132人の子どもと9人の学校職員が犠牲となったペシャワールの学校虐殺事件は、世界各地で繰り広げられている教育への戦争を思い起こさせる、痛ましい出来事です。教育をめぐる私たちの時代は逆説的です。世界中で、かつてないほど多くの子どもたちが学校に通い、読み書きや計算の能力が広がっています。一方で、知識、とりわけ少女たちが知識を得ることを、歪んだ宗教観への脅威とみなす保守勢力による、有害な反動が起きています。彼らは私たちと同じことを知っています。教育は少女たちに、世界でより大きな力と機会をもたらすということです。だからこそ、それを奪うために、あれほど必死な手段に訴えるのです。 かつてないほど多くの子どもたち が世界中で学校に通い、読み書きや計算の能力が広がっています。同時に、知識、とりわけ少女たちが知識を得ることを、歪んだ宗教観への脅威とみなす保守勢力による有害な反動も起きています。彼らは私たちと同じことを知っています。教育は少女たちに、世界でより大きな力と機会をもたらすということです。だからこそ、それを奪うために、あれほど必死な手段に訴えるのです。
ナイジェリアのボコ・ハラムから、アフガニスタンのタリバン、シリアとイラクのイスラム国に至るまで、過激派は教育を闘いの場に選んできました。親たちに恐怖を植え付け、子どもを学校から遠ざけようとするのです。これは巧妙で悪質な戦術です。子どもが標的にされる危険があるなら、家にとどまらせることを考えない親がいるでしょうか。脅迫によって、彼らは政治的支持を通じては実現できないことを成し遂げられるのです。
ペシャワールでの攻撃は、何十年も続くパキスタンの傾向が最も残虐な形で現れたものです。教師は射殺され、酸を浴びせられ、自分の職業を公に明かすことさえ恐れるようにされてきました。教育への攻撃を防ぐための 教育への攻撃を防ぐためのグローバル連合によると、2009年から2012年の間に、学校に対する武装勢力の攻撃は約900件ありました。現在、その数は1,000件を超えたと推定されています。ペシャワールの攻撃で懸念されるのは、臆面もなく実行されたこと、つまり過激派が勢いづいていることです。以前の攻撃とは異なり、白昼堂々と行われました。
こうした攻撃は、パキスタンの教育に深刻な影響を及ぼしてきました。学校への攻撃だけで、 直接5万人の教育が妨げられており、暴力を恐れて通学を断念した子どもの数は含まれていません。さらに悪いことに、教育がすでに危機にある場所で起きています。パキスタン政府の教育支出はGDPの 2％強 にすぎず、世界でも最低水準の国の一つです。パキスタンは、学校に通っていない子どもの数が世界で2番目に多く、 ユネスコによれば540万人に上ります。パキスタンの少女のうち、基礎的な読み書き能力があるのは半数未満と推定されています。
社会が若者への教育を怠れば、その社会は衰退していきます。技能がなければ経済発展は停滞し、国内投資は消え、技能と機会を持つ人々は移住します。さらに重要なのは、教育を受けた人々の不足が市民社会を弱め、民主主義そのものを脆弱にすることです。情報に基づく民主的な選択は、ポピュリズムや過激主義に取って代わられます。
通常、ブログを書くときには、筆者が示した問題に取り組むため、実行可能な簡潔な政策案を提案するものです。しかし、通学する子どもたちへの暴力は、そのような種類の問題ではありません。世界各国の教育省が政策を変えるだけでは解決できません。高い塀、セキュリティ検査、武装警備員といった明白な対策は役立つかもしれませんが、子どもたちに危害を加えようとする人々から安全を守れるわけではありません。そもそも、学校を要塞にしたいとも思いません。
必要なのは、はるかに深い変化です。すべての子どもが安全に教育を受けられることを、最も緊急性の高い国家的優先課題とする政治的リーダーシップです。インドの教育制度には大きな弱点があり、女性の教育への脅威にも対処しなければなりません。しかし、新世代の指導者と、こうした問題の緊急性を理解する力強い市民社会が育っています。インドの学校にも問題はありますが、幸いなことに、テロへの恐怖はその一つではありません。
この過激主義に立ち向かうには、強いリーダーシップと、腐敗や脅迫に屈せず賢明な決断を下す勇気を持つエリート層が必要です。また、不完全ではあっても人々の意思を代表する、強固な政治制度も欠かせません。圧倒的多数のパキスタン国民は、少女の教育は少年の教育と同じくらい重要だと考えています（最近の ピュー・リサーチ・センター の世論調査では87％がこの意見に賛成しました）。しかし、その考えは、教室に火を放ち、スクールバスを爆破する者たちに立ち向かう政治的決意には結びついていません。
教育への戦争に反対する声がなかったわけではありません。市民社会では、命を危険にさらして学校に通う人々を支援するため、巧みな写真企画、拡散力のあるマーケティング・キャンペーン、心を動かす映画制作、著名人の支持表明が次々と展開されてきました。世界各地で教育の壁に直面する少女たちの物語を追った映画『 Girl Rising 』は、米国の学校で一大現象となりました。ナイジェリアでボコ・ハラムが女子生徒を中等学校の寮から拉致したことを受けて始まった、 #bringbackourgirls のTwitterキャンペーン は、オバマ夫妻、メアリー・J・ブライジ、アリシア・キーズを含む500万人に共有されました。
おそらく何より印象的なのは、教育を受ける機会を求める運動に、一生に一度現れるかどうかという象徴的な存在が与えられたことです。それは、学校での経験をブログに書いたためにタリバンに頭を撃たれた、勇敢なパキスタンの女子生徒 マララ・ユスフザイです。今や彼女は、ハリウッドのスターにも劣らぬほど有名です。その並外れた勇気と雄弁さを称え、ノーベル平和賞をはじめ、数々の栄誉が授けられてきたのは当然です。世界で最も影響力のある女性のリストにも、たびたび名を連ねています。
しかし、こうした思いは、子どもたちが脅されて家にとどまることのないよう、現場で行動する政治家たちの意志と一致しているでしょうか。国際社会は賞を授与し、強い表現の声明を出す一方で、苦境にある政府を十分に支援しているでしょうか。
少女たちと教育を受ける権利を攻撃する者に立ち向かう際、あまりにも頻繁に態度が曖昧になります。学校襲撃の後、多くの政治・軍事・宗教指導者は残虐行為を非難しましたが、同時にタリバンを非難することはありませんでした。ナワズ・シャリフ首相が、「善良な」タリバンと「悪質な」タリバンを区別する時代は終わったと約束したことは、励みになるかもしれません。しかし、パキスタンの治安機関がこの約束を実行するかどうかは、まだ分かりません。
ペシャワールでの類を見ない惨劇は、世界が決意を固め、安全な教育を譲ることのできない権利として認める転機と見なされるかもしれません。この残虐行為は、すでに長年の敵対関係を沈黙させました。インドでは、パキスタンの犠牲者を追悼してすべての学校で2分間の黙とうが行われました。これまでになかったことです。
この集団的な恐怖の瞬間を、国際社会はどうすれば変化につなげられるでしょうか。第一に、国際社会、とりわけEUは、直接資金の供与や優遇貿易待遇という形で、パキスタンに大規模な支援を行っています。学校に通うパキスタンの子どもの数の改善と明確に結びつけた追加支援を提供することもできるでしょう。
第二に、学校や教育施設に保護対象の地位を与えるよう国連に働きかける カタールの取り組み を後押しする必要があります。過去4年間に、世界70か国で学校が標的にされました。シリアだけでも、内戦中におよそ 3,500校 が損傷または破壊されました。
その一部は、紛争地帯での巻き添え被害です。しかし、より多くの場合、学校への攻撃は意図的な戦争手段として使われてきました。敵の子どもを殺すことは、敵が最も大切に思うものを狙うことです。戦争のルールに関する合意によって葬り去ったはずの、中世のような惨劇に私たちは逆戻りしています。
恐ろしい人的被害に加え、学校を標的とすることは、世界中の子どもたち全員が 2015年までに初等教育を受けられるようにするという国際社会の公約も危うくしています。世界の指導者たちが2015年の優先課題を見直すにあたり、来年のあらゆる国際首脳会議の議題の最上位に、子どもたちが安全に学校へ通う権利を据えること以上に重要な優先課題はありません。そうすれば、マララとともにノーベル賞を受賞したカイラシュ・サティヤルティが正しく「人類にとって最も暗い日の一つ」と呼んだ出来事から、希望が生まれるかもしれません。
著者：ヴァイカス・ポタは、 ヴァルキーGEMS財団のCEOであり、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーです。
画像：黒いリボンを身に着け、バラを手にした生徒が、2014年12月17日、カラチで、ペシャワールの陸軍公立学校に対するタリバンの襲撃の犠牲者を悼む祈りに参加している。REUTERS／Akhtar Soomro
