テクノロジーの導入が進むにつれ、2025年までに全従業員の50%が再教育を必要とするようになると、世界経済フォーラムの「仕事の未来レポート」は述べています。
雇用主が今後5年間で重要性が高まると考えるスキルとして、批判的思考と問題解決が上位に挙げられています。
今年新たに浮上したのは、積極的な学習、レジリエンス、ストレス耐性、柔軟性といった自己管理に関するスキルです。
「仕事の未来」調査の回答者は、労働者の約40%が6か月以下の再教育を必要とすると見積もっています。
パンデミックによる経済への影響と、仕事を変革する自動化の進展という「二重の破壊」が広がるなか、今後5年間で私たちの半数が再スキル習得を迫られるとされています。
これは、世界経済フォーラムの「仕事の未来レポート」の第3版によるものです。同レポートは、将来の仕事とスキルを整理し、変化のペースと進むべき方向性を追跡しています。
しかし、仕事を変えつつあるテクノロジーの破壊そのものが、仕事を生み出す鍵となり、新たなスキルを学ぶ助けにもなり得ます。
「私たちには利用できるツールがあります。現在の時代を特徴づける技術革新の恩恵は、人間の可能性を解き放つために活用できます」と、フォーラムの創設者兼執行会長であるクラウス・シュワブ教授は述べています。
「私たちには、前例のない規模で個人の再教育とスキルアップを行い、失業した労働者を困窮から守る的確なセーフティネットを構築し、離職した労働者が成功できる明日の仕事へと導くオーダーメイドの道筋を作る手段があります。」
フォーラムの推計では、2025年までに、人間と機械の間の労働分担の変化によって8,500万の仕事が失われる可能性があります。
しかし、さらに多くの仕事――9,700万件――が、人間、機械、アルゴリズムの間の新たな労働分担に適合する形で生まれる可能性があります。
仕事に必要なトップ10のスキル
テクノロジーの導入がさらに進むことで、今後5年間に職種横断で求められるスキルが変化し、スキルのギャップも高い水準で続くと見込まれます。
現在の職務にとどまる労働者については、2025年までに中核スキルの40%が変化すると見込まれ、全従業員の50%が再教育を必要とします（4%増）。
雇用主が今後5年間で重要性が高まると考えるスキルとして、批判的思考と問題解決が上位に挙げられています。これらは2016年の初版以来、一貫して上位に入っています。
しかし今年新たに浮上したのは、積極的な学習、レジリエンス、ストレス耐性、柔軟性といった自己管理に関するスキルです。
今年は、LinkedInのデータとオンライン学習プラットフォームのCourseraのデータにより、フォーラムは前例のない細かさで、将来の仕事に必要とされる専門スキルの種類を追跡できるようになりました。これらのスキルは、新興の複数の職種で需要があります。
こうした「横断的な」スキルには、プロダクトマーケティング、デジタルマーケティング、ヒューマンコンピューターインタラクションにおける専門スキルが含まれます。
再教育にはどのくらいの期間がかかるのでしょうか？
現在、大多数の企業幹部（94%）が、従業員は仕事を通じて新たなスキルを身につけると期待しています。この割合は2018年の65%から急増しています。
「仕事の未来」調査の回答者は、労働者の約40%が6か月以下の再教育を必要とすると見積もっていますが、その割合は消費者向け産業と保健・医療産業では、より高くなっています。
金融サービス業とエネルギー分野では、6か月以内に再教育を受けられる労働者の割合が低くなっています。これは、より時間のかかる教育プログラムが必要となるためです。
世界経済フォーラムは、仕事の未来に向けて何に取り組んでいるのでしょうか？
39%の雇用主によると、研修は社内で実施されるとのことです。ただし、シュワブ教授が指摘したように、これはオンライン学習プラットフォーム（研修の16%）や外部コンサルタント（研修の11%）によって補完されることになります。
パンデミックにより、オンラインでの再教育の傾向が加速しました。今年4月から6月の間に、Courseraでは自ら機会を探す人の数が4倍に増加しました。
従業員にオンライン学習の機会を提供する雇用主は5倍に増加し、政府のプログラムを通じてオンライン資料にアクセスする学習者の登録数は9倍に増加しました。
同プラットフォームによると、人と文化、コンテンツライティング、営業・マーケティングといった新興職種において、トップ10の習熟スキルのひとつを身につけるのに、わずか1〜2か月しかかからない場合があるとのことです。
学習者がプロダクト開発やデータ・AIのスキルを伸ばすには、2〜3か月かかる可能性があります。また、4か月の学習プログラムにより、クラウドやエンジニアリングの職種へ移行できる場合もあります。
こうした数字は、新たなスキルの習得はデジタル技術によってますます身近になっているものの、個人が新たな機会を追求するためには、時間と資金も必要になることを示唆している、とレポートは述べています。
