人々や社会に甚大な代償をもたらすにもかかわらず、近年の歴史において内戦は繰り返し発生してきた。「ウプサラ紛争データ・プログラム」によると、1945年以降、200件を超える内戦が勃発した。そのおよそ3分の1はアフリカで起き、その大半は民族紛争だった（Wimmer et al. 2009）。
それぞれの紛争は複雑な要因の組み合わせによって生じるが、研究者や政策立案者は、より効果的な紛争予防・管理の手段をつくるため、共通する要因の特定を試みてきた。例えば、不平等が暴力の引き金となるかどうかについては、活発な議論が続いている。
「相対的剥奪」理論によれば、人は自分の状況を他者と比べ、周囲の人々よりも恵まれていないと気づくたびに不満を感じる（Gurr 1970）。そこから生じる怒りや不満が、暴力や紛争をあおる可能性がある。しかし初期の実証研究では、不平等と内戦の関連を裏付ける証拠はほとんど見つからなかった（例：Fearon and Laitin 2003、Collier and Hoeffler 2004）。これらの研究は主に国をまたいだ比較に依拠し、個人間の「垂直的」不平等を測る標準的な国全体のジニ指数を用いていた。
しかし、内戦は通常、集団間で戦われる。そのため、近年の研究では、集団間の集団不平等、すなわち「水平的」不平等の測定に焦点が移っている。集団は通常、民族や宗教に基づいて定義される。こうした不平等指標を構築するためのデータが不足していることが、ここでの主な課題だ。これまでの研究は、主として散発的な調査データに依拠するか、夜間光の密度や経済活動のデジタル地図など、利用できる年が限られる代理指標を用いてきた（例：Østby 2008、Cederman et al. 2011、Huber and Mayoral 2013、Kuhn and Weidmann 2015）。また、Morelli and Rohner（2015）を除けば、不平等の内生性についての議論もほとんどない。こうした制約が、研究結果がまちまちになった原因と考えられる。
降雨量に基づく不平等
最近の研究では、主なデータソースがすべて利用できた1982年から2001年までのアフリカ大陸を対象に、民族集団間の不平等が民族紛争の発生頻度に影響するかどうかを実証的に調べた（Guariso and Rogall 2017）。分析には、降雨量に基づく、民族集団間の不平等を測る新しい指標を用いた。
私たちの手法は、アフリカでは大多数の人々が農業に従事しており、同時に農業が気象条件に大きく左右されてきたという観察に基づく。1 そのため、降雨量の変動は農業生産と所得の変動につながる可能性が高い。
アフリカ全域における降雨量と所得の関連は、Miguel et al.（2004）をはじめ、すでに指摘されてきた。しかし私たちの知る限り、これを使って不平等の役割を調べるのは初めてだ。気象データを用いることで、データの利用可能性と内生性という二つの問題に対処できる。データは大陸全域で高頻度に体系的に収集されており、降雨分布の変化は紛争によって引き起こされないためだ。
データセットの作成にあたり、アフリカの行政区画地図と、民族集団の居住地を記録した民族集団地理参照（GREG）地図を組み合わせた。次に、格子形式の高頻度降雨データを追加した。提供元は「欧州中期予報センター（ECMTWF）である。2 最後に、地表の緑化を示す隔週の衛星画像を使い、大陸全域の生育期を推定した。これにより、各地域について生育期の降雨量を算出できる。この時期は農業生産、ひいては所得にとって最も重要である。図1にデータセットの構築方法を示す。
図1 行政区画、民族集団、降雨、緑化のデータを統合
細分化されたデータがなかったため、FAOが提供する国レベルの農業生産に関する情報を使って、降雨量指標を検証した。予想どおり、生育期の降雨量が多いほど農業生産は大幅に増加する一方、生育期以外の降雨量にはそのような影響がないことが分かった。
標準的なジニ係数に基づき、集団間降雨不平等指標をモデル化した。この指標は、各年について、同じ国に住む民族集団間で生育期の降雨量がどのように分布しているかを捉える。
国レベルの実証分析から、集団間降雨不平等が民族紛争の発生頻度に大きく、かつ有意な影響を及ぼすことが分かった。その概要を図2に示す。結果によれば、サンプル全体で降雨の不平等が標準偏差1つ分増加すると、その国で民族間暴力が起きるリスクは16パーセントポイント上昇する。この結果はプラセボ検定と頑健性検証でも確認された。生育期以外の降雨量を使って不平等指標を再構築すると、影響はまったく見られなかった。
図2 民族紛争の発生頻度と集団間の降雨不平等の関係
民族集団間の権力関係の役割
結果をもたらす仕組みを理解するため、研究の第2部では、降雨量の変化によって異なる影響を受けた民族集団間の政治権力の配分が果たす役割を調べた。そのために、「民族権力関係（EPR）データセット」に含まれる情報を活用した。このデータセットにより、紛争に関与する民族集団や、それらの集団間の政治権力の配分などを特定できる。
私たちが確認した降雨の不平等と民族紛争の関係は、民族集団間の権力配分に大きく左右される。具体的には、ある民族集団が、その国で最も政治権力を持つ集団と定義される主導的な集団に比べて降雨量の減少を経験すると、民族紛争に巻き込まれる可能性が高まることが分かった。この結果をもたらしているのは、権力から完全に排除された集団であり、近年権力を失った集団でその傾向が最も強い。さらに、主導的な集団と比べた降雨分布の変化は、権力から排除された集団の居住地における地域的な降雨条件の変化よりも大きな意味を持つことが分かった。
国レベルと民族集団レベルの結果を合わせると、権力にアクセスできない民族集団に不利な場合、降雨分布の不平等が大きいほど民族間暴力のリスクが高まることが分析から示された。使用したデータでは、正確な仕組みを特定できなかったが、排除された集団の不満の高まりが重要な役割を果たすと考えられる。
紛争の決定要因としての不平等
私たちの結果は、内戦の決定要因として不平等が果たす役割をめぐる長年の議論に、新たな知見をもたらす。新しい外生的指標に依拠することで、因果関係を明確に示す証拠を提示できた。一方で、私たちの分析が、降雨量の変化が紛争の発生頻度に及ぼす縮約形の効果に焦点を当てていることも認めている。所得に影響する降雨量の要素をできる限り特定したものの、ほかの経路の存在を完全には排除できない。将来、より優れたデータが得られれば、因果関係をさらに深く探る研究が可能になるだろう。
私たちの研究は、気候と紛争に関する急速に拡大する文献にも貢献し、国内の気象関連変数の分布の変化が、地域ごとの影響に加えて重要であることを示す。気候変動に伴う気象の変動性が高まるなか、これは警鐘となる。農業のレジリエンスへの投資が、紛争の発生頻度を下げる可能性も示唆している。
最後に、私たちの分析は、不平等と紛争のつながりが民族集団間の権力関係に大きく左右されることを示す証拠を提示している。また、政治的な関係が民族間の緊張を和らげ、不満の高まりが武力暴力へと発展するリスクを抑える有力な手段になり得ることを示唆している。
本論文は、EU第7次枠組み計画のマリー・キュリー・アクションズ（契約番号：608109）の助成を受けた「発展途上国における政策設計・評価研究」初期訓練ネットワーク（PODER）の助成金により資金提供を受けている。
参考文献
Cederman, L E, N B Weidmann and K S Gleditsch（2011）、「水平的不平等と民族ナショナリスト内戦：世界的比較」、American Political Science Review、105（3）：478–495。
Collier, P and A Hoeffler（2004）、「内戦における強欲と不満」、Oxford Economic Papers、56（4）：563–95。
Fearon, J D and D Laitin（2003）、「民族性、反乱、内戦」、American Political Science Review、97（1）：75–90。
Frenken, K（2005）、「数字で見るアフリカの灌漑：AQUASTAT」、FAO刊行物、ローマ。
Guariso, A and T Rogall（2017）、「アフリカにおける降雨の不平等、政治権力、民族紛争」、LICOSディスカッション・ペーパー391/2017。
Gurr, T R（1970）、『なぜ人は反乱を起こすのか』、ニュージャージー州プリンストン：プリンストン大学出版局。
Huber, J D and L Mayoral（2014）、「不平等、民族性、内戦」、Barcelona GSEワーキングペーパー744。
Kuhn, P M and N B Weidmann（2015）、「不平等な私たちは戦う：民族集団内の経済的不平等が紛争の開始に及ぼす影響」、Political Science Research and Methods、3（3）：543–568。
Miguel, E, Satyanath, S, and E Sergenti（2004）、「経済ショックと内戦：操作変数アプローチ」、Journal of Political Economy、112（4）：725–53。
Morelli, M and D Rohner（2015）、「資源の集中と内戦」、Journal of Development Economics、117：32–47。
Østby, G（2008）、「分極化、水平的不平等、暴力的な内戦」、Journal of Peace Research、45（2）：143–162。
Wimmer, A, L E Cederman and B Min（2009）、「民族政治と武力紛争：新たな世界的データセットの構成的分析」、American Sociological Review、74（2）：316–337。
注
[1] 世界銀行によると、2008年時点でもサハラ以南アフリカの労働力の65％超が農業に従事していた一方、2005年には同地域の耕作地のうち灌漑されていたのは7％未満だった（Frenken 2005）。
[2] 気候モデルを通じてさまざまな一次情報源の情報を調和させ、気象データを再解析したERA-40データセットを利用した。このデータセットは、1958年から2001年までの6時間ごとの降雨情報を、1.25度の解像度（赤道上で約140平方キロメートルに相当）で提供する。
