ここ数年、ビル・ゲイツ、FacebookのCEOマーク・ザッカーバーグ、NetflixのCEOリード・ヘイスティングスは、いずれも「個別最適化学習」と呼ばれる教育法を支持してきた。
この方法では、生徒がテクノロジーの助けを借りて自らの学習内容を主導し、問題が生じたときには教師がよりコーチに近い役割を担う。子どもたちの読解力や算数の力を伸ばすという明らかな効果から、支持者たちは、これが米国の教育の未来になり得るし、そうなるべきだと主張している。
しかし、個別最適化学習は始まったばかりで、その仕組みを学ぶ必要がある教師もまだ多い。
今年度から、個別最適化学習を導入している最大級の学校ネットワークの一つであるサミット・パブリック・スクールズは、そうした技能の不足を補うため、レジデンシー・プログラムを実施する。カリフォルニア州の8カ所で、教師24人が1年間かけて、将来、生徒一人ひとりに合わせた教育を行うための技能を学ぶ。
「生徒の学習体験を通じて、教え方の手本を示しています」と、サミットの最高学務責任者アダム・カーター氏はBusiness Insiderに語った。今年は、40州で数千人の生徒に教育を提供する約330校が、オンラインまたは対面で、何らかの形でサミット・ラーニング・プログラムを利用する。
週4日、各レジデント教師はサミットの学校の教師とペアを組む。残りの授業時間は自分自身の学習に充てる。その間、ゲイツ氏やザッカーバーグ氏のようなリーダーたちが魅力を認める個別最適化学習の手法、つまりソクラテス式対話、少人数のグループ・ワークショップ、自主学習型の課題について学ぶ。
教師たちは、頼りにすることになる指導スタイルを学ぶため、同様のグループで集まることもある。こうしてサミットは、教師自身がその方法で学ぶことで、個別最適化学習を隅々まで理解した教師集団を育てたいと考えている。
「この経験は専門性を高めるだけでなく、生徒への共感力も育みます」とカーター氏は語った。
カーター氏によると、サミットは、個別最適化学習がすべての学校で標準的な指導方法になるとは考えていない。むしろ、たとえ個別最適化学習をやめることになっても、子どもの学びに最も効果的だと研究が示す方法に合わせて、ネットワーク全体で常に適応していきたいとしている。そうした知見は、各学校や周辺地域のニーズなどによって決まる。
現時点では、現在の研究はサミットのモデルを支持しているようだ。昨年発表された研究によると、個別最適化教育を実施する62校の生徒は、個別指導を受けずに学ぶ生徒と比べて、読解力と算数の標準テストで高い得点を取った。平均を下回る得点だった生徒の多くが、最終的に平均を上回った。
教育プログラムで成果を上げている他の国々では、個別最適化モデルが成功の決め手になっているようだ。フィンランドとペルーの生徒は、例えば、巧みに設計された教室や、生徒が自分のペースで学習できるモバイル端末を通じて、個別最適化学習を受けている。
サミットの新しいプログラムの参加者は、最終的にサミット・パブリック・スクールズからカリフォルニア州の教員仮免許を取得する。職務で優れた成果を上げた教師には、サミットが常勤職を提示する場合もある。
「個別最適化学習の本当の障壁は、常に制度上のものでした」とカーター氏は語った。「私たちが目指しているのは、これまでのやり方にとらわれず、生徒をより重視する新たな仕組みを提供することです。意欲はあります。ノウハウもあり、制度も整っています。これは実現可能です。」
