世界は、活用されていない巨大な資源を失っている。
世界経済フォーラムの創設者兼会長であるクラウス・シュワブは、同フォーラムの『Global Gender Gap Report 2017』の発表に際して、そう述べた。
過去10年間、ジェンダー平等に向けてゆっくりながら着実な進展があったにもかかわらず、2017年は成功とは言えなかった。
実際、健康、教育、政治、経済の各分野における男女間の格差は、2006年に記録が始まって以来初めて拡大した。
「ジェンダーギャップの解消を妨げている、目に見えるものも見えないものも含めた偏見を克服することは、経済的にも道義的にも極めて重要な課題です」とシュワブ教授は述べた。
注：最新版の『Gender Gap Report 2025』も現在公開されている。
ジェンダーギャップとは何か？
ジェンダーギャップとは、社会、政治、知的、文化的、または経済的な成果や意識に表れる、女性と男性の違いである。
グローバル・ジェンダーギャップ指数は、健康、教育、経済、政治の4つの主要分野でこの格差を測定することを目的としている。
たとえば経済分野の格差とは、給与、指導的立場にある人の数、職場への参加における男女間の違いである。
教育では基礎教育および高等教育へのアクセスを対象とし、健康では平均余命を、政治では意思決定機関における男女の代表のされ方の違いを調べる。
この報告書は全体的な所得水準にかかわらずこうした違いを測定するため、比較的貧しい国でも指数で高い評価を得ることがある。
たとえばルワンダとニカラグアはともに上位10か国に入り、これらの国が資源や機会を比較的うまく分配していることを示している。
一方、いわゆるG20を含む世界有数の先進工業国は、上位10か国に一つも入っていない。経済力が必ずしも男女平等の向上につながるわけではないことがうかがえる。
アイスランドは9年にわたり、世界で最も男女平等が進んだ国となっており、北欧諸国が特に高い評価を得る傾向の一端をなしている。
一方、調査対象となった144か国のうち、パキスタン、イエメン、イラン、サウジアラビア、シリアはいずれも下位10か国に入った。
報告書の対象となった144か国では平均して、健康面の成果と教育達成度の格差はほぼ解消されている。
しかし、政治参加と経済参加の格差は依然として大きい。
こうした不平等が本質的に不公正であるという理由だけでなく、各国はジェンダーギャップに注意を払う必要がある。
さらに、多くの研究が、ジェンダー平等の向上は経済的な成果の向上につながることを示唆しているからだ。
報告書は、最近の推計として、経済面での男女平等が実現すれば、英国のGDPはさらに2,500億ドル、米国は1兆7,500億ドル、中国は2兆5,000億ドル増加する可能性があると紹介している。
現在の進展のペースでは、世界全体のジェンダーギャップが解消されるまでに100年かかり、職場の格差は今や解消までに217年かかる見込みだ。
世界が無視できる余裕のない格差である。
