2030年までに、世界で2億1,000万人が職業を変えると予測されている。これは現在のブラジルの人口、あるいは欧州連合（EU）の人口の40％に相当する。
なぜこのようなことが起きているのか。工業化、グローバル化、デジタル化、自動化など、さまざまな要因によって労働のあり方が大きく変化しているためだ。今から2030年までに、世界で最大8億人の労働者が、こうした変化の影響を受けるリスクにさらされている。
農業の自動化によって米国と欧州の労働人口の60％が農場から工場へ移って以来、世界経済はこれほど大きな変革を経験していない。農業からの移行には1世紀以上かかったが、今回の変化の波は、15年足らずで世界の労働人口の10％を職から追いやる可能性がある。適応するには、労働者がスキルを身につけ直せる、柔軟な教育の選択肢が必要だ。
未来は、難しい一方で急速に時代遅れになる技術スキルを身につけるための、慌ただしい競争になる。そして私たちは皆、遅かれ早かれ、まったく新しい仕事に就く道筋を必要とする。そう考える人は少なくない。「炭鉱労働者からデータ採掘者へ」という言葉は、米国でこの考えを端的に表す表現になっている。印象的な言い回しではあるが、大規模で意欲的なスキルの習得し直しが、常に最善の選択とは限らず、必要ですらない場合もある理由はいくつもある。
職業を全面的に変えることを目指す場合、再訓練には費用と時間がかかる。職業訓練によるスキル再習得プログラムには、最長2年を要するものもある。技術スキルの平均寿命が現在わずか5年となるなか、変化に追いつける教育の選択肢が必要だ。
未来に備えるため、今できることは何だろうか。
すでに持っているスキルを棚卸しする必要がある
ほとんどの場合、自動化によって仕事全体がなくなるのではなく、仕事の一部が置き換わる。新たなデジタルツールによって仕事の進め方が変われば、使うスキルも変わっていく。
棚に戻す場所を間違えた本を探す作業を賢いロボットに任せ、その時間を学生の調査研究の支援に充てる図書館員を想像してほしい。あるいは、現金の計数や払い出しをATMに任せ、顧客が自分の財務状況を理解できるよう支援することに力を注ぐ銀行窓口係を考えてみよう。
どちらの場合も、定型業務が自動化されると、社会的な洞察力、問題解決力、指導力といった、いわゆるソフトスキルがより重要になる。自動化が企業のさまざまな業務に影響を及ぼすにつれ、時間と力をより多く使えるようになった労働者に、新たなスキルが必要になる。
課題は、必要なスキルと、新たに働き手となる人々の持つスキルを結びつけることだ。このプロセスを、特に自社内で効率化できれば、新たな価値を生み出し、自動化が個々の労働者や組織に与える影響を和らげられる。
近年、資格を数値化し、標準化するために大きな取り組みが進められている。学位、証明書、免許などがその例だ。将来必要となるスキルについても同じことが必要だ。特に、認知的柔軟性、協調性、複雑な問題を解決する力など、重要性が増している「ソフト」なスキルが対象となる。
基礎的なデジタルリテラシーは、考えている以上に重要であり、身についている人は少ない
テクノロジーによる雇用の喪失をめぐる議論の多くは自動化に焦点を当てているが、メール、表計算ソフト、データベースといった、より基本的なデジタルツールによって、まだ変化していない仕事も多い。デジタルツールの活用範囲がオフィスの外へ広がるにつれ、自動車整備士や訪問介護員など、かつてアナログ中心だった職種も、デジタルツールにますます依存するようになる。
この変化は大きな機会をもたらす。しかし、その機会を生かすための備えは、もっと整えられるはずだ。米国、日本、ドイツなどの先進国では、人口の最大3分の1が、基本的なデジタル作業につまずくことが常態化している。OECDによると。
コーディングなど、いわゆる「高度な」デジタルスキルを身につけるための、費用と時間のかかるプログラムを検討する前に、短期間で学べる基礎的なデジタルスキルの再訓練に投資するのが理にかなっている。多くの人にとって、21世紀の経済への足がかりとなる。
教育を重視する考え方が必要だ
米国の従業員のほぼ9％は、仕事に必要なスキルや資格をすべて備えていない。欧州の一部地域では、その割合が14％に達することもある。このギャップは問題だが、大きな教育機会でもある。
新しいテクノロジーの時代にも競争力を保ちたい人にとって、継続的に自発的に学ぶ習慣を身につけることは、時代の先を行く方法の一つだ。一夜にしてコーダーになる必要も、職業を全面的に変える必要もない。しかし、デジタルの潮流が自分の業界をどう変えようとしているかを把握しておくことは欠かせない。
幸いなことに、大きな変化を引き起こしてきたテクノロジーそのものが、私たちの適応を助けてくれる。今では、スマートフォン、タブレット、コンピューターで数回クリックするだけで、新しいスキルを学べる。大学や認定企業が提供する大規模公開オンライン講座（MOOC）の世界全体の受講者数は、過去6年間で過去最高水準に達した。働き手を必要とする企業と、学生に必要な能力を身につけさせようとする大学との官民連携も増えている。
これはよい出発点だ。しかし、デジタル化と自動化がもたらす機会を生かすには、新たな教育方法を拡充し、新しい考え方をより速く取り入れる必要がある。個人として、自らの学びに責任を持たなければならない。公共部門や民間部門の政策に影響を与えられる立場にある人は、可能なあらゆる場所で学びの機会をつくらなければならない。スキルの習得し直しに必要な手段はある。あとは、それを活用する意志だ。
