大学は人的資本の形成に不可欠であり、世界の知識経済を支える重要な歯車である。かつては一握りの人しか進学できなかった高等教育は、今や中間層、さらにはエリート層に加わるためのほぼ必須条件となっている。
大学間の競争から、世界で最も競争力のある大学を見極めようとするランキングが生まれた。こうしたランキングは通常、研究成果、名声、卒業生の業績などの指標に基づいている。さまざまな評価方法で順位は異なるものの、世界の上位校は評価をまたいでよく似ている。
そのため、ある国に世界ランキング入りした大学がいくつあるかが、その国の高等教育の質を測る指標として常に用いられている。しかし、この見方では高等教育における格差の拡大が見落とされる。
現代の課題：格差
格差は社会が直面する最大の課題の一つである。しかし、この問題をめぐる議論の多くは所得や富の格差に集中し、質の高い高等教育を受ける機会の格差には、はるかに少ない注意しか払われてこなかった。それでも、教育格差は所得格差の要因であり、同類婚を促す力でもある。恵まれた人々は同じ大学に進み、互いに結婚する傾向があり、その結果、所得格差はさらに深刻になる。
格差に目を向けて教育の質を捉える別の方法として、ある国の大学のうち世界ランキング入りしている大学の割合を考えることができる。これは、その国の人口のどれほどの割合が質の高い高等教育を受けられるかを示す目安となる。実際、競争力のある大学の絶対数における国の順位と、その国の大学のうち国際ランキング入りしている割合との違いは、教育格差の大きさを測る一つの指標である。
教育格差、とりわけ能力がありながら恵まれない人々がエリート教育を受けられないことが、社会に分断をもたらしている。エリート層は名門大学に集まる一方、大多数の人々は競争力の低い大学に通うことになる。エリート大学は人的資本を蓄積するうえで優れた環境を提供するだけでなく、社会的ネットワークを築き、社会関係資本を育む場にもなる。こうした機会は人生で成功するうえで極めて重要だが、恵まれない人々はそこから排除されている。
米国の大学は、本当に考えられているほど優れているのか？
大学の質をめぐる国別ランキングで常に首位に立つ米国は、本当に質の高い教育を提供できているのだろうか。世界ランキング入りした大学の過半数が米国にあるとはいえ、エリート大学に通う米国人は一部にすぎない。米国の大学の大半は世界ランキングに入っていない。実際、世界上位200校に入るのは米国の大学のわずか3％、上位500校では5％、上位1,000校では8％であり、それぞれ13位、21位、22位に相当する。つまり、米国の大学生の平均的な進学先は、世界的に競争力のある大学ではない。米国の高等教育はエリート層には機能しているが、大多数の人々には行き届いていない。他国と比べるとどうだろうか。
以下の図は、（i）エリート大学の絶対数と、（ii）世界ランキング入りした国内大学の割合について、国ごとの実績の違いを示している。矢印は、この二つの指標で順位がどう移動するかを表す。（注：二つの指標で対象となる国の一覧は一致するとは限らない。）
香港の世界上位200校入り大学はわずか4校だが、これは同地の大学の18％に当たる。さらに、大学の4分の1を超える27％が上位500校に入っている。
英国は、世界ランキング入り大学の絶対数が多く（米国に次いで2位）、ランキング入り大学の割合も高い。上位200校と上位500校に入る大学の割合では2位であり、上位1,000校では世界首位だ。
スウェーデンの大学に無作為に割り当てられた人が、世界ランキング入りした大学に通う確率は4分の1（24％）である。
中国には上位1,000校に入る大学が43校あるが、これは同国の大学のわずか2％にすぎない。学業成績の高さで知られる東アジアのもう二つの国、日本と韓国にも、世界ランキング入りした大学は多数ある（それぞれ37校、27校）。しかし、世界ランキング入り大学の割合で見ると、成績はかなり低く、それぞれ4％と7％にとどまる。
まもなく世界で最も人口の多い国となるインドでは、世界ランキング入りした大学はわずか7校で、全大学の1％未満にすぎない。
ここで、エリート高等教育はどれほど重要なのかという疑問が生じる。プリンストン大学の経済学者アラン・クルーガーと研究者ステイシー・デール・バーグは、論じている。選抜性の低い大学に進学した優秀な学生も、生涯所得の面で不利にはならない一方、経済的に恵まれない学生は選抜性の高い大学に進学することで利益を得るという。しかし、彼らの研究対象はエリート大学と、質は高いものの選抜性がそれほど高くない大学に限られていた。
別の見方として、質の高い大学教育へのアクセスの代理指標となるエリート大学の割合が高いほど、平均的な学業成績も高くなるのかを考える方法がある。以下の図は、学業成績の尺度として国別の平均GMATスコアを用い、その関係を検証している。
世界ランキング入り大学の割合と平均GMATスコアとの相関は強くない（ρ = 0.218）が、それでも正の値であり、統計的にゼロとは異なる。さらに、中国とインドをサンプルから除くと、この関係ははるかに明確になる。
国の平均的な住民にとって重要なのは、スタンフォード大学やオックスフォード大学のような学校があるかどうかではなく、子どもたちが進学する可能性の高い大学の質である。政策立案者は、質の高い高等教育をエリート層だけでなく、すべての人が受けられるようにする必要がある。誰もが受けられる高等教育は、社会を隔てる分断を埋める可能性がある。
