が子どもを働かせるために家にとどめたり、特に少女に多いことですが、家事を手伝わせたりする可能性を減らせます。初等学校から戻った子どもに農作業をさせるしかないのなら、そもそもなぜ学校に通わせるのでしょうか。
中等教育の提供に莫大な費用がかかる必要はありません。貧しい国々は、一般に想像されるよりはるかに低い費用で、教育機会を迅速に拡大できます。村の初等学校の多くは、教育に使われる時間がごくわずかです。適切に改修すれば、毎日の一部の時間を中等学校として活用でき、中等教育を子どもたちの自宅に近づけられます。
少女にとって、中等教育の場が自宅に近ければ、性的虐待や暴力の危険を減らせるという追加の利点もあります。毎年、およそ6,000万人の少女が、学校内または通学途中に性的暴行を受けています。よりなじみがあり、通いやすい場所にある施設を利用すれば、就学を妨げるこの障壁を減らせる可能性があります。
同様に、警察署、郵便局など既存の公共施設も、わずかな改修を施せば、少なくとも一日の一部に中等学校の場所を提供できるかもしれません。迅速かつ低コストで建設できるモジュール式教室は、地域の雇用を生み出し、既存の学校施設を補完できます。
米国の「ティーチ・フォー・アメリカ」や「ティーチ・フォー・オール」のようなプログラムは、新たな中等学校に必要となる教員を採用するための、強力な新しいモデルとなり得ます。平均寿命は延びていますが、退職年齢はしばしば50代後半のままです。これは、年金受給者に教員になることを促せる可能性を示しています。
教師は生徒の成長と成熟に常に不可欠ですが、新しいデジタル技術は中等教育を充実させることができます。カーン・アカデミーなどのオンライン教材は、幅広い成果を低コストで教育にもたらす大きな可能性を秘めています。
世界はいま岐路に立っています。米国企業は世界の保健医療に年間約70億ドルを寄付していますが、開発途上国の教育への寄付はわずか5億ドルです。一方、開発途上地域では若者が人口の中で最も急速に増加している層です。教育を受けられなければ、社会の高齢化が進むにつれて、前例のない負担となる可能性があります。しかし、中等教育を受けられれば、若者たちは自分たちと私たちの未来を、より良いものへと変えられるでしょう。
本稿は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味しません。
フォーラム:アジェンダの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者:カマル・アフマドは、アジア女子大学支援財団の会長兼CEO。ジョエル・E・コーエンは、ロックフェラー大学およびコロンビア大学の人口学教授であり、『すべての子どもを教育する』の編集者。
画像:台湾・台北からの交換留学生、ジョイ・チェンが、2012年2月13日、サウスダコタ州レビロのグラント・ドゥエル学校で中学の理科教師の話を聞く。ロイター。




