20世紀には、労働市場で成功を収めるうえで、これ以上に役立つものはありませんでした。質の高い教育。今日でも、教育は、雇用されるかどうか、また賃金がどれほどかを左右する最も強力な要因の一つです。
しかし、状況は変わりました。1950年（そしておそらく1980年代まで）は、高校卒業資格があれば、安定した中産階級の仕事に就けました。ところが今日では、ほぼすべての仕事に高校卒業資格が最低限必要であり、多くの人にとって、それだけでは中産階級に入るには不十分です。
教育政策、とりわけキャリア・技術教育を研究する者として、私はテクノロジーと労働力に大きな変化が起きるのを見てきました。学位要件は変化しましたが、教育は今も、仕事に就くための準備と成功の礎であり続けています。
変化する労働力
何が変わったのでしょうか。教育の経済的価値の変化を大きく促したのは、技術的な知識やスキルへの需要の高まりです。こうした需要は、テクノロジーの進化や、定型的な中技能職の海外移転が進む傾向から生じています。つまり、残っている中産階級の仕事には、より高度な専門性が求められ、それは通常、より多くの教育によって得られます。
その結果、高賃金労働者と低賃金労働者の格差が広がっています。実際、高校卒業資格またはGED（高校卒業資格相当の認定）のみを持つ人と、より多くの教育を受けた人との格差は、過去最高に達しています。この傾向が反転すると期待する理由はありません。
さらに、労働力におけるスキルギャップの存在をめぐって、かなりの議論が続いています。つまり、今日の若者には、雇用主が求めるスキルがないという指摘です。実際、米国では若年労働者の不完全雇用の割合が高く、雇用主が若い応募者の能力に満足していない可能性を示唆しています。
かつて雇用主が提供していたこともある職場内訓練は、減少しているようです。現在求められるスキルがより技術的なものとなり、正式な教育課程で身につけるのが適切になったのかもしれません。あるいは、利益率への要求によって、雇用主がこうした課程への資金提供に消極的になったのかもしれません。原因が何であれ、若い応募者は採用される前に、一定のスキルをすでに身につけていることを期待されています。
一般的な高校卒業資格で何を得られるのか？
労働市場に入る若者の多くは、学校で身につけたスキルを携えています。どこまで達成できるかは、最終学歴と、それに伴って雇用主が期待するスキルに大きく左右されます。
現在の雇用市場では、高校卒業資格の取得がほぼ必須です。しかし、高校卒業資格以下の学歴の人の平均賃金は低下しており、高校卒業資格以下の人が就ける仕事の数は、長期的に減少しています。
高校教育だけで仕事を得るのが、州によっては他の州より容易な場合もありますが、ほとんどの地域では、もはやそれが一般的ではありません。
技術教育で何を得られるのか？
高校での技術教育は、就職状況に明るい兆しが見られる分野の一つかもしれません。調査によると、こうした課程で得られる職場を基盤とした学習や技術的スキルは、より良い雇用成果につながり、高校を卒業してすぐに就職できる可能性も高まります。
高校でキャリア・技術教育課程に参加することは、大学への移行を円滑にする可能性があることを示す証拠もあります。特に、2年制大学への移行に効果が見られます。
高校で技術教育を受けた人は、就職当初の成果がより良い可能性がありますが、長期的には、技術教育を受けていない同世代より有利とは限らないと懸念する人もいます。具体的には、研究の範囲は限られているものの、大学の学位を持たないことや、（時代遅れになる可能性のある）特定のスキルに依存することが、生涯所得を減少させる可能性があることが研究者によって示されています。
大学の学位で何を得られるのか？
学士号以上の学位を持つ人は、就職、雇用、賃金の面で今も最も高い成果を上げており、修士号の収益率はさらに高まり、拡大しています。しかし、これまでの実績は良好であるにもかかわらず、近年の証拠は、大学の学位による賃金面の恩恵が以前より小さくなっていることを示唆しています。
大学の学位の恩恵が薄れていることに加え、学生ローンの負債が増加していることもあり、よりキャリアに直結した大学教育を求める動きが強まっています。そうした教育は、卒業生を、賃金が高く求人もある仕事に就けるよう準備します。
これからの展望
19世紀後半から20世紀半ばにかけての労働運動は、製造業と生産業が経済を大きく支えていた国で、労働組合の組織率を急速に高めました。20世紀後半になると、ハイテク化し、情報が主導する経済では、一般に高校までに身につけるスキルを超える能力が求められるようになりました。
教育モデルは、こうした需要に応えるために変化してきました。
高校では、医療、IT、高度製造業で高まる需要を反映した技術教育課程が設けられています。一方、コミュニティカレッジは、課程を見直し、拡充して、変化する労働力と技術スキルの需要により合致した修了証や準学士号を提供しています。
今後数十年にわたる課題は、若者が、就職当初から生涯にわたって生活できる賃金を得るために必要なスキルを、どうすれば最も効果的に身につけられるよう支援するかです。そのためには、変化する経済環境に対応する教育課程に加え、技術の進歩や仕事の海外移転の継続によって職を失った人々のための、革新的な再訓練プログラムが必要になると私は考えます。
変わらないのは、米国の人々が成功を収めるうえで教育が中心的な役割を果たすことです。
