これまでの3度の産業革命は、それを可能にした具体的な技術革新（それぞれ蒸気機関、電気、コンピューター）によって定義されるのが一般的だった。21世紀もかなり進んだ今、私たちは第4次産業革命（4IR）に入りつつある。そこでは、一見互いに独立した多様な技術が並行して発展し、それぞれが世界を変える可能性を秘めている。人工知能から遺伝子工学、仮想現実、デジタル通貨まで、こうした進歩はいずれも社会に大きな恩恵をもたらすと期待されている。しかし、このユートピア的な見方だけでは全体像を捉えられない。4IRは深刻な課題も突きつけている。
これまでの産業革命と同様に、4IRは私たちの暮らし方、働き方、そして社会の統治のあり方を根本から変えるだろう。しかし、この時代の性質は、変化の速度と規模の両面で、前の時代とは根本的に異なると多くの人が指摘している。新技術が多様な分野から生まれるため、機会とリスクがどこにあるのかを見極めることも、かつてないほど難しい。
明日到来する4IRに備えるには、今日の教育から始めなければならない。しかし、目指す先がこれほど不明瞭ななか、進む道を見定めるのは容易ではない。予測できない機会を生み出し、それを生かせるよう、明日の市民やリーダーをどう教育すべきだろうか。また、学生が生涯にわたって直面する数多くの重大な変化を通じて社会を導けるよう、どのように教育すべきだろうか。人工知能、ロボット工学、自動運転車などの進歩によって多くの仕事が不要になるとすれば、私たちはどのような仕事に就くのだろうか。「フェイクニュース」に直面する市民社会はどうなるのだろうか。ビッグデータの利用や、データに潜む暗黙のバイアスと、それが公平な社会にもたらす影響を、誰が監視するのだろうか。そして、遺伝子工学やモノのインターネットをめぐって必ず生じる倫理的な判断を、誰が下すのだろうか。こうした変化はすでに迫っており、その進行は速い。
それに対し、明日のリーダーを育てる社会の主要機関である大学は、急速な変化で知られてはいない。世界で最も歴史の古い100機関のうち70機関は大学であり、その多くは500年以上にわたって本質的に変わらず存続してきた。変化に慎重な姿勢には、流行を追うことが危険な場合もあるという利点がある。しかし、大学が時代に即した役割を果たし続けるには、適応が必要であることはますます明らかだ。特定分野を深く学んで得られる知識を損なうのは賢明ではないが、それを補うために、より幅広いスキルセットと経験を促す新たな制度的アプローチが不可欠だと私たちは考える。社会からの圧力を受け、すべての大学がこの分野である程度の進展を遂げているものの、さらに多くの取り組みが急務だと考える。
大学の学問領域が細分化してきた経緯
学術界はどのようにして今日の姿になったのだろうか。皮肉なことに、学術界の変革が必要とされる背景にある技術革新の多くは、前世紀の学術的な飛躍に端を発している。20世紀には、学問分野がかつてないほど細分化された。この時期、「中核的な学問」は複数の半独立的な下位分野へと分かれ、ナノテクノロジー、人工知能、神経科学、合成生物学といった、現代を切り開く技術の多くを表す用語が初めて登場した。
かつては状況が大きく異なっていた。「中核的な学問」同士の分離や専門化が、常に厳格に守られていたわけではない。実際、20世紀は人類史上初めて、自然科学者が哲学者を兼ねることが一般的でなくなった世紀だった。原子の世界だけでなく、音楽、哲学、道徳倫理、言語にまで関心を広げる科学者もいた。こうした初期の科学者たちは、科学的な飛躍に役立てるため、しばしば異なる分野を結びつけた。今日の優れた科学者、エンジニア、起業家の多くも、同様に多分野に通じている。しかし一般に、現在の制度では、学問分野と下位分野が狭く深くなったため、これほど幅広い分野の専門家になることはほぼ不可能だ。
終身在職権制度、学部の構造、研究評議会、学術誌はいずれも、狭い専門分野における研究を重視する役割を担っており、学術界の構造が問題を深刻化させている。今日の学術界にも専門家は数多くいるが、その専門領域はますます狭くなっている。幅広い思考が必要とされるまさにその時に、専門知識の狭小化が進んでいるのだ。専門知識の細分化は、学問分野ごとに整然と区分できない「大きな問題」への取り組みを妨げている。
大学教育をより普遍的なものにすることが不可欠な理由
社会と未来の産業に貢献するには、学術教育が失ってきた幅広さを取り戻すべきだ。学問分野が急速に生まれ、融合するなか、まもなく消滅するかもしれない境界の内側だけで教えることに意味はほとんどない。これは技術スキルだけの話ではない。技術への期待が高まる世界では、人文学的な課題を幅広く理解することも、大きな課題に取り組むうえで重要だという点を忘れがちだ。人文学と技術が分断されると、技術は人間の暮らしを向上させる道具ではなく、究極の解決策と見なされるおそれがある。技術、利用者、より広い社会の関係を人文学的に理解せずに技術の専門知識だけを追求すれば、人々のニーズを実際には反映しない技術が生まれるだろう。
さらに、現時点で、わずか英国の雇用主の23％しか、大学が卒業生を仕事に十分備えさせていると考えていない（米国やEUなど、他の先進経済圏でも同様の数字となっている）。重要なのは、雇用主が不足していると指摘したスキルの多く（上位には対人能力、問題解決力、創造的思考力が並ぶ）が、優れた従業員になるためだけでなく、優れた市民になるためにも欠かせないということだ。労働市場の需要はすでに、社会的スキルと技術的スキルの両方を組み合わせた人材へと向かっており、今や多くのテクノロジー企業が、かつてない割合でリベラルアーツ系の卒業生を採用している。さらに先を見据えると、AIが生み出す仕事では、技術そのものを理解することと同じくらい、技術と人間の関係を理解することが求められるだろう。
今日の産業だけに焦点を絞れば、同じ問題に必ず直面する。予測不能な未来に備える最善の策は、最終的には高等教育の伝統的な基盤と使命に立ち返ることだ。すなわち、人々に基本原則を身につけさせ、生産的で責任ある市民となるために考える方法を教えること、前提を問い直し、分析し、推論し、論拠を組み立て、明確に表現する方法を教えることだ。こうした批判的思考は、専門分野に基づく知識を補うために欠かせない。幅広い視点がもたらす文脈理解を専門家が失わず、必要なときにさらに学ぶ能力と意欲を保つうえでも重要である。
前進に向けた有望な取り組み
学術界では、高等教育が今後数年で進む可能性のある方向を示す有望な取り組みがいくつも生まれている。今後の道筋を考える手がかりとなる例を、以下にいくつか紹介する。
使命に基づく学びと分野横断的な学びを中心に据えたカリキュラム。
大学で起業家精神を学ぶコースが増えたことで、科学技術研究に起業、ビジネス、マーケティングなどを組み合わせるさまざまな取り組みが生まれている。例えば、チューレーン大学のバイオイノベーション博士課程では、大学の科学、工学、医学、法学、ビジネスの各学部にまたがって学生を教育し、さらに米国食品医薬品局（FDA）やニューオーリンズ・バイオイノベーション・センターによる「実社会」の支援を加えて、学問の幅を広げている。UCSFにはQB3プログラムがある。しかし、学際的なコースの中心を起業家精神に置く必要はない。例えば、倫理とバイオエンジニアリングのコースも、同様のニーズに応える。こうしたコースは教員にとって設計や指導に多くの時間を要する一方、興味深い学術研究につながることもある。
目的に基づく学びは、関連する教育理念であり、問題解決型学習や体験学習と多くの共通点がある。学生に「専攻ではなく、使命を選ぶ」よう促し、自分が情熱を感じる問題の解決を目指して、その実現に最も役立つあらゆる学問分野の手法や道具を選ばせる。この理念はすでに広まりつつあり、多くの大学が学部生一人ひとりのニーズに合った独自の専攻や履修重点分野を選べるようにしている。
多様な学部構成
従来の学問分野の境界を越える学術組織をつくることも、実りある可能性を秘めた方策の一つだ。例えば、ケンブリッジ大学製造研究所は、製造業をめぐる経営、工学、技術、政策の専門知識を分野横断的に学生に提供している。クランフィールド大学は、社会が直面する大きな課題に現実的な解決策を提供するため、交通システム、農業・食品、エネルギーなど、専門分野に重点を置くテーマごとに学部を編成している。さまざまな分野が協力し、システム設計、ヒューマンファクター、技術、ビジネスや経済の動向について、それぞれの視点を提供している。こうした新たな組織構造には興味深い可能性がある一方で、思想の独立性や研究の客観性が見かけ上、あるいは実際に失われるリスクもある。また、新たな産業が興り、既存の産業が混乱するなかで、このようなアプローチは時代にそぐわなくなるおそれもある。課題の核心は、質が高く大きな影響力を持つ学術研究と、急速に変化するニーズに応える柔軟性との間で、慎重な均衡を実現することにある。
生涯にわたる学び
今日、学部課程を3年または4年とする従来の要件は、ますます時代遅れに見える。インターネットで情報を自由に得られるため、知的好奇心のある学生は、自分のペースと方向性で学べる。さらに、18歳の若者に自分の関心を明確に把握するよう求めるのは無理がある。就くかもしれない仕事が、まだ存在していないこともあるからだ。そして、生涯にわたって一つの職場で働くという従来のモデルは、すでに過去のものとなった。人々は、一つの会社で一つの仕事を生涯続けられるとは期待できない。ミレニアル世代も、そのような働き方を望んでいない。仕事そのものが変化しており、調査によれば、人々は生涯に複数の仕事に就くことになる。変わり続ける仕事や技術に適応して成長するには、継続的な学びが必要だ。
例えば、MOOC（大規模公開オンライン講座）の急増は、キャンパスを拠点とする大学教育から、キャンパスでの学びが教育過程の一部にとどまるオンライン教育へと移行する第一歩と見なされるかもしれない。卒業生をさまざまな教育機会に再び招く取り組みもある。スタンフォード2025は、4年間連続して学ぶのではなく、30年間にわたって4年分の教育を受ける構想を掲げている。例えばMITは、Udacityと連携し、正式な学部学位を必要としない大学院プログラムを最近発表した。ジョージア工科大学は、史上初の完全オンラインによるコンピューターサイエンス修士号を開始した。学生は居住地を問わず、フルタイムで働きながら学べる。このプログラムはAT&Tとの連携で開発され、今後一般的になる可能性のある産学連携の一端を示している。ビジネススクールの遠隔EMBAプログラムは、世界中のどこでも、どのキャリア段階でも、働きながら学べるように設計されており、今では例外ではなく標準となっている。大学がこの分野で今後も幅広く実験を続けることを、私たちは期待し、願っている。
こうした取り組みと並行して、この需要に応えるため、多くの専門サービス企業が専門的な研修機関を設立している（例：デロイト大学、マッキンゼー・アカデミー）。シンギュラリティやTHNK（アムステルダムを拠点とするリーダーシップ教育機関）などは、中堅から上級職のキャリアにある人々を対象としている。
結論
教育者として私たちは、教育には人生を変え、世界をより良い未来へ導く力があると信じている。しかし、4IRの到来後もそれを続けるには、学校や大学は、基礎研究の進め方と応用研究を現実の解決策へと結びつける方法、教育の中核を成す要素、そして必要なときに教育を提供する方法を見直さなければならない。いずれも大きな課題であり、高等教育はこれらすべてに同時に取り組む必要がある。
同時に大学は、学生が専門分野の基本原則と、推論やコミュニケーションの基礎スキルを確実に身につけられるよう、さらに努めなければならない。改革が必要な理由は、効率性（より速く、より良く、より安く、より便利に学生を教育すること）だけでなく、人類の存続にも関わる安全にもある。技術の力がますます強くなるなか、前向きな未来を実現するには、人間への配慮を備えた技術者と、技術を使いこなす政治家が必要だ。ほぼ千年にわたり、大学は人類を前進させてきた。大学は今も重要な役割を担っているが、緊急性と確固たる理念をもってこの課題に取り組まなければならない。
