金曜日、米国女子サッカーチームはフランスを破り、ワールドカップ準々決勝で一部の人々が「女子サッカー史上最大の試合」と予想していた一戦に勝利した。しかし、ピッチの外では、米国女子チームはさらに重大な賭け金のかかった闘いに臨んでいる。賃金平等を求める闘いだ。
先週、米国女子サッカーチームと米国サッカー連盟は、報道によると、訴訟をめぐる調停に入ることで合意した。28人全員の選手が雇用主を相手取り、性差別を訴えて起こしたこの訴訟について、ガーディアン紙の分析では、米国女子サッカー選手はこれまでワールドカップのボーナスとして1人あたり約9万ドルを得ている一方、男子選手と同じ条件で支払われていれば1人あたり55万ドルを得ていたはずだと分かった。
女子選手の報酬が男子選手より少ないという事実に争いはない。訴訟への回答で米国サッカー連盟が主張したのは、賃金格差は「各チームが生み出す収益総額の違い、および／または性別以外の要因に基づく」ということだ。つまり、男子チームのほうが多くの収益をもたらすため、報酬も多いというわけだ。
しかし、この主張はウォール・ストリート・ジャーナル紙による最近の調査によって複雑になった。同紙の調査によると、2016年から2018年にかけて、米国女子チームの試合は男子チームより実際にチケットの売れ行きがよく、試合から得る収益も多かった。実際、米国女子チーム、そして女子ワールドカップ全体への関心はかつてないほど高まっている。FIFAは試合の視聴者数が合計10億人に達すると予想している。チケット価格が記録を更新し、オーストラリアやノルウェーからブラジル、ナイジェリアに至る各国の女子代表選手が自国の男女賃金格差を批判するなか、賃金格差を正当化しようとする雇用主の取り組みは、スポーツ界でも、それ以外のあらゆる場所でも、ますます説得力を失っている。
たとえ女子サッカー選手の収益が実際に男子より少なかったとしても、それは報酬を低くする十分な理由にはならない。トラビス・ウォルドロンが2016年にハフポストに寄稿したように、報酬を「『収益によって生み出された所得』のような市場要因だけに基づいて決めることは、国際サッカー界の門番たちが長年にわたって女子サッカーを体系的に抑圧し、同程度の収益を上げる機会を奪ってきたことを無視している」。つまり、ある職場で女性が一貫して男性より低い報酬を受けているなら、「理由」が何であれ問題だ。その理由が収益に関するものであれ、過去の給与や、女性が採用される際の職位に関するものであれ、そもそも構造的な性差別に根差している可能性が高い。
公平な報酬を得る秘訣は「積極的に主張し」、給与交渉で強気を保つことだと、今なおあまりにも多くの女性が言われている時代に、米国女子サッカーチームは、同一賃金は個人の問題ではなく、集団の問題だということを時宜にかなった形で思い起こさせてくれる。エフラット・リヴニが昨年クオーツに寄稿したように、「女性が直面する偏見はあまりにも根深く複雑で、個人がひとりで解決できると期待するのは無理がある、というのが真実だ」。ミーガン・ラピノーやクリステン・プレスのようなサッカー界のスター選手が今発しているメッセージは、賃金格差に対する正当な焦燥感が高まる新しい時代に入った兆しなのかもしれない。より多くの女性が団結し、女性を一貫して過小評価してきた組織にこう告げる時代だ。問題を作ったのはあなたたちだ。今すぐ解決しなさい。
